幸樹🐣 @kouki__LS460 これは、福岡のとある埠頭の岸壁です。 TikTokに載っていた動画で 無断転載しますが、お許しください！ 自分はここの場所には良く仲間で車撮影の為集まる場所で、仮バースや荷役船も多くいる為、極力静かにしてるつもりです。ただ残念ながら爆音をたてたり、しまいには綱渡りしてる人も出てきてます。 pic.twitter.com/OmKwQAeGNr 幸樹🐣 @kouki__LS460 もしこれで切れて、事件になると 残念ながら全く関係のない仮バース中の 船も停泊せざるえない事になると思います。全くそんな事を考えずに、こういった行為をしてる車やバイク好きがいるのがとても残念です。 この動画の投稿者様、出てる方 見ていましたら… twitter.com/i/web/status/1…

＜追記しました＞ みんな子育てを難しく考えすぎ。逆に俺みたいに20歳で結婚して「どうにかなるだろ」と育てたけど 今、その娘が20歳を迎えた。小学校に入るまでは嫁に専業主婦としてやってもらって 俺が倍働いた。小学校に入学してからは嫁もパートに行きだして家計も安定 趣味だったゲームも旅行も我慢して夫婦で育て上げたけど、わりと適当にやってきた まあ確かに目を離しちゃ駄目とか、言動で子供に影響が出るとか考えだしたらキリがないくらい心配だろうけど 自分自身が子供の頃を思い出してほしいが親が24時間ついてくれてたわけじゃなかったろ？ むしろ子供に影響を与える要素として一番大きいのは親じゃなく、周りの友達だよ 家に遊びに来たときにそいつらに目を向けるのが重要。話しかけてどんな子か観察する 子供と友達を連れてキャンプとか軽いドライブに行ってみる。物を運ぶのを手伝うのか？どう動くのか？とかね 観察する限り、

地域おこし協力隊のトラブルはたぶん、全部、電通が悪い。総務省の要綱を読んだら、だいぶ印象が違う。 トラブルの原因 電通が悪い。地域おこし協力隊の本来の目的と代理店が作った広報の内容が違いすぎて、みんな不幸になってる。助成金の関係で短期に何度も追い出したほうが儲かるように見える。 本来の目的総務省要綱では「地域おこし協力隊」は過疎化しすぎてダメダメな地域の支援と雑用がメイン。草刈り、清掃、漁業や農作業の手伝い、耕作放棄地再生、地元のお祭りの手伝い、高齢者サポート(買い物、通院）、水源監視、違法投棄の見回りなどがメイン。扱いは地方公務員であり、地方公務員法の遵守を強く書かれている。カフェや地ビールや地域のネットの魅力配信は定住してもらうための手段のように見える。(総務省:地域おこし協力隊推進要綱「趣旨」「地域協力活動」より) 電通に広報された内容 意識高いカフェ、意識高いパン屋、意識高い地ビー

日本で有数の影響力を持つ芸能プロダクション、ジャニーズ事務所の創業者、故ジャニー喜多川氏による所属タレントへの性加害があったとされる問題で、事務所は14日夜、藤島ジュリー景子社長の動画と社長名の書面を公式サイトで公開した。

SNSなどで広がる誤まった情報を信じた人のうちの4割は、検証して修正する「ファクトチェック」の記事があっても避ける傾向があることが名古屋工業大学などが行った実験で分かりました。誤った情報を信じる人にはファクトチェックの記事が届いていないおそれがあるとしています。 実験は名古屋工業大学の田中優子准教授らのグループが行い、結果を「工学と心理学」の国際学会で発表しました。 グループでは、なんらかの誤った情報を信じていた20代から60代の506人に、誤った情報であることがすでに示されている、新型コロナの死亡率やワクチンなどについての記事と、事実に基づく記事をオンラインで見せて、それぞれ正確と思うかどうか尋ねました。 そのうえで誤まった情報の記事を「正確」だと答えた人に、検証して修正するファクトチェックの記事へのリンクを示し、どれだけクリックするか調べたところ、43％の人はファクトチェックした記事を

Published 2023/05/15 21:26 (JST) Updated 2023/05/16 07:23 (JST) ジャニーズ事務所が前社長による性加害問題に関する謝罪動画を公開し、所属タレントをCMなどで起用する企業に動揺が広がった。「世間の反応をみながら対応を決める」（製造業）と、現時点では状況を注視する企業が多いが、会社のイメージを損ねる恐れもあるだけに神経をとがらせている。 アサヒグループホールディングスや日清オイリオグループは「性加害が事実であれば遺憾」などとコメントした。両社とも直ちにCM放送を中止しない方針で、日産自動車も慎重に状況を見守る方針という。 金融関係のスポンサー企業は「タレントの起用は継続する方針だが、ジャニーズ側からのアクションを待っている」と打ち明ける。

国連が2022年7月に発表した「世界人口推計（World Population Prospects：WPP）2022」によれば、2050年の世界人口は約97億人（中間値）と、2021年よりも約18億人増加する見通しだ。国連食糧農業機関（FAO）の推定によると、この増加と富裕化を続ける人口を養うために、2050年までに農業生産量を現在より60％も増やす必要があるという。かなり大きな数字である。 一方で、FAOによると、世界の食用作物の最大40％が、植物病害虫の被害によって失われており、これによる農産物貿易の損失は、年間2200億ドル以上にのぼるという。農業生産量を大幅に増やすためにも病害虫被害の低減は喫緊の課題になっている。 これまで病害虫の駆除には、主に化学合成農薬が用いられてきたが、近年は病害虫が「薬剤抵抗性」を持つようになり、農薬が効かなくなってきたことが指摘されている。薬剤抵抗性とは