本来のタイトル名は英語で「Inside the Pedophilic Manga Industry in Japan」日本では非公開な動画だが、この動画はまさにエアリプ的な卑怯な行為。なので翻訳した。え?翻訳の転載?字幕つけたとは言え元より無断転載。ご自由に。
さて、ついに退職エントリだ。私は米国のオープンソース・ムーブメントを日本で再現するためのコアを作るために民間企業へやってきたはずだった。それから21年、随分と長い航海になってしまったが、結局様々な尻拭いを続けてきたという感慨ばかりが起きてくる。一つの歴史として書き残すいいタイミングなのでその苦闘を振り返っておこう。 なお、長く付き合いが続いてしまう米国側法人は下記のように名称が変化している。なるべく頭に米国と付けて日本側法人と区別しやすいように記述するが、突然名称が変わったりするので注意してほしい。多くがもはや消滅した法人のことなので、さすがに一気読みするような酔狂な人はほぼいないと思うが。 VA Research Andover.net ↓ ↙︎ (VAによる買収) VA Linux Systems ↓ ↘︎ (Andoverから社名変更) VA
(安田 峰俊:ルポライター) 1999年に開設された「2ちゃんねる(以下、2ch)」はかつて世界最大規模のネット掲示板として名を馳せたが、2010年代初頭からユーザーの高齢化や運営者の内紛などを理由に、ごく一部の板(コミュニティ)を除いて勢いを失った。2017年には「5ちゃんねる」に改名され、分派として開設された類似サイトもあまりパッとしない。 ただし往年、2chが日本のネットカルチャーを代表する存在だったのも確かだ。不謹慎ネタを好み「便所の落書き」と揶揄される劣悪なデマや誹謗中傷が渦巻いていたいっぽう、タテマエやきれいごとを嫌うカルチャーゆえに、大手メディアが報じない際どい情報や庶民の本音が大量に書き込まれていた。加えて当時は2chが情報の「最先端」だったことで、一部のインテリ層と思われる人々も活発に書き込みに参加していた。 度の過ぎた悪ふざけや暴露行為と、たまに見せる意外な頭の良さと反
アメプロにおける「日本」描写はどう変わったか 本ブログは世界史専門ブログと銘打っておりますが、個人的にアメリカン・プロレス(以下アメプロ)が非常に好きで、どうしてもプロレスと歴史を絡めて何かを書きたいという衝動にかられます。 その書きたい衝動にかられて、WWEのヒールレスラーに見る「アンチ・アメリカ」という記事を書いたところ、賛否含めそこそこ反応をいただきました。 この時はアメリカの現代史とアンチ・アメリカ文脈の変化という点にトピックを当てましたが、今回は「アメプロにおける日本の描写の変化」という点を見ていきたいと思います。 注意していただきたいのは、「日本人レスラーの歴史」ではなく、どう「日本」が描写されたかという観点でして、故に日本人ギミックの外人レスラーというのも登場してきます。 なんであの人を出さないんだ!事案が多数発生しような予感がしますが、あらかじめご容赦願います。 1. 「狡
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2年前の今月、東日本大震災と津波が日本を襲った。東北を中心に大損害と15,000人以上の死者を出し、そしてその数日後、様々な救援活動が行われる真っただ中で、福島第一原発の原子炉はメルトダウンした。 津波とその余波は忘れることはできないものの、2年を迎えて被災地の復興は本格化している。しかし、復興が進むに連れて、いくつかの本質的な疑問が浮かんでくる。「今回の惨劇から日本は何を学んだのか?」「救援はどれだけ効果的に行えたのか?」「一体今回の問題は誰のせいだったのか?」 答えはまだはっきりとしない。しかし地震後初の国政選挙で有権者は政権交代を選び、安倍首相と自民党が政権に返り咲いた。 MIT教授で日本研究者のリチャード・サムエルズによる本「3.11: Disaster and Change in Japan」は、今回の地震が日本にもたらした政治的・社会的影響とそのインパクトについて考察している。
米国の量的緩和は金融危機への対策でした。ユーロも同じです。しかし日本の量的緩和は脱デフレ、つまりインフレ目標(2年で2%)の達成を目的としました。金融危機に効き、リフレと経済成長にも効く量的緩和(※1)は、万能薬と見られているのかもしれません。しかし実際には、量的緩和は万能薬ではありません。 リフレ派の理論的支柱でノーベル経済学者のポール・クルーグマン氏は10月20日、NYタイムズ紙のサイト上に持つ自身のブログで『Rethinking Japan』と題したコラムを発表しました。 今回はこのコラムを翻訳しながら考えていきます。結論を言うと「日本の量的緩和策、リフレ策は失敗した」ということが読み取れます。(『ビジネス知識源プレミアム』吉田繁治) クルーグマンは日本経済の何を読み違えたか?対処法は―― リフレ派の理論的支柱、クルーグマンの心変わり 17年前の1998年、リフレ策を日本に最初に勧め
「日本の23歳に生まれ変わりたい」 海外エコノミストが語る、日本がこれから黄金時代を迎える3つの根拠 Uncovering Japan’s new golden age | Jesper Koll | TEDxKyoto バブル崩壊後 、経済成長が滞り「失われた20年」と評される日本経済。その将来について悲観論者が多いなか、エコノミストのJesper Koll(イェスパー・コール)氏は「もし生まれ変われるのであれば、23歳の若者に生まれ変わりたい」と語ります。「お金・イノベーション・人口」という3つの切り口から、日本経済が今後5~10年で新たな黄金時代を迎えると予想します。(TEDxKyoto2014より) 日本経済は新たな黄金時代に入った イェスパー・コール氏:私はエコノミストです。同時に私は日本の将来に対する真のオプティミスト(楽観主義者)でもあります。ただし、来年の国内総生産(GDP
日本に対し「歴史の歪曲」を叫ぶ韓国メディア。そんな彼ら自らが、資料もきちんと読み込まず、「我田引水」としかいいようがない歪曲をしでかし、日米の研究者らがたいへん困惑している。 5月5日、日本学や歴史学など、米国を中心に世界でも著名な研究者187人が「日本の歴史家を支持する声明」(原題:Open Letter in Support of Historians in Japan、米国のアジア研究者の交流サイト「H-ASIA」で読むことが可能)を発表した。これには、米マサチューセッツ工科大学のジョン・ダワー教授やハーバード大学のエズラ・ボーゲル教授、入江昭名誉教授など、日本でも著名な研究者らが署名したものだ。 この声明は、「日本の多くの勇気ある歴史家が、アジアでの第二次世界大戦に対する正確で公正な歴史を求めていることに対し、心からの賛意を表明するもの」であり、「日本と東アジアの歴史をいかに研究し
安倍晋三首相が日本時間30日未明、日本の首相として初めて米上下両院合同会議で演説した。題名は「希望の同盟へ」(外務省訳)。大変考えられた、すばらしい演説だったと思う。 安倍首相の外交スピーチが素晴らしい」)今回もスピーチライターの谷口智彦内閣参与、参謀役の谷内正太郎内閣国家安全保障局長が安倍首相と図りながら、適切な配慮をしたのだろう。安倍首相は海外メディアで極右と誤った描写がされている。この演説を契機に、良いイメージが広がってほしいと期待している。 演説は多岐な問題に触れたが、その中で米国軍事史について素人マニアとしての私が話しやすい「戦没者の慰霊」に焦点を当て、解説したい。アメリカ人の好きそうな「ツボ」を押さえ、非常に練られている。 「ゲティスバーグ演説」でつくられた米国の慰霊の形 南北戦争(1861-1865は)は今も米国に影響を与える。約60万人の死者を出し、当時の米国社会に
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