各国アカデミー等調査結果
*** * * * ** * * * * ** * * * *** ** * 1 Science Council of Japan 2 3 Academia Nazionale dei Lincei The Royal Society French Academy of Sciences Royal Swedish Academy of Sciences Russian Academy of Sciences Union of German Academies of Sciences and Humanities Polish Academy of Sciences Institute of Spain National Academy of Sciences National Academy of Engineering Institute of Medicine National Re
渡邉堯「ICSU世界データシステム(WDS)について」『学術の動向』2012.06
特集 1 ◆科学データの長期保全とグローバルな共有 ―ICSU 世界データシステムの構築― 11 学術の動向 2012.6 はじめに ICSU（国際科学会議）は2008年10月の総 会において、1957-58年に実施された地球観測 年（IGY）を期に設立されたデータ関連組織で あるWorld Data Center（WDC）とFederation of Astronomical and Geophysical Data Analysis Services（FAGS）を発展的に解消して、新た にWorld Data System（WDS）を設置するこ とを決定した。この組織は科学研究で利用され るデータを扱う個々のデータセンターやデー タ関連組織を構成員とする国際組織である。こ の項では、WDSの概要とWDSを軸とした我が 国のデータ関連活動について述べる。 1．WDSの目標 WDSは、品質
sg2dh - PukiWiki
「デジタル・ヒューマニティーズ入門」（日本語訳）† http://21dzk.l.u-tokyo.ac.jp/dhc/sg2dh.pdf この日本語訳は、東京大学大学院人文社会系研究科2012年度「人文情報学概論」（下田正弘・A. Charles Muller・永崎研宣担当）の一環として行われたものです。米国で広まりつつあるDigital Humanitiesの興味深い一面をあらわすものとして、必ずしも正確な訳ではないかもしれませんが、ここに公開することにいたしました。日本語訳参加者は以下の通りです。 中川 友喜/ 長野 壮一/ 柏 達己/ 原木 万紀子/ 鈴木 親彦/ 王 一凡 なお、この日本語訳の元のエッセイA Short Guide to the Digital_Humanitiesは、MIT pressより出版されたDigital_Humanities, by Anne Burdi
ツイートを学術論文で参照文献として表記するスタイルをMLAが発表
2012年3月2日に、米国のMLA（Modern Language Association）が学術論文でツイートを参照文献として表記する際のスタイルについて発表したようです。MLAのFAQでは例として以下が挙げられています。 Athar, Sohaib (ReallyVirtual). “Helicopter hovering above Abbottabad at 1AM (is a rare event).” 1 May 2011, 3:58 p.m. Tweet. この例によると、「ラストネーム, ファーストネーム (ユーザー名). “ツイート本文.” 日付, 時間. Tweet.」となるようです。なお、MLAは、主に人文・社会科学分野で、国際的に広く用いられている参照文献の記述スタイルを制定している学術団体です。 How do I cite a tweet? （Modern Lan
TEIとOxygenの初歩 | Digital Humanities notes in Japan
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CA1793 – 歴史学研究のためのデジタル・アーカイブ―情報発見のために必要なものとは― / 後藤真
歴史学研究のためのデジタル・アーカイブ ―情報発見のために必要なものとは― 花園大学：後藤真（ごとうまこと） 1. はじめに 本稿では、情報歴史学の立場から、歴史学研究のためのデジタル・アーカイブの現状・検索モデルの課題を通じてデジタル・アーカイブの利用を考えることとする。事例を具体的にするために歴史学研究に関わるものを対象として選ぶが、そこからさまざまな場面でのデジタル・アーカイブの広範な利用へとつながると考えている(1)。 2. 研究のための情報検索発見手法とその課題 まずは、歴史学研究者が今まで行ってきた情報を検索し、発見し、成果を発表するまでの手法について一般化してみたい。 1．研究目的に即した史料「群」を検索する(2) 2．その史料群を総覧する 3．総覧した中から重要な情報を抽出する 4．課題の変化に応じ、新たな史料群を検索する 5．抽出した史料を再構成、それをもとに論文の叙
About webinos | webinos
webinos can be applied to many industries and applications. We have focused initially on four specific areas or gateways: TV, Automotive, Health and Home Automation Gateways. Each gateway consists of complete end to end specification of reference hardware, core platform and example applications. Click on the individual gateways below for more information. A core concept of webinos is interaction a
E1266 – ディスカバリサービスの様々な関係者の権利と義務を整理する
ディスカバリサービスの様々な関係者の権利と義務を整理する 2012年1月30日付けで，全米高度情報サービス連合（National Federation of Advanced Information Services：NFAIS）が，ディスカバリサービス（CA1727参照）に関するガイドライン“Code of Practice: Discovery Services”のドラフト版を公開した。NFAISは，1958年に設立された非営利団体で，Elsevier社等の学術出版社や米国化学会（ACS）等の学協会に加えて，OCLC，国立医学図書館（NLM），英国図書館（BL）といった多様な情報サービス機関が加盟している。 ディスカバリサービスは，その導入機関の内外から集めたメタデータやフルテキストをもとに事前に作成した統合インデクスを単一の検索ボックスから検索できるようにしたサービスとされている。そ
CA1761 – 研究文献レビュー：学術情報流通政策と大学図書館 / 小西和信
学術情報流通政策と大学図書館 はじめに 本稿では、21世紀最初の10年間における大学図書館をめぐる学術情報流通政策および施策等に関する政府・文部科学省・国立大学図書館協会・国立情報学研究所（NII）等の政策文書やそれらについての主要な研究等をレビューする。なお、ここではもっぱら大学図書館における学術情報流通を取扱うので、竹内(1)の指摘を踏まえ、「学術情報流通政策」と「学術情報政策」を特に区別することなく使用する。あわせて、「大学図書館政策」についても同様とし、多くの場合単に「政策」と略記する。 この10年間における「政策」関連文献は、1990年代における学術情報流通関係文献を扱った北ら(2)の文献レビュー（260件）や、その作業を引き継ぐ呑海(3)の2001年から2009年までの269件の文献レビュー、更には2007年9月時点で「最新3年程度」の範囲で、学術情報流通と大学図書館の学術情
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日本の学協会ジャーナル出版の現状 ～プレゼンス向上のヒント
Jack Andraka | Speaker | TED
渡邉堯(NICT)、平原聖文、阿部文雄、門脇優香(名大STEL)「宇宙線WDC(名大STE研)の活動と宇宙線中性子データの利用状況」第232回生存圏シンポジウム(2013年8月19, 20日)
能勢正仁、小山幸伸、家森俊彦 (京大理)、石井守 (NICT)、門倉昭 (極地研)、村山泰啓 (NICT)「データベースへのDOI付与について: 日本のWDCの取組」第232回生存圏シンポジウム(2013年8月19, 20日)
文部科学省 (独)科学技術振興機構「研究開発成果の継続的な活用に向けた 科学技術情報のオープン化について」平成25年2月20日
村山泰啓「ICSU‐ WDS(World Data System)の活動について」第2回ICT共通基盤技術検討懇談会 平成25年2月20日
リンクリゾルバが変える学術ポータル : 九州大学附属図書館「きゅうとLinQ」の取り組み | CiNii Research
https://education.emc.com/guest/campaign/data_science.aspx
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Googleがめざす書籍・学術情報の活用について : GoogleブックスとGoogleスカラー (特集 第29回医学情報サービス研究大会) | NDLサーチ | 国立国会図書館
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