新型コロナウイルスの感染が拡大してから1年半、医療の「ひっ迫」という言葉はよく耳にしてきましたが、関西地方では先月「実際に崩壊した」との声があります。 崩壊すると、一体何が起きるのか。ある医師の告白です。 関西のとある病院では先月、重症者が30人に達しました。しかし、人工呼吸器がある病床は14しかなく、誰を救い誰を諦めるのか“命の選別”を余儀なくされました。 医師：「悩んで決められなかったら、その人たちはどんどん悪くなっていく。30分以内くらいに判断しないといけない。どんなふうに選んだらいいのか、僕らも答えを持ちません。若くて寿命が長く残っているであろう30代、40代、50代を優先して運ぼうと」 病床が空いた時、医師が選んだのは、ずっと待っていた高齢者ではなく、新しく運ばれてきた若い世代でした。 医師：「つらいのは、自分の親が70代だったりする。70代くらいだと、半分以上の方は元の生活に戻

大学を会場とする新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐり、政府が国立や私立の15大学で、他の大学に先行して実施する方向で検討していることが2日、関係者への取材で分かった。 【図解】米ファイザー製ワクチン2回接種後、感染を防ぐ中和抗体ができた割合 うち10大学は、接種会場に加えて医師ら医療従事者も提供可能といい、政府が早期の接種開始に向け、最終的な調整を進めている。 医療従事者も用意できる10大学は、東北大（仙台市）や広島大（広島県東広島市）など国立8大学と、日本歯科大（東京都千代田区）など私立2大学。 残り5大学は、いずれも国立の帯広畜産大（北海道帯広市）、宇都宮大（宇都宮市）、豊橋技術科学大（愛知県豊橋市）、滋賀大（滋賀県彦根市）、京都工芸繊維大（京都市）で、施設のみ提供可能という。 各大学は取材に、「積極的に協力したい」（広島大）、「自治体からの要請があれば対応したい」（日本歯科大）な

東京都港区の母親は、なるべく絵柄が少ない２Ｂの鉛筆５本と赤鉛筆１本、消しゴム、定規を持ってくるようにと区立小学校から指示があったと話す　（ｃ）朝日新聞社 「薄すぎて読めない──」。小学校で鉛筆の濃さの指定をHBから2Bに上げる動きが広がる。一方、デジタルツールの導入で、手書き離れがますます進む可能性もある。AERA 2021年6月7日号の記事を紹介する。 【写真】正しく持てる！ドイツの文具メーカーの鉛筆はこちら ＊　　＊　　＊ 「これはどう？」。学校で使う鉛筆を買うため、文具売り場を訪れた親子。 「ダメだよ、鉛筆は2Bって言われているから」 小学校6年生の娘は母親のすすめたBの鉛筆を棚に戻し、2Bに取り換えた。母親は言う。 「そういえば、いつから2Bになったんですかね？　私の時代はHBやBでもよかったのに」 ■入試もHBから2B 別の家庭に話を聞くと、やはりこちらの学校でも2Bが推奨されて

IOC委員のディック・パウンド氏　Photo by Fatih Erel/Anadolu Agency/Getty Images 前代未聞のハルマゲドンに襲われない限り、東京五輪は予定通り開催される──国際オリンピック委員会（IOC）のディック・パウンド委員は5月26日付の英紙「イブニング・スタンダード」の記事で、こんな見解を示した。 【画像】英紙にIOC委員が断言「何が問題かわからない。五輪を開催してもリスクは増えない」 世界アンチ・ドーピング機構の創設者でもあるパウンド氏は、「私には何が問題なのかわからない。充分な情報を持った科学的なグループが公衆衛生当局と連携し、五輪を開催しても日本人のリスクは増えないと言っている」とコメントしている。 「大規模な対策をした上で入国する人たちは、ワクチン接種を受け、到着後は“バブル”の中で過ごし、帰国するまでそのなかで過ごすことになる」と、その理由を

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員で世界陸連のセバスチャン・コー会長（６４）は東京五輪が中止となった場合、存続できないスポーツ競技が出てくると警告した。 【写真】五輪中止パロディーＴシャツが大人気 ７月に開幕する東京五輪は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で医療関係者を中心に各方面から開催に疑問の声が出ており、すでにボランティアは約１万人が参加を辞退する異常事態。各種世論調査では約８割の人々が中止や延期を求めているが、それでもＩＯＣや組織委員会、日本政府は五輪開催へと突き進んでいる。 そんな中、英紙「デーリー・エクスプレス」によると、コー会長は各スポーツ競技が今後も存続するためには資金が必要なため、東京五輪の開催は不可欠と強調した上で「ここ（資金面）には非常に繊細な生態系が働いており、これらの提供がスポーツの性質を根本的に変える可能性があります」と話したという。 東京五輪が中止となれば、

参院厚労委員会で答弁する新型コロナウイルス感染症対策分科会・尾身茂会長＝３日午前、参院第４３委員会室（春名中撮影） 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は３日、参院厚生労働委員会で、東京五輪・パラリンピックの開催が国内の感染状況に与える影響について「なるべく早い時期に、われわれの考えを正式にしかるべきところに表明しようと思っている」と明言した。 その上で「本来はパンデミック（世界的大流行）でやることが普通ではない。それをやろうとしているわけで、やるのなら強い覚悟でやってもらう必要がある」と述べた。 尾身氏は「開催すれば国内の感染や医療の状況に必ず何らかの影響を起こす。感染のリスクや医療逼迫（ひっぱく）への影響について評価するのはプロフェッショナルとしての責務だ」と強調。「選手のリスクは低いと思う。しかし、ジャーナリストやスポンサー、政府要人ら大会関係者の管理はそう簡単ではな

バッハ会長らの宿泊費は全額、IOC（国際オリンピック委員会）側が負担するということです。 立憲民主党・川内衆院議員：「宿泊費も国民に負担させる的な報道があったわけですけれども、何か進展がありましたか」 内閣審議官：「現在、IOCが全額を負担する方向で調整をされていると伺っていると」 政府は先月、IOC関係者らの宿泊費について組織委員会が費用の一部を負担すると説明しました。 野党側は高額なホテルを利用して差額を負担することは国民の理解を得られないと批判していました。

20世紀初頭に生まれた、不動産をテーマにしたボードゲーム「モノポリー」は現代でもなお世界中にプレイヤーがいる人気ゲームです。モノポリーは基本的にプレイヤー間の交渉を行いながらゲームが進められ、「他のプレイヤーがすべて破産し、最後に生き残ったプレイヤーが勝利」というのがモノポリーの勝利条件となるため、プレイ時間はかなり長くなってしまうもの。しかし、モノポリープレイヤーを自称するDJM氏は「モノポリーは理論的に最短21秒で決着をつけることができる」と述べています。 The Shortest Possible Game of Monopoly: 21 Seconds – scatterplot https://scatter.wordpress.com/2010/05/30/the-shortest-possible-game-of-monopoly-21-seconds/ 前提として、この最速