近代ロシアを代表する傑作機 ”フランカー”ファミリーの全貌 、Fighting Aircraft Su-27/-30/-32/-35/-37 "Flanker"、 プロフィール 01:36 データと性能 07:17 搭載兵装 13:59 搭載電子機器 16:41 コックピット 19:12 各種システム 22:40 配備と展開 26:58 ミッション 30:43 進化するSu-27/-30/-32/-35/-37 (2008年)
米軍発行の機関紙である星条旗新聞がこのほど、米海軍は今年中に、艦艇上でレーザー砲の試験予定があると説明した上で、こうした兵器によってSF映画「スター・ウォーズ」の世界が訪れるかもしれないと、報じた。 レーザー砲は、米海軍が核ミサイルや毒ガスなどの大量破壊兵器を無力化するために使うことが想定されているが、無人機や高速艇などすべての潜在的な脅威を対象にしている。米軍関係者であるマイク・ジヴ氏は、このような兵器は「われわれの戦い方を、根本的に変える」と語っている。 レーザー砲は、すでにいくつかの国で研究開発が進み、ミサイル防衛などの役割を担うと言われる。各国が研究に取り組む背景には、高速化が進むミサイル技術の向上に対して、ピンポイントに迎撃する現在のシステムでは、対処が容易でない点が挙げられる。また、ステルス機の登場によって、早期発見が困難になりつつあり、迎撃体制を整える時間が限られてきてしまう
政府が月内に策定する新たな防衛計画の大綱で、北朝鮮の弾道ミサイル開発を念頭に置いた敵基地攻撃能力の保有について、「ミサイル発射手段に対する対応のあり方を検討し、必要な措置を講じる」などの間接的な表現での記述を検討していることが3日、明らかになった。自民・公明両党でつくる与党プロジェクトチーム(PT、座長・岩屋毅自民党衆院議員)で、政府側が報告した。 PTでは大綱で打ち出す防衛力の基本概念についても議論。政府側は、民主党政権時代に策定された現大綱の「動的防衛力」を維持する方向で検討しているが、自民党内に変更を求める声が強く、さらに調整を続けることになった。 また、PTでの与党側の意見を受け、政府は大綱の上位文書である国家安全保障戦略に、中国による防空識別圏の設定に関する記述を盛り込む方針を決めた。
2013.09.01 ◆「国境」と「辺疆」の違い 世界の国々には、国の境目に「国境線」という概念があります。 しかし、中国はそうした国際ルールを無視した「辺疆」(へんきょう)という概念があります。 「国境」は「境界線(border line)」ですが、中国の「辺疆」は「面(border area)」を意味します。 つまり、国防上、中央から遠く離れた「辺疆」(エリア)を中国の傘下、影響下におくことで、外敵から中央を守る。――これが中華帝国時代から続いて来た伝統的な考え方なのです。 また、「辺疆」の考え方には、国家としての総合力(政治力・経済力・軍事力)が強ければ、どこまでも拡大できるという意味があります。 すなわち、中国のパワーが強大になれば、影響を拡大して「辺疆」を自国の傘下に組み入れても良いと考えているのです。 ですから、中国は自由に国境線を越えて自国のパワーを拡大し、どんどん他国の領土
2013.09.24 ◆「集団的自衛権」行使容認もトーンダウンか? 安倍首相は22日、集団的自衛権の行使容認に向けた憲法解釈見直しの結論について、「いつまでにではなく、議論がまとまるのを見守りたい」と述べ、年内の見直し表明にこだわらない考えを示しました。慎重論が強い公明党に配慮した形です。(9/22 産経「首相、公明配慮と中朝対応ジレンマ 集団的自衛権」) 公明党への配慮も必要なのでしょうが、9月以降も尖閣周辺で、中国による挑発行為が激化しており、日米同盟を強化し、日本の守りを固めるためにも「集団的自衛権」の行使容認は急務です。 私は、前回のHRPニュースファイル「『集団的自衛権』はなぜ重要か?(1)」で、米軍の存在は「日本防衛の一部」であり、「集団的自衛権」は、憲法9条の「わが国を防衛するための必要最小限度の範囲に入る」と解釈するのが筋だと述べました。 ◆日本の空が危ない! ここで、最近
2013.07.12 ◆2013年版「防衛白書」を巡る中国の猛反発 政府は9日、2013年版「防衛白書」(以下、「白書」)をまとめました。ネット上で読むことができますので、ぜひ、ご一読をお勧め申し上げます。 ⇒http://www.mod.go.jp/j/publication/wp/ 今年の白書の特徴は、何と言っても、中国の脅威を強調し、中国を牽制する内容となっていることが挙げられます。 白書は、中国の尖閣海域における侵略的行動について、「国際法秩序と相いれない独自の主張に基づき、力による現状変更の試みを含む高圧的とも指摘される対応を示している」と批判。 中国に国際規範の順守を強く求めるとともに、日米同盟を基軸に島嶼防衛など国防を強化していく方向性を打ち出しています。 特に、公船の領海侵入など中国の挑発活動を列挙しており、「不測の事態を招きかねない危険な行動を伴うものがあり、極めて遺憾だ
3日午前1時55分ごろ、東京都千代田区麹町の国道20号で、歩いて横断していた防衛省統合幕僚監部特殊作戦室長の黒沢晃一等陸佐(50)=同区紀尾井町=が、左側から来た世田谷区上祖師谷の職業不詳、宮嶋稔さん(45)のオートバイにはねられ、全身を強く打って、間もなく死亡。宮嶋さんも頭などを負傷した。
小野寺五典防衛相は4月29日、ヘーゲル米国国防長官と会談し、尖閣諸島が日米安保の適用対象であることを確認した。1日付各紙が報じている。 昨年9月にパネッタ前国防長官は「アメリカは主権に関する紛争で肩を持たない」と、領土問題に関し中立的な発言をしていた。それに対し、今回の会談でヘーゲル国防長官は「アメリカは一方的で抑圧的な行動、日本の施政権を軽視する目的でとられる行動に反対の立場をとる」と名指しは避けつつも中国を牽制し、「核の傘」による日本防衛も強調。日米防衛協力の指針を、情報収集・警戒監視・偵察(ISR)を焦点に数年以内に改定するとの方針でも合意した。 安倍晋三政権が発足してから4カ月あまりが経つが、日本を取り巻く国防上の脅威は増している。北朝鮮のミサイル打ち上げ予告や、最近では中国が4月26日に尖閣諸島について「核心的利益」と発言し、日本周辺での覇権主義を強めている。 今回の会談は安倍首
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北朝鮮のミサイル発射が「同時多発」で行われるとの観測があり、警戒態勢が続く。さらに朝鮮労働党の機関紙である労働新聞(10日付)は「わが国に対する敵対政策は日本の滅亡を招く」と題する記事を載せるなど、北朝鮮側は日本に対しても過激な挑発を繰り返している。 同紙は、「北朝鮮に地理的に近い日本は我々の報復対象から逃れることはできない」と、攻撃対象の5都市(東京、大阪、横浜、名古屋、京都)を挙げている。そして、その都市の人口が日本の人口の3分の1を占めることから、「我々が日本の戦争持続力を一気に壊滅させることができる可能性を示している。日本が参戦すれば、我々は日本列島全土を戦場にさせるだろう」と主張している。 ちなみに先月31日にも北朝鮮は、在日米軍基地を擁する神奈川県横須賀市、青森県三沢市、沖縄県を米軍の前哨基地として攻撃対象に挙げている。 この北朝鮮の挑発を受けて日本の各自治体は対応に追われてい
森本敏前防衛相は27日午前、自衛隊幹部らに対する防衛省での離任あいさつで「日本はそう遠くない時期に、国家安全保障上の試練を受けるのではないか」と述べた。具体的な国名は挙げなかったが、軍備増強が著しい中国や核・ミサイル開発を続ける北朝鮮を念頭に警戒感を示した発言とみられる。 安全保障の「専門家として」の発言だと断った上で「周辺地域を注意深く見てほしい。戦後半世紀以上、平和に発展してきた日本の安寧が今後も続くと思うか」と問い掛け、「諸兄の責任は重大だ」と語った。 米軍が沖縄に配備した新型輸送機オスプレイについては「地元で理解が得られているとは言い難いが、いずれこの政策は間違っていなかったと証明されると信じる」と強調した。
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