（戦後７０年へ）不買運動、そして消費者が王様になった：朝日新聞デジタルカラーテレビの値段が高すぎる。そう言って消費者が全国的な不買運動を起こし、メーカーを震え上がらせたことがある。高度経済成長まっただ中の１９７０年のことである。 高卒の平均初任給が約２万７千円だった時代に１９型カラーテレビは２０万円近くした。それが店によっては２割引き、３割引きで売られ、米国への安値輸出も疑われていた。定価は不当ではないかと、全国地域婦人団体連絡協議会など消費者５団体が引き下げを求め始めた。冷蔵庫や洗濯機などをすでに手に入れた人々の欲求は、カラーテレビに向かっていた。 火に油を注いだのはメーカーの高圧的な態度だった。価格は生産者が決める、それが当たり前の時代だった。最大手の松下電器産業は「値下げはしない」と主張した。 「押しても引いてもびくともしない感じでした。こっちも、負けないぞとがんばりました。とにかくボーナスが出てもカラーテレビは買わないと」。５団体の一つ、主婦連合会の
