前回のコラム「正確なメディアブリーフがキャンペーンの成否を決める!?」では、メディアブリーフの重要性について述べました。今回はターゲットコンシューマーの分析についてお話します。 その昔、ターゲットの切り方は性年齢を中心としたDemographicによるものが主流でした。またメディアにおいても同様で、親しみ深いところでは “M1/F1(男性20〜34歳/女性20〜34歳)”や“House Hold(世帯)”などの切り口で大雑把にターゲットが切り分けられることが多くありました。 これは、TVの購入に関わるデータとして、その様なターゲット区分が利用されていた経緯があり、いまだにその点は変わりはありません。とはいえ、現在では各広告主間においてもターゲットが細分化し、さらに奥深いターゲット分析が求められています。 ターゲットコンシューマー分析 インターネットメディアプランにおけるターゲット分析には2
John Battelle氏は、ハイテク業界のバブルと崩壊を熟知している。彼は約20年にわたり、最前線でその両方を見てきた。 Battelle氏は1993年、技術系の報道の基準を定めた雑誌「Wired」を共同で創刊し、そこから「Hotbot」や「Suck」などの人気サイトも派生させて、Conde Nast Publicationsのような総合出版のオンライン版を構築した(現在Conde NastはWired誌を所有している)。1998年には、社交クラブ的なハイテク系雑誌「The Industry Standard」を共同で創刊した。同誌は、それが記事として取り上げてきたドットコム企業と同様に過大評価され、やがて多くのドットコム企業と共に倒れた。 長年の経験を持つジャーナリストとして、Battelle氏は2003年当時の時代思想であったGoogleに着目し、繁栄するこの企業をテーマにしたノン
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