NFTとは何かをマンガでもわかりやすく解説、なぜデジタルデータに数億円の価値が付くのか？コピーが容易なデジタルデータに対し、ブロックチェーン技術を活用することで、唯一無二な資産的価値を付与し、新たな売買市場を生み出す「NFT（Non-Fungible Token：非代替性トークン）」。中には数億円の価格が付くデジタルアート作品も登場している。本記事では國光宏尚氏への取材と合わせて、NFTの基礎知識、暗号資産との違い、国内外のNFTマーケットプレイス、なぜデジタルデータに数億円といった価値が付くのかなどについて徹底解説する（初出2021年5月19日の記事に加筆修正）。
AI（人工知能）スタートアップ33社まとめ、第3次AIブーム牽引する注目ベンチャーリスト ｜ビジネス+IT
アラヤ：ディープラーニングの演算量削減技術を保有 ディープラーニング、機械学習で予測モデルの構築やビッグデータの解析を行っている企業。 データ分析・予測に基づき最適なアクションを提案するソリューション、ディープラーニングを活用して画像・センサーから得られるデータで人や物を識別するソリューション、ディープラーニング小型化ソリューションなどがそのサービスとして挙げられる。 アラヤが開発したディープラーニングを小型化するためのディープラーニング演算量削減技術は「Microsoft Innovation Award 2018」の最優秀賞を受賞している。 https://www.araya.org/ エイシング：機械制御に特化したAIアルゴリズムを採用 機械への組み込みを前提としたAIアルゴリズムを開発・提供している企業。コア技術「DBT（Deep Binary Tree）」は少変量データを高速・高
「経営者目線で考えろ」と言われたら……「現場の目標→企業の目標」の流れを図解
ビジネスモデルやビジネスワードをクリエイティブの力でわかりやすく伝える「図解シリーズ」で人気の近藤哲朗氏が、現場視点から経営視点へとつながる「経営者の視点に立って考えるためのツリー」を作成しました。自分がいま追っている「売上高」や「顧客単価」といったミクロな指標が、「ROE」や「PBR」といった会社に対するよりマクロな指標とどのようにつながっているのか、ひとつひとつ図を交えながら説明します。 「経営者目線で考えろ」とは？ 「もっと経営者目線で考えろ」みたいなこと、上司や社長から言われたことありますか？もしくは、部下に言ったことありますか？僕も過去に似たようなことを言われた事があるうちの１人ですが、これだけ言われるといまいちピンと来ない。どうしたら経営者の視点になって考えられるのか、ということにもやもやがありました。 そもそも、企業に勤めている限り、日々の自分の仕事は、社員であっても、経営者
ナカヤマン。氏とワコール猪熊氏「インフルエンサーマーケティングに興味ない」と一蹴
コンテンツマーケティングやインフルエンサーマーケティングを、情報感度の高いユーザーを対象に先行体験してきたファッション業界。その先行事例から見えたすべての業界に応用できるデジタル戦略とは？ ワコール 執行役員の猪熊 敏博氏と彼が指名したデジタルクリエイター、スクリイム・ラウダア 代表のナカヤマン。氏が解き明かす。 一番広いキーノートの会場が満席に。インフルエンサーマーケティング、ラグジュアリーブランドの最新事例、コンテンツクリエイションの思考法など、アドテク界隈では聞けない貴重なセッションとなった 「深さ」を手放した現代、広告は文化であるべきか 京都/大阪/神戸の3都市開催された「第4回アドテック関西」。その最大規模で行われた初日京都のキーノート講演では、『全ての業界に適用可能なデジタル戦略とは？－インスタグラム以降のデジタル戦略、インフルエンサーマーケティングは本当に重要か』と題し、2名
日本が「アマゾンの影響で小売店での買い物が減っている」国のトップに
日本を含む世界29の国と地域の24,000人以上のオンライン購買者を対象に実施する、消費者の購買行動に関する年次調査「トータル・リテール・サーベイ2017」によると、Amazon.com（アマゾン）の登場により、小売店で買い物をする頻度が減少している国のトップは日本で39％となった。世界全体は28％だった。 PwCによる消費者の購買行動に関する年次調査「トータル・リテール・サーベイ2017」は、日本を含む世界29の国と地域の24,000人以上のオンライン購買者を対象に実施しており、今年で10回目を数える。 今回の調査では、消費者の買物や小売業に対する意識と行動が大きく変わってきていることが確認されたという。PwCは、小売業者が多様化する消費者のニーズに応え、存続していくためには、従来の発想から離れ、新しい分野に投資し、事業モデルを転換していく必要があると指摘。小売業者が競争に打ち勝つために
コトラー教授が日本に4つの提言、「日本はIoTでリーダー的な役割を果たせる」
「マーケティングとは経済成長のけん引役だ。マーケティングはものをつくった後のものではなく、何をつくるべきかということそのものになった。最高マーケティング責任者（CMO）は、製造責任者との時間をもっと増やすべきだろう」──都内で開催されたWorld Marketing Summit Tokyo 2016の基調講演で、「現代マーケティングの父」、フィリップ・コトラー教授が指摘した。コトラー教授は日本が抱える課題と、その解決に向けた日本の4つのチャレンジについて語った。 World Marketing Summitとは、「マーケティングで世界をより良く」をスローガンに、世界各国からのマーケティング第一人者、経営者、マーケティング学者を招き、社会や経済の発展を促すマーケティングの活用について議論する国際会議。今年で5回目の開催となり、日本での開催は3年連続で3回目、そして今年が最後の日本開催となる
マイケル・ポーター教授が語る、IoT時代の競争戦略 IoTによる変革の本質は何なのか
2014年11月、米国の経営学誌「ハーバードビジネスレビュー」に一本の論文が掲載された。「IoT時代の競争戦略（How Smart, Connected Products Are Transforming Competition）」と題されたその論文は、今後のIoTの方向性を示唆するものとして大いに注目された。著者は、ポーター氏とPTC社長兼CEOジェームス・E・ヘプルマン氏である。 史上最年少でハーバードビジネススクールの教授になったポーター氏は、「競争の戦略」や「競争優位の戦略」など、経営戦略に関する論文を、数多く発表している。特に、1980年に発表した「競争の戦略」は、35年近く経った今でも「経営者のバイブル」として、多くの経営者に支持されている。 米PTC主催の「LiveWorx 2015」の基調講演に登壇したポーター氏は、未来学者であるアルビン・トフラー氏の著書「第3の波」に絡め
ウェアラブルデバイスの変遷とまとめ 慌てるグーグル、沈黙するアップル
グーグルのメガネ型端末「Google Glass」が15日に限定ながらも一般販売され、またたく間に売り切れた。スマホ市場が成熟化を迎える中、次なるフロンティアとして、ウェアラブル デバイス（Wearable Device）、あるいはウェアラブルコンピューターの主導権争いが本格化している。ウェアラブル（＝コンピューターを身に付ける）という発想自体は、30年以上も議論されてきたものであり、決して目新しいものではない。しかし、スマートフォン市場の勝者であるアップルやグーグルらが相次いで参入を予定・表明していることで、IT業界を変えるおおきな“うねり”になると期待されている。 ウェアラブルデバイスの歴史 ウェアラブルデバイスの発祥には諸説あるものの、1981年にリュックサックにコンピューターを入れ、ヘルメットにビデオカメラを取り付けて着用したSteve Mann氏が先駆者であると言われる。 その後
オムニチャネルとは何か？コカ・コーラや資生堂も実践する顧客接点の再構築
オムニチャネルという言葉は聞き慣れなくても、マルチチャネルという言葉ならご存知の方もいるだろう。まず、このマルチチャネルとオムニチャネルの言葉の違いから説明しよう。 マルチチャネルとは、店舗、通販、ネットというように複数チャネル（販売経路）を顧客に合わせて使い分ける手法のことだ。たとえば、高齢者向けには店舗で、若年層に特化した商品はネットで、主婦層向けの商品は通販で、とそれぞれのチャネルを顧客に合わせて使い分けていた。 一方でオムニチャネルは、顧客を中心にすべてのチャネルを連携して考える。商品の認知から、検討、購買に至る一連の購買またマーケティングプロセスで横串を刺してチャネルを併用して顧客にアプローチしていく。 当初このキーワードは小売業から生まれたため、「オムニチャネル・リテーリング」と呼ばれていたが、「小売以外の業種にも適用可能なことから、今はオムニチャネル・コマースと呼べる」（中村
高広 伯彦 氏インタビュー：コミュニケーションプラニングに求められるのはコンテクストの見極め
モノが売れない時代といわれて久しい。最近ではTwitterやFacebookといった新たなコミュニケーションメディアも登場し、有効なアプローチ方法についてはまだまだ暗中模索の段階にあるようだ。こうした中、自社製品・サービスの開発において、より良い製品を作るプロダクトアウト型でも、顧客の声に耳を傾けて作るマーケットイン型でもうまくいかない、と悩む企画担当者は少なくないようだ。いま求められるのは、今までのコミュニケーション方法を一回リセットし、新たな発想で消費者と向き合うことではないか。電通・グーグルなどでマーケティングや広告セールスを手がけたスケダチの高広伯彦氏はそう指摘する。 同志社大学大学院文学研究科社会学専攻修士課程修了（社会学修士）。博報堂、電通で主に営業、メディア開発やインタラクティブ・マーケティングなどに従事したのち、グーグル日本法人へ移籍。広告商品のマーケティングやYouTub
ソーシャルメディア革新（1）：“ソーシャルメディアの鉄人”が消費を変える
利用者が8億人を超えたといわれるFacebook。人口だけで考えれば、中国、インドに次ぐ世界第3位の国家とみなすことさえできる規模に急成長した。電気/水道/ガスのライフラインに加えて、ITやインターネットも社会インフラになったといわれて久しいが、今やソーシャルメディアも1つのインフラといえる状況だ。本連載ではソーシャルメディアによって、何がどう変わるのかを追う。第1回は、ソーシャルメディアによって消費者同士のコミュニケーションがどのような変化したのかについて、野村総合研究所（以下NRI）の光谷好貴氏の解説を紹介する。 今後、企業の広告塔となり得る“ソーシャルメディアの鉄人” まずはじめにTwitter/mixi/Facebook各々の利用者数だが、NRIが“国内15歳以上のPC保有者で、直近1年間に各ソーシャルメディアに対して閲覧もしくは書き込みを行っている人”を対象に行ったアンケート調査
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ルイ・ヴィトンやグッチ、GUの仕掛け人が語る「SNS戦略に悩む時点で周回遅れ」
イオン Eコマース事業のトップ 小玉毅氏が語る、EC事業への覚悟と勝算