新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ「まん延防止等重点措置」が１２日、東京都へ適用されたことを受け、小池百合子知事は「ウイルスと新たな変異株と、素手で闘うためには、みなさま方のご協力が欠かせない」と呼び掛けた。都庁で報道陣に答えた。 この日、高齢者へのワクチン接種も始まった。小池知事は「ほんのごく一部であります。国においては、ワクチンの量の確保、早期の確保、これをお願いをしたい」と述べた。
小池知事「変異株と素手で闘うためにみなさん協力を」まん延防止適用で：東京新聞 TOKYO Web
新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ「まん延防止等重点措置」が１２日、東京都へ適用されたことを受け、小池百合子知事は「ウイルスと新たな変異株と、素手で闘うためには、みなさま方のご協力が欠かせない」と呼び掛けた。都庁で報道陣に答えた。 この日、高齢者へのワクチン接種も始まった。小池知事は「ほんのごく一部であります。国においては、ワクチンの量の確保、早期の確保、これをお願いをしたい」と述べた。
“未知の天体 天の川銀河に” 東京大学など国際研究グループ | NHKニュース
宇宙から来る観測史上最も高いエネルギーのガンマ線を捉えたと東京大学などが参加する国際研究グループが発表し、高エネルギーの元となる未知の天体が天の川銀河の中にある証拠だとしています。 宇宙空間では、原子核を構成する粒子である陽子が飛び交っていて、その中に超高エネルギーの陽子があることが観測されていましたが、どのようにエネルギーを得ているのか分かっておらず、元となる未知の天体を「ペバトロン」と名付けて60年来の謎とされています。 東京大学と中国の大学などの国際研究グループは中国の高原地帯に観測装置を設置して、超高エネルギーの陽子が物質に衝突したときに放出されるガンマ線の観測を行いました。 その結果、2017年までの2年間に光の1000兆倍に相当する観測史上最も高いエネルギーのガンマ線などを23回観測し、その発生源は天の川銀河に沿って広く分布していることが分かったということです。 研究グループは
時間が後ろに向かって流れる「ミラー・ユニバース」が存在するという主張
私たちが生きる宇宙とは別の宇宙「パラレルワールド」が存在するという考えは古くから存在しますが、近年はパラレルワールドの1つとして「ミラー・ユニバース」が注目を集めています。ビッグバンを中心として私たちの世界とは時間も何もかもが逆向きに存在するミラー・ユニバースについて、科学メディアのGuardian Magazineが解説しています。 Some Physicists Believe there's a 'Mirror Universe' in which Time moves Backwards https://www.guardianmag.press/2021/04/some-physicists-believe-theres-mirror.html Why some physicists really think there's a 'mirror universe' hiding
人はなぜ石を積むのか、世界中にある「石積み」
オーストリアのツィラー渓谷の山々を訪れた登山者は、ギンツリング村に近いペータースケフルの山頂付近で、石積みの群れを目にする。(PHOTOGRAPH BY ANDREAS STRAUSS, ALAMY) 米メーン州にあるアーカディア国立公園を歩いていると、巨大な花崗岩（かこうがん）に交じって、明らかに人の手によって積み重ねられた石に目が留まるだろう。石を積んだ2本の支柱の上に長方形の石板が置かれ、さらにその真ん中に、先端が尖った小さな石が載っている。子どもが遊びで作ったのかと思われそうだが、きちんとした目的があり、アーカディアが誇る大切な遺産の一つして保護されている。 この石積みは「ベイツ・ケルン」と呼ばれている。「ベイツという名は、アーカディア国立公園があるマウント・デザート島の開拓者ワルドロン・ベイツにちなんでつけられました。現在使われているハイキングコースのいくつかは、1900年代にベ
米政権 巨大企業100社程度 “売り上げに課税” 主要各国に提案 | NHKニュース
企業への課税強化を打ち出すアメリカのバイデン政権が、国境を越えて事業を行う巨大企業100社程度を対象に、国ごとの売り上げに課税する新たな税制ルールを主要各国に提案し、国際的な法人税改革で議論を主導するねらいとみられます。 国境を越えて事業を行う企業への課税をめぐっては、巨大IT企業などを念頭に、「デジタル課税」と呼ばれるルール作りがOECD＝経済協力開発機構で進められています。 これについてバイデン政権は、業種を問わず、世界で事業を行う企業、100社程度を対象に国ごとの売り上げに応じて課税する新たな税制ルールを日本やヨーロッパなどの主要国に提案しました。 欧米のメディアは、「GAFA」などとも呼ばれる巨大IT企業だけでなく、自動車メーカーなども対象になる見込みだと伝えています。 トランプ前政権は、アメリカのIT企業をいわば狙い撃ちにする形で「デジタル課税」のルール作りが進むことを警戒し、国
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LGはなぜ「スマホ撤退」を選んだのか【西田宗千佳のイマトミライ】