夏休みスペシャル 2024 iPhoneで3Dモデルを手軽に作成、無料の純正アプリ「Reality Composer」を試す 2024.08.09

6月に、Samsung 3D TV Promotionを書いた。 参考：Samsung 3D TV Promotion (Online Ad 2010/06/03) それ以降も、矢継ぎ早といったマーケティング、プロモーションが繰り出された結果、8月31日のDealers Scopeによると、Samsungはすでに全世界で発売以来6ヶ月間で100万台の3D TVを販売し、米国シェアの88.3%を握っているようだ。 Source：Dealers Scope / Samsung Sells Millionth 3D TV, Eys Apps しかし、VentureBeatによれば、Sonyは7月までにSony Style Storeにおいて200万回以上の3Dデモを実施。300人の3Dスペシャリストを配置。今後、2～3ヶ月で20万回の3Dデモを予定。5,000回以上のマーケティングイベント開催を

「世界一のクリエーティブ集団」を目指す、ファーストリテイリングのグローバルコミュニケーション部は、本格的なグローバル展開を前に「UNIQLOCK」と「UNIQLO CALENDER」という自前のメディアを築いた。ウェブサイト、ブログ、iPhone、iPadと、コンテンツの配信先を拡げながら、グローバルでのブランディングに大きく寄与する恒久的な「自前メディア」として育んでいる。 一方、新商品や新規出店に際する個別のキャンペーンにおいても、消費者との新たなコミュニケーションの接点を開拓し、次々と驚きを生むクリエーティブを放っている。ただし、ブランディングが長距離のマラソンなら、個別のキャンペーンは短距離走。リアルの店舗での売り上げや集客など、より強く直接的な結果を求められる。 そこでユニクロが目を付けたのが、世界2億人が集まる“つぶやきメディア”「Twitter（ツイッター）」だった。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ここ数日、複数の筋から「“marketing 3.0”ですよ」という投げ掛けをもらっている。“marketing 3.0”という概念自体は、マーケティングの大家であるPhilip Kotler氏が5月に出版した同名の書籍から来ているものだが、それをループス・コミュニケーションの斉藤徹氏がブログで紹介したのがどうもきっかけであるようだ。 “marketing 3.0” Amazonの書籍紹介によれば、“marketing 1.0”が「製品中心」で、“marketing 2.0”が「消費者中心」であるのに対し、“marketing 3.0”は「人間中心」と定義される。 斉藤氏が上記ブログに掲載しているプレゼンテーションによれば、“marke

KDDIは2010年9月17日、中国Rekoo MediaおよびRekoo Japanとの提携を発表した。10月14日から無料のソーシャルゲームサイト「サンシャイン王国」の共同運営を開始する（写真）。新サービスの特徴はau携帯電話のアドレス帳バックアップサービス「au oneアドレス帳」と連携すること。アドレス帳にある友人との「つながり」を、ソーシャルゲーム上での「つながり」に反映させる。 Rekoo MediaとRekoo Japanはmixiアプリで人気のソーシャルゲーム「サンシャイン牧場」を開発・提供している。サンシャイン王国は牧場ではなく国を運営するゲームで、ブラウザ上で動作するFlashゲームとなる。auだけでなく、NTTドコモやソフトバンクモバイル向けにもサービスを提供する。 アドレス帳とサンシャイン牧場を連携させる流れは以下の通り。まず、au oneアドレス帳を契約済みのau

ソフトバンク・ヒューマンキャピタルが運営する転職サイト「イーキャリア」は9月14日、ビジネスパーソンのソーシャルゲーム利用に関する調査結果を発表した。 調査結果のサマリーは以下のとおり。 ソーシャルゲームの利用時間：女性は1日「1時間以上」26.0％ 利用しているソーシャルゲーム：1位「mixiアプリ」（60.0％）、2位「GREE」（45.3％）、3位「モバゲータウン」（36.8％） 今後遊んでみたいゲーム：1位「育成系」、2位「RPG」、3位「牧場系」 ソーシャルゲームの課金：全体の23.8％が経験あり 月平均利用金額：1322円 調査期間は9月6日から9月8日まで。調査対象は1日1回以上ソーシャルゲームをプレイしている20歳〜49歳の正社員400人。インターネット調査を利用した。

My iPhone 11 is perfectly fine, but the new buttons on the iPhone 16 are compelling

本ブログは、livedoorブログに移転致しました。 ↓移転先↓ -GaiaXソーシャルメディア ラボ　＠livedoor blog 【資料ダウンロードはこちら】 現在、毎日のように、世界中でソーシャルメディア躍進のニュースが流れています。 『Facebook、Google抜き米国でアクセス数1位に』 『ツイッター利用者、国内で1000万人！！』 3年前に、誰が予想したでしょうか。 GoogleがFacebookに抜かれると。 twitterの利用者がこれだけ増えると。 今、世の中の人は気付き始めました。 これからはソーシャルメディアの時代だと。 ソーシャルメディアの時代になった今、ユーザーはどういう行動を取り、企業側はどうそれをとらえていかなければいけないのでしょうか？ 本エントリーで、ソーシャル時代の新消費行動モデル『AISA（アイサ）』をご紹介しています。 これからの皆さんのマーケテ

日本企業の最高経営責任者の皆さま 本日は、インターネット、パラダイムシフト、ソーシャルメディア、そして、日本ブランドの危機について理解していただくために筆をとりました。これらファクターが絡み合い、既存の広報、広告、マーケティング戦略を大転換しない限り、日本のグローバルブランドが今後数年のうちにローカルなガラパゴスブランドに転落するという危機感を共有していただきたいと考えています。 まず、インターネットがあります。 InternetWorldStats.comによれば2010年6月30日時点で、世界の総人口は68.5億人、インターネットユーザ数は19.7億人、普及率28.7%に達しています。そのトップ20には、日本、欧米諸国などに加え、中国、ロシア、インド、ブラジル、イラン、トルコ、インドネシア、フィリピン、ベトナムなどBRICsおよび途上国が顔を出し、2000年からの伸びが13,000%を

In the past decade, the Internet has had a huge impact on how PR professionals function. As of late, social media is changing the face of PR, as well. We interviewed 14 PR pros on the future of public relations and how they see social media changing the industry. We collected their thoughts on how social media will affect the future of the press release, the evolution of social platforms, current

株式会社パワーレップの笠井孝誌さんのブログOnline Adに「Online Ad: Japanese Brands Left Far Behind While Samsung Accelerating」という興味深い記事が上がっていた。韓国のSamsungがソーシャルメディア専門家のEsteban Contrerasを雇用したことでSamsungのソーシャル化が加速している、という話だ。ウェブサイトやメルマガのソーシャル化が進み、Facebook、YouTube、Twitterなどでも存在感を増している、そして次のプラットフォームを採用すべくSamsungのCEOが、Seesmic Lookのプレゼンを受けたという。 韓国電機メーカーが企業の経営方針にソーシャルメディアの考え方を導入しようとしている中で、日本はどうなんだろう。同じような動きが日本にもあるのだろうか。 笠井さんは「絶対ない

TechWaveにも寄稿していただいている斉藤徹さんのループス・コミュニケーションズとNTTレゾンナントは、インターネット・アンケート・サービス「gooリサーチ」を使って「企業におけるTwitter活用状況」に関する調査を実施、その結果を発表した。 発表文によると、以下のようなことが分かったという。 （１）2010年にTwitter企業アカウントを開始した企業が6割 （２）企業規模が大きくなるほど運用ガイドラインを制定している （３）顧客との対話交流に主眼を置く施策が上位にあがる （４）大企業ほど「効果あり」 （５）課題は「効果測定」 （６）今後は予算、人員配置を「現状維持」「増やす」が9割以上 どのような効果があったのか、というと以下のような感じ。 蛇足：オレはこう思う （１）6割の企業がTwitterを2010年に開始 ちょっとブームっぽい。でもこの調査はすべての企業を対象にしているわ