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ブックマーク / president.jp (8)

  • 能力や勤勉さで劣っているわけではない…日本人の「労働生産性」がG7でぶっちぎりの最下位になった根本原因 なぜ日本人の労働生産性は韓国、トルコよりも低いのか

    「失われた30年」から脱却するために必要な力 今、世界の熱い視線が日に注がれている。長期にわたって低迷してきた日経済に、再成長の兆しが見えてきたためだ。海外投資家による日株への投資が増加し、2024年の春闘では高水準の賃上げの実現に期待が集まった。 「賃上げ→消費拡大→物価上昇→企業の収益増加→さらなる賃上げ」という力強い「好循環」を生み出していくには、何にも増して、人々が物価上昇を上回るほど「稼げる」ようになるかどうかが問われてくる。 一人ひとりの稼ぐ力、いわば個の付加価値(1人当たりの付加価値)が高まることによってこそ、賃金と物価が安定的に上昇する「好循環」が格的に回り始め、いよいよ「失われた30年」といわれる長期停滞から抜け出すシナリオが実現可能になる。 足元で動き始めた賃上げの動きを、一過性に終わらせずに“持続的”な賃上げにつなげるには、過去から続く長期停滞からの脱却という

    能力や勤勉さで劣っているわけではない…日本人の「労働生産性」がG7でぶっちぎりの最下位になった根本原因 なぜ日本人の労働生産性は韓国、トルコよりも低いのか
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    instores 2024/06/28
    価格競争する企業がいつまでも市場にいるから。もしかしてSAPを使って業務効率化を進めて価格競争しているのかも。
  • 2万コースが無料で受けられる…日立製作所「業界最大の赤字→過去最高益」の背景に半端ないリスキリング投資 デジタル人材の開発で「稼ぐ力」を取り戻せる

    GAFAMなどIT企業が世界をリードする中、日企業はその座から失墜。サラリーマンも給料が上がらず苦しんでいる。NHKスペシャルの取材班は「日立製作所などの成功例はあるが、多くの企業ではデジタル人財の能力開発が進んでいない。人材投資をコストと見なし、コストカットを続けるだけでは、企業の“稼ぐ力”はいつまでも回復せず、日経済を支えてきた“中流”の復活もできないだろう」という――。 ※稿は、NHKスペシャル取材班『中流危機』(講談社現代新書)の一部を再編集したものです。 「リスキリング」と従来の「スキルアップ」はどう違うのか 「リスキリング」という言葉、最近よく耳にするようになったと感じる方も多いのではないだろうか。いま日においては国による明確な定義はなされていない。私たちが番組を制作した際には、専門家取材を踏まえて、「いま持っているスキルをレベルアップさせる従来の“スキルアップ”とは異

    2万コースが無料で受けられる…日立製作所「業界最大の赤字→過去最高益」の背景に半端ないリスキリング投資 デジタル人材の開発で「稼ぐ力」を取り戻せる
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    instores 2023/09/19
    不採算事業から人を減らすのに機能してそう。リストラとどちらがコスパが良いのかな。
  • 「マスク生活で免疫が低下した」は間違い…今、小児科が疲弊するほど子供の感染症が流行している本当の理由 RSウイルス、溶連菌、インフルエンザ…小児科の発熱外来は混雑

    今、子供の間でさまざまな感染症が流行していて、小児科の発熱外来が混雑しているという。小児科医の森戸やすみさんは「マスクの着用や新型コロナワクチンのせいだといううわさが流れているが、根拠はない。マスクの着用や手洗いなどの感染対策が緩んだことが原因の一つなので、むしろそれらの見直しを」という――。 例年と違って小児科は発熱した子供でいっぱい 毎年、大型連休であるゴールデンウィークが終わると、小児科外来は患者さんが減ります。小児科は風邪やインフルエンザの流行する冬のほうが患者さんが多く、夏は少ないのが通例なのです。ところが、今年はどこの小児科クリニックの外来も、発熱した子供たちでいっぱいになっています。クリニックだけでなく、病院の小児病棟も満床になっていることが多いようです。 これは今、子供の間でさまざまな感染症が流行しているため。RSウイルス、溶連菌、ヒトメタニューモウイルス、アデノウイルス、

    「マスク生活で免疫が低下した」は間違い…今、小児科が疲弊するほど子供の感染症が流行している本当の理由 RSウイルス、溶連菌、インフルエンザ…小児科の発熱外来は混雑
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    instores 2023/07/13
    以前なら免疫のある人ない人がばらついていたから大流行する事はなかった。今回みんなリセットされて免疫ない状態からマスクなしになったので一気に広がりやすくなっている。と思う。
  • 「了解しました」は×、「承知です」は△…上司から急ぎの仕事を頼まれたときに部下が使うべき返信フレーズ 「了解」は同僚や部下に対して使う言葉

    上司に「参考になりました」は失礼 上司から仕事についてのレクチャーを受けた時、つい言ってしまいがちなのが「参考になりました」。 「参考」は、考えの足しにするという意味合いなので、目上の人に使うのは失礼にあたります。もし使うとすれば、「ご参考になれば幸いです」とあなたが上司に何か情報を渡す時です。 また、「大変勉強になりました」は一見良さそうな言い回しですが、あまりお勧めできません。「勉強になりました」は汎用性の高い言葉です。レクチャーやアドバイスを受けた時だけでなく、自慢話を聞かされた時にも使えます。 どの場面でも使える言葉というのは丁寧さや敬意に欠ける印象になり、感謝の気持ちが伝わりにくいのです。 上司のレクチャーを特別なこととしてありがたく受け止めた、という気持ちを伝えるならば、「○○の点は気づきませんでした。大変学びになりました」と言いましょう。 具体的な点に言及することで、相手(上

    「了解しました」は×、「承知です」は△…上司から急ぎの仕事を頼まれたときに部下が使うべき返信フレーズ 「了解」は同僚や部下に対して使う言葉
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    instores 2023/01/23
    「次ページ」というのはお客様に対して失礼なので「次ページはこちらでございます」とする方が望ましい。
  • 住宅ローン金利がジワジワ上昇…利用者の7割が選択「変動金利型」を無理して組んだ人を待ち受ける悲劇 返しても返しても元本が増える"未払い利息"の恐怖

    固定金利型の住宅ローン金利が上がるなかで、変動金利型は低い状態が続いているため、変動金利型の利用者が急増している。住宅ジャーナリストの山下和之氏は「変動金利型の落とし穴をしっかり理解して十分な対策をとっておかないと大変なことになります」という――。 金利が低いには低いだけの理由がある 何でもそうだが、高いには高いなりの理由があり、安いには安いなりの理由がある。身近なところでは、スーパーの野菜や果物などが曲がっていたり、傷がついていたりすると、見切り品として安く販売されている。見栄えは悪いけれど、味は変わらない。それで良ければ買ってくださいということだ。 しかし、それが傷んでいたりすると、安いからといって飛びつくとたいへんなことになる。お腹を壊すだけではなく、命に関わる事態もないとはいえない。 住宅ローンでは金利が値段ということになるが、他の商品と同じように、金利が低いには低いなりの理由があ

    住宅ローン金利がジワジワ上昇…利用者の7割が選択「変動金利型」を無理して組んだ人を待ち受ける悲劇 返しても返しても元本が増える"未払い利息"の恐怖
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    instores 2022/09/09
    20年も前から同じ事言われていたが金利が上がらなかった。
  • 「日本人なら中国人の3分の1で済む」アニメ制作で進む"日中逆転"の深刻さ 日本が中国の下請けになっている

    のアニメスタジオが、中国企業の下請けになるケースが増えている。新聞記者の中藤玲さんは「中国の求人サイトによると、アニメーターの平均月収は杭州では3万4062元(約52万円)。一方、日では月収17万5000円でも業界平均よりずっと高い。中国と日の関係が逆転しつつある」という――。 町田市の雑居ビルで若い日アニメーターが描いているのは… 東京都町田市の住宅街にある雑居ビル。エレベーターで5階にのぼって一室に入ると、数人の若い男女が液晶ペンを使い、大きなタブレット画面に神社のような絵を描いていた。 ここはカラード・ペンシル・アニメーション・ジャパンというアニメ制作スタジオだ。 実は彼らが描いているのは、中国のヒット作品「マスターオブスキル」などの作画。そう、カラード社は中国重慶市のアニメスタジオ・彩色鉛筆動漫の日拠点であり、中国アニメの制作をサポートするために2018年に設けられた

    「日本人なら中国人の3分の1で済む」アニメ制作で進む"日中逆転"の深刻さ 日本が中国の下請けになっている
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    instores 2021/04/06
    詳しくないけど国内スタジオ間で競争し過ぎじゃないの。
  • "世界の下請け"に変わった日本企業の末路 | プレジデントオンライン

    1990年代初頭の資産バブル(株式と不動産の価格が高騰した経済環境)の崩壊まで、テレビなどを中心にわが国企業の競争力は高かった。1980年代後半、世界の半導体市場ではわが国電機メーカーが米国を追い抜き、40%程度のシェアを誇った。しかし、バブルの崩壊とともに、競争力は低下した。バブル後の資産価格の急落と経済の低迷に直面し、電機メーカーなどは構造改革を進めるよりも、現状維持を重視した。 世界経済の構造変化に適応できなかった 一方、半導体市場では台湾韓国企業のシェアが高まった。2000年代に入ると、買収やIT関連技術の普及により中国企業の競争力も高まってきた。テレビやパソコン事業から撤退する国内企業が増えていることを見ると、わが国の企業は世界経済の構造変化に適応できなかったといえる。身の回りを見ても、スマートフォンをはじめ海外メーカーの製品が増えている。 米国ではビジネスモデルの変革が進んだ

    "世界の下請け"に変わった日本企業の末路 | プレジデントオンライン
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    instores 2018/12/07
    SIMロックという井の中で戦ってしまったのが残念。
  • 大前 研一の記事一覧 | プレジデントオンライン

    ビジネス・ブレークスルー大学学長 1943年、北九州生まれ。早稲田大学理工学部卒。東京工業大学大学院で修士号、マサチューセッツ工科大学大学院で、博士号取得。日立製作所を経て、72年、マッキンゼー&カンパニー入社。同社社ディレクター、日支社長、アジア太平洋地区会長を歴任し、94年退社。現在、自ら立ち上げたビジネス・ブレークスルー大学院大学学長。近著に『ロシア・ショック』『サラリーマン「再起動」マニュアル』『大前流 心理経済学』などがある。

    大前 研一の記事一覧 | プレジデントオンライン
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    instores 2013/06/25
    日本人(日本企業)が海外で米作って輸入する。TPP始まれば民間レベルでこうなるでしょうね。
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