東宝争議 東宝争議(とうほうそうぎ)は、1946年から1948年にかけて三次にわたり、日本の大手映画製作会社、東宝で発生した労働争議を指す。特に1948年の第3次争議は大規模なもので、最終的には撮影所の接収に警視庁予備隊および連合国軍の一員として日本の占領業務にあたっていたアメリカ軍までもが出動した。戦後最大の労働争議と言われる[1][2]。 連合国軍総司令部内で敗戦日本の文化戦略を担当した民間情報教育局の映画班初代班長デヴィッド・コンデは撮影所での労働組合の結成を急がせ、会社と交渉する方法等についても組合を指導した[1]。 1945年(昭和20年)12月、東宝では、戦後の混乱と社会主義運動の高揚によって、東宝従業員組合(従組)が結成された。従組は全日本産業別労働組合会議の日映演に加盟し、たびたびストライキを行った。 今井正や山本薩夫など日本共産党員が戦争中から在籍していたこともあって、労