宇宙物理学「超難問」に迫る　佐藤さん（下有住出身）らの研究　超新星爆発メカニズムの論文で科学誌『ネイチャー』表紙に採用 令和3年5月8日付 2面 住田町下有住出身で、立教大学理学部物理学科助教の佐藤寿紀さん（30）らによる国際共同研究グループが、ＮＡＳＡ（米航空宇宙局）が打ち上げたチャンドラ衛星のＸ線観測記録などから、宇宙物理学の「超難問」とされる大質量星の超新星爆発メカニズムに関する論文を発表し、世界最高峰の総合科学誌である『Ｎａｔｕｒｅ（ネイチャー）』の表紙を飾った。宇宙にある〝元素工場〟の観測を通じ、人々の身近に存在する物質の起源が明らかになる過程の一つとして、今後の可能性が広がる。佐藤さんはさらなる研究に加え、雑誌掲載までの経験を伝え、若手研究者の挑戦をけん引する。 宇宙の〝元素工場〟を観測 佐藤さんは下有住小から有住中、大船渡高、首都大学東京（現東京都立大学）と進み、米国・ラドガ

県内では、４月から今月にかけて相次いでクラスター（感染者集団）が発生するなど、新型コロナウイルスの感染患者が急増しており、６日までに県と盛岡市が公表した累計患者数は１０３９人にのぼる。同日は入院、宿泊施設等療養中の患者数も過去最多となり、県は「感染が疑われる症状がある場合には、早めに医療機関の受診を」と呼びかけている。 県と盛岡市の発表によると、４日は検査92件のうち９人、５日は16件のうち28人の計37人から新型ウイルスを検出。民間機関は不検出だった検査件数をまとめて報告できるため、同日は報告数が少なく、検査件数が検出件数を下回った。 奥州市26人、盛岡市４人、県央保健所管内と花巻市が各３人、一関市１人で、いずれも重症ではない。一方、４日には入院治療中だった重症患者１人が死亡。６日には入院患者１人が重症化したとの報告があった。 奥州市の高齢者施設クラスターでは、入所する70代～90歳以上

県が先月下旬から今月にかけて、地域住民らに示している気仙川・大股川の洪水浸水想定区域図。最大規模として「１０００年に１度」の豪雨を想定し、流域の浸水高や浸水時間、家屋倒壊などの危険性をまとめているが、住田町では役場など公共施設が集中する世田米の中心部全域で浸水が予想されるなど、防災体制の全面的な見直しが不可欠な内容となっている。高齢化が進み、避難支援も重要となっている中で、住民の命を守り、減災へとつなげる取り組みをどのように進めるか。地域や住民の実情に合わせた、柔軟な体制づくりの必要性が浮かび上がる。（佐藤　壮） 中心部浸水 どう備えるか 示された「１０００年に１度」 台風24号が接近した先月30日夜、住田町役場には高齢者を中心に13世帯20人が避難し、一夜を明かした。多くは町社会福祉協議会の職員らに早めの避難を促され、雨脚が強くなる前に訪れた。 町役場は平成26年度に完成。以降、大雨が予

住田町社会福祉協議会（菅野孝男会長会長）は１月31日、世田米の大股地区公民館（佐藤天信館長）で住民らと「防災福祉マップ」作りに取り組んだ。地域の住民同士のつながりを地図上で可視化しながら有事の際の対応を検討し合い、防災体制の充実を図った。 全国的に頻発する自然災害では、特に災害弱者とされる高齢夫婦や１人暮らしの高齢者が犠牲となるケースが相次いでいる。こうした状況を受け、同社協では災害時の安否確認の方法を住民が理解し合い、自主防災に役立てようと、平成25年度から町内各地域でマップ作成を進めている。 上有住の五葉地区、恵山地区に続いて本年度３会場目となった大股地区でのマップ作りには、住民や社協、町地域包括支援センター職員ら合わせて約30人が参加。住民らは、「大股地域」「小股地域」「中井地域・津付地域・姥石地域」の３グループに分かれて作業した。 このうち、小股地域は25年、大股地域は29年にもマ

住田町は８月31日、日本郵便㈱と「包括的連携協定」を締結した。高齢者や子どもたちの見守り活動、道路損傷の情報提供に加え、日常の防災活動や大規模災害発生時においても連携しながら対応していく。人口減少、少子高齢化が進んで地域活動などの担い手が不足する中、郵便局がこれまで培ってきた地域住民との〝顔の見える関係〟やネットワークを生かして、連携しながら地域活性化や町民サービス向上へとつなげていく。 新たに災害発生時の対応も 日本郵便では、全国各地に張り巡らされた郵便局ネットワーク網を背景に、住民サービス向上や地域活性化などを目的とした地方公共団体との協定締結を進めている。 これまで住田町とは「地域の見守り」「不法投棄の監視」の個別協定を平成14年に締結し、町民の安心・安全に向けて協力体制を構築してきた。 包括的連携協定については、これまでに構築してきた協力体制を発展させ、新たな分野での連携も推進しよ

一般県道釜石住田線のうち、住田町を走る上有住中埣─金の倉間（延長９００㍍）の道路改良が、県の本年度当初予算に計上された。同線は地域住民が日常的に利用する重要な路線となっている一方、幅員狭小、急カーブ、大雨の際に冠水する箇所があるなど、早期の改良が要望されていた。県では当初予算に15億５０００万円を計上しており、本年度は測量設計、令和４年度に用地買収を行い、５年度から10年度にかけての工事を計画。町内の観光スポットである上有住の滝観洞へのアクセスや地域住民の交通利便性の向上へと期待が高まる。 悲願実現へ第一歩　冠水や幅員狭小など解消へ 県道釜石住田線は、釜石市を起点、住田町を終点とする延長24・６㌔の一般県道。昭和51年に県道として路線認定され、これまでに上有住の土倉─中埣間１・８㌔、金の倉─山脈地間３・４㌔が整備されてきた。 同線は、地域の集落間を結ぶ生活道路としてだけでなく、滝観洞へのア

気仙３市町の教育委員会によると、令和３年度当初の３市町の児童・生徒数は、小学生が合わせて２２１２人（前年度比62人減）、中学生が同１２０２人（同41人減）で合計３４１４人（同１０３人減）となり、３市町すべてで前年度を下回った。小中学生の合計数を９年前の平成24年度と比べると、約３割も減少しており、少子化がさらに進んでいることを裏付けている。 平成24年度と比べ３割減 気仙の本年度の小中学校数は、大船渡市が11小学校、４中学校、陸前高田市が８小学校、２中学校、住田町は小中ともに２校。大船渡市の中学校で赤崎と綾里の統合による東朋が誕生し、前年度から１校減った。 児童・生徒数は、大船渡市が小学生１４０７人（前年度比16人減）、中学生７４４人（同19人減）の合計２１５１人（同35人減）。陸前高田市は小学生６５４人（同29人減）、中学生３７１人（同12人減）の合計１０２５人（同41人減）。住田町は小

新型コロナウイルス／「影響が継続」５割、町が事業所アンケート実施、今後の支援策に向けて 令和3年4月25日付 1面 住田町はこのほど、新型コロナウイルスの影響に関する事業所アンケート調査を実施した。それによると、新型ウイルスによる経営への影響について「影響が継続している」との回答が５割におよび、今後の影響を懸念する回答も２割近くあった。昨年度実施した町独自の経済対策への意見も寄せられており、町ではアンケート結果をもとに今後の経済対策を展開していく。 町は昨年度、全国的な新型ウイルスの感染拡大を受けて、独自経済対策第１弾としてプレミアム率１００％の「食べて応援住田チケット『すみチケ』」を、第２弾として対象業種を拡大した同じくプレミアム率１００％の「使って応援住田チケット『すみチケ＋』」を発行。 さらに、第３弾の経済対策として感染予防対策、新たな取り組みを実施している事業者に協力金を交付する「

▲ おおふなと夢商店街で開催された説明会。商店街以外の店舗関係者の出席もあり、関心の高さをうかがわせた 大船渡商工会議所と陸前高田、住田町の両商工会は今月から、県が新型コロナウイルス対策として設けた中小企業・個人事業者向けの「地域企業経営支援金」を受け付けており、16日までに67事業者が申請した。小売業や飲食業、宿泊業、サービス業などが対象で、昨年11月～今年３月で１カ月の売り上げが前年同月比で50％減少しているといった場合、１店舗あたり40万円を上限に助成。各商工団体や商店街組織では制度周知を図るとともに、申請後のスムーズな入金対応を進めながら、事業継続を後押ししている。 商工団体で対応・周知 この制度は、新型ウイルス感染拡大の影響が広がる中、感染対策などに取り組みながら事業継続を図る中小企業者に対し、支援金を支給するもの。対象となる店舗、事業所が所在する区域の商工団体ごとに申請を行って

住田町は、令和２年度のふるさと納税による寄付状況をまとめた。県内外から１３３０件、計３３９９万円の寄付があり、件数は前年度を８４５件、金額は約９５５万円上回った。新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛により、インターネット通販の感覚で返礼品を受け取る〝巣ごもり需要〟が高まったことが大きな要因とみられる。コロナ禍によりあらゆる活動が制限される中、ふるさと納税を通じた同町のＰＲに期待が高まる。 「応援消費」も後押し ふるさと納税は、出身地など特定の自治体に寄付する制度。住田町は平成20年に「住田町森林・林業日本一の町づくり寄付条例」を制定し、森林・林業を通じたまちづくりなどに活用してきた。 27年度には寄付金の使途を幅広いまちづくり事業に拡大。▽森林・林業日本一の町づくり▽子育て・福祉・医療の充実▽教育・文化・スポーツの振興▽住民活動団体の支援▽そのほかのまちづくり──の五つから支援分野を

住田町の「すみた里山を守る会」（紺野昭二会長、会員13人）は24日、下有住字奥新切地内の蕨峠町有地で山焼きを行った。昨年は悪天候や新型コロナウイルス感染症の影響によって山焼きを見送ったため、今年は２年ぶりの実施。会員らは自生するワラビなどの芽吹きを促す火を入れ、勢いよく上る赤い炎に里山の恵みへの期待を込めた。 ワラビの成長に期待 守る会は、伝統的な山焼き手法の取得と継承を目指し、平成20年に結成。山菜栽培にも力を入れ、遠野市境に位置する蕨峠町有地の一部で、山焼きとワラビ発生状況調査の実証を行っている。 山焼き作業は、前の年に伸びた雑草などを焼き、新たな草花や山菜が芽吹きやすい環境を整えるもの。山焼き後の例年５月には、約２㌶の丘陵地一帯が〝ワラビの森〟と化し、守る会では一般の人に収穫してもらう観光農園事業も実施している。 農業従事者の高齢化や減少などによる里山地域の遊休化は、農業生産の減退だ

住田町はこのほど、町産のスギを使った木製ジャングルジムを製作し、上有住放課後子ども教室の子どもたちにお披露目した。町産材の需要拡大や木育（もくいく）推進を図ろうと製作したもので、子どもたちがスギのぬくもりあふれるジャングルジムを存分に楽しんだ。今後は改良を重ね、将来的な販売やふるさと納税の返礼品としての提供も目指していく。 総面積の約９割を森林が占め、「森林・林業日本一のまちづくり」を掲げている住田町。町産の木材は主に住宅資材などとして売られているが、今回、さらなる新規需要の創出による林業振興、木材に親しんでもらうことで森林・林業や自然環境などへの子どもたちの理解醸成を図ろうと、県の補助事業を活用して試験的に木製ジャングルジムを製作。製材、製造は町内事業者が担った。 今月９日には有住小学校体育館を会場に、放課後子ども教室を利用する小学生たち約20人を前にお披露目。 この日用意されたジャング

住田町議会３月定例会は12日、最終本会議が開かれ、令和３年度各種会計予算案など全22議案を可決した。一般会計予算は48億５０００万円で、現年度当初比３％の減。予算では応急仮設住宅本町団地（世田米）の解体後、敷地内にコワーキングスペースや東日本大震災関連の展示スペースを整備する新規事業などを盛り込んでいる。 可決されたのは、予算審査特別委員会（委員長・佐々木信一議員）に審議を付託した一般会計、国民健康保険、介護保険、後期高齢者医療の各特別会計と、簡易水道、下水道の両事業会計に加え、▽町議会議員および町長の選挙における選挙運動の公費負担に関する条例▽国民健康保険条例の一部を改正する条例の一部を改正する条例▽介護保険条例の一部を改正する条例▽町営住宅の設置および管理に関する条例の一部を改正する条例▽辺地に係る公共的施設の総合整備計画の策定──など22議案。 予算案のうち、各種特別会計の合計は17

未曾有の災害 学びと課題　―災害公営住宅、高台移転地等住民アンケート― 令和3年3月11日付 10面 東日本大震災から10年の節目を迎えるにあたり、東海新報社では大船渡、陸前高田両市の災害公営住宅や防災集団移転地などの住民を対象に、アンケート調査を実施した。「暮らし」「復興感」「震災の教訓」の３テーマで、被災地のいまと将来課題を探った。 調査票配布総数2394通（災害公営住宅1527通、高台移転地等867通）※令和３年１月４日～９日、戸別配布（ポスティング）による 回答836通（回収率34.9％）※郵送による 回答者の属性 ◆性　別◆ 男性…３７７　女性…４２８　回答なし…31 ◆年　代◆ 10代…１　20代…13　30代…28　40代…67　50代…120　60代…217　70代…248　80代…117　90代…21　回答なし…４ ◆住　居◆ 災害公営住宅…375　高台移転地等…433　

「花粉症です。ご安心を」　鬼椿市民雑貨店が気仙杉のマスクチャーム商品化　〝地産地消型〟で明示 令和3年3月7日付 7面 新型コロナウイルスの感染防止でマスクが欠かせない日々が続く中、今年もスギ花粉が飛散する時期がやってきた。大船渡市大船渡町のキャッセン大船渡内に店舗を構える鬼椿市民雑貨店（小泉洋代表）では、気仙杉を使った自家製の「マスクチャーム」の販売を開始。新型ウイルスへの警戒感が強まる中、花粉症であることを周囲に示すメッセージを添えた〝地産地消型〟のアイデア商品として注目を集めている。 コロナ下で注目 小泉代表は東日本大震災前、大船渡町内で飲食店を経営。被災後、模索を続ける中、平成25年に大船渡町の夢商店街内で雑貨店の仮設店舗をオープンした。新分野進出事業としてグループ補助を受け、平成28年末に赤崎町に木工品を制作する工房を、翌年４月にはキャッセン大船渡内に店舗をそれぞれ構えた。 自ら

住田町商工会（千田明夫会長）が昨年作成した、町内の食品加工業者らの商品を掲載したカタログ「住田のうんみゃ〜もん」を通じたアンケート結果がまとまった。カタログは全国の道の駅や、県内外のアンテナショップなどに配布。カタログでの商品購入者からは味や価格などには高い評価が寄せられた一方、全国的にみると商品購入動向や価値観が異なることから、商工会では今回のアンケート結果を今後の販路開拓の参考にしながら、町内事業者を支援していく。 新型コロナウイルスの影響によって各地の物産展が中止となり、町内の製造業者も特産品をＰＲする機会が減少している。町では、飲食店など幅広い事業者を支援するためにプレミアム率１００％のチケットを発行し、地域内の経済循環を図っているが、地域外を商圏にしている事業者はその恩恵を受けにくい。 こうした中、町商工会は「今後も事業を続けていくためには、大都市圏での販路開拓もしていく必要があ

住田町議会３月定例会は２日、開会した。会期を12日（金）までの11日間と決め、神田謙一町長の施政方針演述や４議員による一般質問が行われた。神田町長は演述の中で、今後のまちづくりに関して「多くの町政課題に真摯に取り組み、先も見据えた町民福祉の向上に向け、次期町長選に起意することとする」と語り、再選出馬への意思を明らかにした。 施政方針演述で決意示す 施政方針演述で神田町長は、町民生活に直結する重要な事業を積極的かつ効果的に進めるとともに、持続可能なまちづくりに向けて「着眼大局着手小局」を胸に「支え合う共生の町」をつくり上げていくことに全力を尽くすと強調。 新型コロナウイルス対策、健康まちづくりや食産業の推進、住まい環境の改善にも取り組み、来年度で計画期間２年目を迎える町総合計画においては「人口対策」で妊娠・子育てへの支援、教育環境の整備、社会福祉の充実、「生活環境対策」では公共交通システムの

気仙の県立高校４校（大船渡、大船渡東、高田、住田）の卒業式は１日、一斉に行われ、計４２８人の卒業生が３年間の学びに自信と誇りを持ち、次のステージへ羽ばたいた。東日本大震災から10年となるのを前に、新型コロナウイルスの影響も続く状況下での旅立ちを迎え、将来のどんな困難にもくじけず、未来に向かってそれぞれの道を切り開いていく決意を胸に刻んだ。 新たな時代の創造者に　大船渡東 県立大船渡東高校（鈴木博校長、生徒３２０人）では、鈴木校長が卒業生１２７人（農芸科学科27人、機械科21人、電気電子科９人、情報処理科39人、食物文化科31人）一人一人にステージ上で卒業証書を手渡した。 鈴木校長は式辞で「誇りを胸に、自信を持って次のステージへと歩んでください。先行きの見えない状況を打ち破るために、校訓である『礼節』『敬愛』『創造』の精神を忘れず、選んだ道で自らの可能性に挑戦してください」と述べた。 東日本

住田町は１日、令和３年度の各種会計当初予算案を発表した。一般会計は48億５０００万円で、現年度当初比で３％の減。応急仮設住宅本町団地（世田米）撤去後の跡地利活用として、敷地内へのコワーキングスペースや震災関連の展示スペースを整備する事業などが新たに盛り込まれた。 ３年度当初予算の総額は、現年度当初比２・８％減の65億９４３０万円。このうち４特別会計の合計は17億４４３０万円で、現年度当初を２・１％下回った。 一般会計の歳入は、68・９％が依存財源。予算額で最も多いのは地方交付税の23億２０００万円（現年度当初比９・４％増）で、繰入金７億３１６４万円（同３・６％減）、町税４億６９２１万円（同３・４％減）、町債３億２７８０万円（同50・３％減）と続く。 歳出の目的別内訳で最も多いのは民生費の11億６６６８万円（同５・２％増）。以下、総務費８億４１５４万円（同22・４％増）、公債費７億２４４４万

野田村出身で久慈市宇部町在住の詩人・宇部京子さん（69）は来月で東日本大震災発生から10年を迎えるのを前に、三陸鉄道と沿線住民の被災から復興への諦めない姿を描いた絵本『リアスのうみべ　さんてつがゆく』（岩崎書店）を出版した。三陸鉄道の運行再開が復興のシンボルとして住民に希望を与え、まちの再興への力となった軌跡をまとめた。 平成23年３月11日の発災から５日後、宇部さんが当時の北リアス線が運行を再開したときの感動を象徴的に描写。悲嘆に暮れていた中、夜を徹して車両や線路の点検に当たる当時の社員らの様子をイメージした絵とともに「よるもねないでてんけんして、じもとのあしになるんだ！！こんなときだからこそ……はしるんだ！！そういって、いっこくもはやぐって、はしってきたんだ」と力強く伝えている。 三陸鉄道の運行再開区間が増え、復旧が進むにつれて、津波で船を流された漁師が再び海に出て行ったり、嘆いてばか