マイケル・クラーク氏は英キングス・コレッジ・ロンドンの 防衛研究客員教授がBBCへの2022年5月9日に 寄稿記事であり、大変興味深い内容である。 納得できる点もあると思います。 ロシアでは毎年5月9日を、第2次世界大戦の対独戦勝を 記念する「戦勝記念日」として祝う。モスクワで予定される 毎年恒例の軍事パレードなど、各種の祝賀行事でロシア政府が 何を主張するにしても、現状はウクライナに対する勝利とは 程遠い状態にあると、イギリスの国防研究者、 マイケル・クラーク教授は指摘する（文中敬称略）。 もはやこの戦争に、ロシアが有意義な形で勝つことはできない。 プーチンが2008年以降、世界各地で実現した軍事的成功は どれも、小規模の精鋭部隊と雇い兵と地元の民兵集団、 そしてロシアの空軍力を組み合わせて実現したものだった。 ジョージア、ナゴルノ・カラバフ、シリア、リビア、マリ、 そして2014年にウ

メルマガ「週刊正論」令和4年4月26日号 安倍さんがプーチンと度々会っていた理由があった。 【安倍晋三元首相が語るプーチン】 ウクライナを侵略したロシアの独裁者プーチン大統領と、 日本の政治家で最も会談したのは安倍晋三元首相です。 在任中27回会談した安倍氏が25日夜、 自民党「清和政策研究会」会長就任報告会で、プーチン氏の素顔に ついて語りました。 安倍氏はまずウクライナ侵略について「大きな判断ミスをした」と プーチン氏を強く批判しました。 ウクライナの抵抗を甘く見たとも指摘しました。 その上で、在任中に対露外交に力を入れた理由について、 北方領土問題が存在し、ロシアとは平和条約も締結されていない。 さらに高齢の元島民のためにも時間は限られている ロシア人の8割が領土返還に反対するなかで、独裁的な権力を 持っている人物しか反対を押し切ることはできない 中国とロシアの両方に緊急発進（スクラ

日刊ゲンダイ24日付金子勝立正大学法学部名誉教授の 「自民党安全保障調査会（会長・小野寺元防衛相）が まとめた「敵基地攻撃能力」改め「反撃能力」の 保有検討を後押しする提言案」に対する反論なのだろう 掲載記事を見つけたので有権者の皆さんに 読んでいただきたく投稿しました。 「安保法」というより、日米安保に対する言い分でしょう。 安全保障条約なる条約は、日米に限らず、いずれの 諸外国でも条約の性質上「集団的自衛権」という 条項は必須条件です。 戦争をしたがる国家・戦争をする国家と 要するに「好戦国家」と彼は言いたいのでしょう。 「敵基地攻撃能力」「反撃能力」という文言は 「専守防衛」じゃ日本国を護ることは不可能であると ウクライナ・ロシア戦争でイヤっというほど、 国民は理解したのでしょう。 その裏付けとして最新の世論調査で 「憲法9条改正」は60％弱、 「防衛費増額」は80％の国民が賛同して

「人類の歴史は、戦争の歴史だ」とはよく言ったものです。なぜなら戦争とは、社会の営みの延長線上にあるからです。戦争と軍隊のカタチは、その時代、その社会のあり方と分かちがたく結びついています。 戦争の歴史を追うことは、戦争という切り口で、人類の歴史を追うことなのです。 戦争について知ること 戦争や軍隊は、どこか一般社会から遠くかけ離れたもののように、とかく日本では思われがちです。　「日本軍事史」では、こう述べられています。 軍事とは、軍隊・軍備・戦争など、文字通り軍にかかわることをさす言葉であり、一般には敬遠されることの多いテーマかもしれない。しかし、ここ数年の事態を持ち出すまでもなく、戦争や軍隊の 問題は現代に生きる私たち一人ひとりにとって、無関係でいられないものになっている。 …平和と民主主義の大切さを考える時に、その対極にあるものを敬遠し忌避するだけでは不十分である。…戦争や軍隊の問題を

安倍さんはロシアのウクライナ侵攻前 昨年１２月１日台湾シンクタンク主催のオンライン講演で すでにこう訴えていた バイデンがロシア、ウクライナ侵攻には 軍事介入せずと公言したこと その曖昧さが今回の戦争を引き起こしたと批判 安倍晋三元首相が１２日 世界の経済、政治、科学、文化に影響力のある 有力者の論評・分析を配信するウェブサイト 「プロジェクト・シンジケート」に投稿した論考が 話題となっている 投稿して２日余りで米国、フランス、ドイツ、ウクライナ、 インド、香港…と３０カ国・地域近くのメディアで 掲載されたというから、反響の大きさがうかがえる 台湾自衛に必要な武器供与などの支援を行う一方 台湾と中国が武力衝突した場合 軍事介入して台湾を防衛するかどうかは言及しない 曖昧戦略をとってきた これにこう異を唱えたのである。 時代は変化している 曖昧政策はインド太平洋の不安要因になっている ロシア

産経新聞・フォーカス台湾・Global Times（中国の英字新聞）の 三紙の掲載記事を紹介します。 １４日、台北市の空港に到着した米議員ら（台湾外交部提供・共同） この三紙を選んだのはそれぞれの立場を率直な立場を 書いていると思われたので選びました。 ただ、このなかでGlobal Times（中国の英字新聞）は Sky News Australiaの報道によると表して 【米国議会グループの台湾ツアーは、オーストラリアで AUKUSが「中国に対抗するために最もよく活用できる」方法を 具体化した後、アジア太平洋ツアーの2番目の目的地でした。 メディアは、日本が3番目の訪問国になると報じた。】 ここで言われているAUKUSとは米英豪NZの 対中国軍事同盟を目指しており、米英は日本とカナダの 参加を促している。 かつて英国からFive Eyes諜報同盟への参加を 誘われていたが、これは正にFiv

僕は現場に居たわけではないが、Tweetや掲載記事を 読む限りでは、容易に現場の惨状は理解できる。 ドイツ・イギリス・フランスはいち早く「戦争犯罪」と非難した。 紹介します。 加藤清隆（文化人放送局MC）さん、今朝のTweetです。 ウクライナが奪還したキーウ近郊ブチャで女性や子どもを 含む民間人２８０人全員が後頭部を撃たれていた。 遺体の多くは武器を持っていないことを示す白い布を 身につけていた。 ロシア軍による戦争犯罪の可能性。 ゼレンスキー大統領は「ロシア軍によるジェノサイド」と非難した。 世界のニュース、今朝のTweetです。 更新：ウクライナ政府 地雷に警戒呼びかけ （更新）ウクライナ政府は現地時間2日、ロシア軍の撤退で 首都キーウ（キエフ）について「全域が解放された」と発表しました。 ゼレンスキー大統領は、ロシア軍が地雷を仕掛けた 可能性があるとして退避した人々が戻るのは困難と

何故、日本国民は平和・自由を護ろうとしないのか　疑問である。 国家としての最低単位は家庭であるということを 忘れているのではないだろうか、 ほんとうに疑問に思う。 産経新聞パリ支局長三井美奈記者の ポーランド国際問題研究所のロレンツ・ボイチェフ研究員（５２）への インタビュー内容掲載記事を紹介します。 現在の日本人の平和・自由を護ろうという感覚の無さに 気づかされたというか感覚の違いに、僕も驚いた。 国民性の違いだけでは済まされないと思う 東欧が「反戦」を嫌う理由　三井美奈 2022/3/28 17:23 ワルシャワ郊外の公民館で、ウクライナ難民の支援活動を行う ミハル・ベグレビチさん（三井美奈撮影） 「あなたの考えは『平和主義者』のたわ言ですよ」 ウクライナの隣国で、取材先からこんな言葉を浴びた。 相手は、ポーランド国際問題研究所のロレンツ・ボイチェフ研究員（５２）だ。 私の質問は「一刻

現に、在日朝鮮人は日本国政府に在日特権を 与えられ、そのための税金を払いながら 困窮生活をしている日本人も現実に 居るわけでして、いかにも不公平ではないか？ 日本人の多くはそう思っているが、甘んじている。 しかし、そういう日本人の気持ちを逆なでするような メッセージを本日未明のTwitterで投稿されていました。 どうですか？ どう思われましたか？ 僕はガキの頃から、ロシア人が一番嫌いでした。 旧満州からの引き上げ日本人にしていたロシア兵の 残虐行為は記憶している方も居ると思います。 ところが、樺太では同じように、いや、もっと残虐な 行為をロシア兵にされていました。 沖縄のひめゆりの塔の話は記憶して居られる方は 結構居ると思いますが、 樺太でも電話回線の交換手を最後の最後まで 残っていた電話交換手は全員女性ですよ 彼女らは、侵攻してきたロシア兵の 性的接待をさせられていたのですよ 彼女らの

本日未明にTwitterに 「今の自衛隊規模で防衛は不可能」自衛隊は約25万人、 戦車は300両 中国人民解放軍は200万人の兵士と 5000両以上の戦車。とのTweetを読みましたので それに対する反論を 要するにこの方の言いたいことは 中国共産軍とは比較にならん位軍備の差があると 言いたいのでしょう。 国防という点で言えば 全体像でなら現在の自衛隊じゃ力不足は認めますが 陸上部隊の増強より潜水艦を筆頭に海上戦力です。 中国は船で陸上部隊を輸送しなければなりません 自衛隊は中国にて陸上戦をする必要は全くないわけです。 故に先に必要なのは迎撃システム全体です 対中国共産軍と考えれば 陸上部隊増強をしなければならないのは ASEANです。 対ロシアでいえばNATOです。 あとついでにいえば中東地域です。 小競り合いは別として 国境が陸続きであることが必須と言える理由です。 何れの場合でも制空

中国・台湾両国ともロシア、ウクライナ侵攻のことなど まるで無かったような記事内容との印象がある。 中国は「ひとつの中国政策」をアメリカが支持する方針は 変わらないとし、「台湾独立」は支持しないと明言したと解釈。 一方、台湾は中国共産軍の台湾侵攻を恐れていて アメリカの台湾支持に感謝、これからも台湾を支持していく。 と各々自国の立場を掲載していた。 悪く言えば、ロシアのウクライナ侵攻は対岸の火事であって 当面の各々を述べているような気がする。 とにかく、中国はいつもの調子で強気の記事である。 人民網・フォーカス台湾・Global Times・TAIPEY TIMESの 順で１９日夕方の掲載記事を紹介します。 習近平国家主席がバイデン米大統領とテレビ会談 人民網 習近平国家主席は18日夜、米国のバイデン大統領とテレビ会談を 行った。 両国首脳は中米関係やウクライナ情勢など双方が関心を共有する

プーチンのウクライナ侵攻を見て 蔡英文総統は参考になったのだろう。 しかし、ほんとに思うが何故こうも「国を護る」という 意識が日本国民全体とは、あまりにも違いすぎる。 何と言って良いのかわからん？ TAIPEY TIMES　１８日付のトップ掲載記事を紹介します。 徴兵制の変更 時間の増加?ある高官は、ウクライナのロシアに対する抵抗は 台湾人を鼓舞し、生存は国防の意志にかかっていることを 思い出させると述べた。 予備役兵は日曜日に桃園の軍事基地で訓練演習に参加する。 写真:サム・イェー、AFP 政府は台湾の防衛力を強化するために徴兵期間を延長する 必要があるかどうかを評価すると、袁総統報道官の羅秉成は昨日述べた。 スー・クオヨン内務大臣(徐國勇)は月曜日、議員らに対し、 この措置は実存的脅威に対処する国家の能力にとって不可欠で ある可能性があると述べた。 ロシアの侵略に対するウクライナの抵抗

台湾国民にこう思われている日本国、裏切られないでしょう。 フォーカス台湾１８日掲載記事を紹介します。 日本の対台湾窓口機関、日本台湾交流協会は18日、 台湾人を対象に実施した対日意識に関する2021年度の世論調査の 結果を公表した。 「台湾を除いて最も好きな国」の1位は日本で、 過去最高の60％に上った。 最も好きな国の2位は中国で5％だった。 年齢別では、日本が最も好きな国であると回答した人の割合は、 30代が73％と最も高かった。 「今後台湾が最も親しくすべき国」では、日本が前回の2018年度調査に 比べて9ポイント増の46％となり、3回連続で1位となった。 2018年度調査で2位だった中国は前回の31％から 15％に大きく減少し、調査開始以降初めて3位となった。 2位は米国で24％。 「台湾に最も影響を与えている国」は米国が58％で1位となった。 前回1位だった中国は20ポイント減の

岸田首相は昨日14日の参院予算委員会で、令和4年度案に 計上した対ロシア経済協力関係予算として約21億円について 立憲民主党・森裕子議員の質問に対しての岸田首相・萩生田経産相の 答弁がなんとも不快な答弁と僕は感じた。 岸田首相は答弁の中で２１億円の費用に、日本企業への情報提供や 日本のエネルギー安全保障、人道支援などが含まれていると 説明したうえで「今の状況で予算修正は考えていない」と述べた。 更に、ロシアに対してはウクライナ侵略について「強く非難し、 国際社会とともにさまざまな厳しい措置を講じている。 日本の措置は国際社会からも高く評価されている」と語った。 萩生田経産相は対ロシア経済協力の予算に関し「事業を前向きに 進めるわけではない。 進出している日本企業に寄り添っていくための必要なお金だ」と語った。 G7や国際社会には対ロシアには厳しく経済制裁をしていますよと 語っていながらもう一

保守系野党「国民の力」の尹錫悦次期大統領 日韓友好などと日本政府から発する必要は無い 今まで通り、ほどほどで静観して居ればよいと思う 日本企業の駐在員その家族、在韓邦人は4万5千強居りますが その家族らは順次帰国させればとも思います。 徐々に有事に備えて人質の数は減らしていくべきです 結婚して韓国に帰化した方たちは希望に沿えばよい 帰化した日本人の方たちは、韓国での年金や医療保険等も 受けられず差別がひどいそうです 日本在住の在日朝鮮人とはエライ違いです 日本政府は在日朝鮮人に非常に甘すぎませんか 竹島に関しては 島根県の「竹島の日」式典に政府高官を出席させること 外務・防衛各大臣どちらかでも出席したら 強烈なインパクトを与えると思います それと、竹島を起点に12カイリ以内に海保・海自の 船舶を日本国内法に則りパトロールさせるべき 日本国周辺には 中国・北朝鮮・韓国・ロシアと蛮国と隣国であ

米が中国企業に警告、対ロシア制裁に違反なら供給網から遮断 昨日、ロイターが伝えた。 これが原因らしい、これに中国が応じたように取れる。 習近平もプーチン攻めに転じたようだ。 ロイター発の掲載記事を2本、紹介します。 米が中国企業に警告、対ロシア制裁に違反なら供給網から遮断 3/9(水) 8:55配信 ロイター 米国にはこれがある。中国企業がこれ以上西側諸国のロシア制裁網に 穴を空ける場合、中国も制裁対象になると警告したのだ。 いわゆるセカンダリーボイコットである。 これによりロシアはチップ1つ入手できなくなるのだ。 レモンド米商務長官は、米国の対ロシア輸出規制に違反する 中国企業に対し、製品の製造に必要な米国製装置やソフトウエアの 供給を止める可能性があると警告した。 ８日に公表された米紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）のインタビューで述べた。 レモンド長官は、半導体大手の中芯国際集成電路

宮家邦彦さん（内閣官房参与・キャノングローバル戦略研究所 研究主幹）もにおわせるような記事を昨日の産経に掲載しています。 【宮家邦彦のＷｏｒｌｄ　Ｗａｔｃｈ】ロシアの侵攻、中国の高笑い - 産経ニュース (sankei.com) 現役の陸自トップ吉田陸幕長「有形・無形」論はウクライナに 分があると明言している。 ブログ記事編集 - はてなブログ (hatena.ne.jp) しかし、大紀元・EPOCH TIMESの掲載記事は個人的では あるがロシア情報機関に所属している専門家の意見で あることは非常に興味深い。 ただ、先日、プーチン大統領の辞任を要求した全ロシア将校協会、 レオニド・イヴァショフ退役上級大将（後に消息不明）のように ならなければよいが、老婆心ながら。 ブログ記事編集 - はてなブログ (hatena.ne.jp) ロシア情報機関が報告書、「ウクライナ侵攻に勝算なし」＝英メデ

産経からまた興味ある掲載記事を見つけた。 宮家邦彦さんの掲載記事を紹介します。 この方は外務省出身で、現在は内閣官房参与を務めていて キャノングローバル戦略研究所研究主幹もなさっている。 メンバーもかなりいて、中々興味のある、論説・論文を 読めますよ。HPも用意されています。 ロシアのウクライナ侵攻が長引けば長引くほど、中国に利すると 宮家さんは言っている。 宮家邦彦さん アメリカが2001年9・11同時多発テロ直後に当時のブッシュが 中国に対する政策転換が中国を大きくしたことを 更に、バイデンもするのではないかと心配している。 結びの言葉としてウクライナや欧州での政治・軍事的混乱が長引けば 長引くほど、中国は利する。 日米豪は２００１年の過ちを決して繰り返してはならないのである。 と締めくくっています。 ロシアの侵攻、中国の高笑い 英語にデジャヴュという言葉がある。フランス語で既視感、す

今回のロシア軍による、ウクライナ侵攻について ウクライナに分があるといった現役の陸自トップ吉田陸幕長。 戦闘力を、「有形」「無形」という言葉に例えて解りやすく 記者会見で語ってくれた。 「兵士の士気や国民の支持などの目に見えない『無形戦闘力』と ウクライナ軍を評してくれた。 このロシアのウクライナに対する侵略戦争で初めて ウクライナにとって明るいニュースである。 本日10日20時48分発産経ニュース掲載記事を 紹介します。 吉田陸幕長「無形戦闘力はウクライナに利」 ウクライナ・キエフ近郊イルピンで、塹壕の同国兵士＝９日（ＡＰ） 吉田圭秀陸上幕僚長は１０日の記者会見で、ロシア軍に侵攻された ウクライナ軍の兵力差について、「兵士の士気や国民の支持などの 目に見えない『無形戦闘力』はウクライナ軍に利がある」との見方を示した。 ロシアがウクライナ軍の防衛力や国民の抵抗を過小評価したため戦況の 長期

この若きウクライナ男性は祖国の現況をテレビやネットを通じ 発信していたが、日本人７０名がウクライナ大使館の義勇兵募集に 応じたことがきっかけで、自分も祖国に帰って戦いたいと 大使館へ行ったが、大使館から説得され帰国を見送った。 日本人７０名も出国は出来ないそうだ。 日本国刑法に触れるらしい。 旧ソ連崩壊後、ウクライナ独立時に存在したという 「他国に自国を護ってもらう」という安易な平和ボケ感覚。 「核共有」の議論を拒む、そして「憲法改正」の議論を拒む 方たちに、この若きウクライナ男性の「爪のアカ」でも煎じて 飲ませたいわ。 外国の方にこのように言われる、なんとはずかしいですよ。 今朝の産経ニュースの掲載記事より とにかく、熱い護国の精神。 我々日本人にも、「大和」「鎌倉」「明治維新」には こういう熱い護国の精神は持っていただろう。 敗戦を期に忘れたのか、忘れるよう教育されたのか？ 「祖国に帰