アフリカ大陸を舞台に日本企業が最貧困層を対象とした「BOP(ベース・オブ・ピラミッド=ピラミッドの底辺)ビジネス」を加速させている。従来は欧米企業が中心だったが、日本も電機や機械メーカーを中心に環境・健康分野などで事業展開や調査に乗り出した。未開のBOP市場を開拓し、途上国の支援にもつなげる新たな挑戦だ。 「村人の病気がなくなった」。浄水装置が作り出す水をくみに来た女性たちが笑顔を見せる。アフリカ西部にあるセネガルの無電化地域、ジャウドゥナール村。フランス風の街並みで世界遺産に登録された同国北西部のサンルイ島にほど近い漁村に2011年11月、浄水装置を設置したのはヤマハ発動機だ。 ヤマハ発は国際協力機構(JICA)の制度を利用し、アジアで小型浄水プラントを手がけてきた。アフリカでも農業用灌漑(かんがい)ポンプと浄水装置を組み合わせたシステムの本格展開を目指し、現地調査を続けている。