その定番である「読書感想文」について、脚本家の三谷幸喜さんが紹介した「2つのポイント」が話題になっている。 三谷さんは2022年8月6日に出演したTBS系『情報7daysニュースキャスター』の冒頭、夏休みの読書感想文のアドバイスについて求められ、こう語った。 「僕も大っ嫌いだったんですよ。作文は好きなんですけども、読書感想文となると、何を書いていいか分からないし、あらすじとかも面倒くさいし、なんでこんなことを書かなきゃいけないんだと思って…」
「知の巨人」と呼ばれる佐藤優さんに、モヤモヤした気持ちや悩みをぶつけ、解決の糸口となるアドバイスをうかがいます。ある一つの事象を通じてものごとの底脈をのぞきます。佐藤さん独自のインテリジェンス視点で、考えるヒントを見つけたいと思います。 Q 日本の産業は、自動車、サービス、IT分野どれをとっても、世界をあっと言わせるような強さを持っていません。アメリカのGAFAなどの影に隠れ、ある意味「氷河期」はなお続いています。大企業自体にも輝きがない上に、大企業に入っても、終身雇用制度が崩れている今、メリットも見出せません。やはり自ら起業してやっていく力をつけて、起業するしかないと思っています。絶対に成功したいです。佐藤さん、アドバイスお願いします。 (21歳、都内の男子大学生)
2019年後半の日本社会を大きく揺るがした出来事といえば、「表現の不自由展・その後」が一時中止に追い込まれた「あいちトリエンナーレ2019」だった。
8月6日の広島、9日の長崎の原爆の日が近づくにつれ、記念日のニュースや特集が増えてきます。犠牲者を悼み平和を祈る人々の姿をテレビは映し出します。平和の祈りとは、核兵器の廃絶を実現する願いです。
前回のブログでは、オリンピック開催中に日本政府が発表した難民保護に関する重要事項について解説しました。今回は、同時期に発表された移民受け入れ政策に関する大きな問題点について解説してみたいと思います。 なお、「移民」の定義については既に過去のブログで何度も説明していますので、ここでは繰り返しません。重要なのは小手先の定義論ではなく、日本が少なくとも1990年の入管法改正以来、既に130万人を超える実質的移民を受け入れてきていて、安倍政権はそれをさらに拡張している、という動かぬ事実です。 また最初に断っておきますが、移民を受け入れるべきだ、というイデオロギー思想は私にはありません。以前のブログでも述べた通り、どの国家も移民(安倍政権の言うところの「外国人労働者」)を受け入れる義務や道義的責任など一切ありません。移民の方々の助けなしに日本の経済も産業も社会保障制度も十分かつ長期的に回っていく見通
都市再生機構(UR)と建設会社との間の補償交渉に介入した甘利元経済財政再生TPP担当大臣の元秘書らが、同社総務担当者から多額の金銭を受領し、甘利氏自身も、大臣室等で現金を受領した問題(以下、「甘利問題」という)に関して、昨夜(4月8日)、東京地検特捜部が、URの千葉業務部と建設会社に家宅捜索に入ったことが大きく報じられている。 私は、最初に週刊文春で報道された時点から、ブログ等で「絵に描いたようなあっせん利得」と評し、衆議院予算委員会公聴会でも、「狭いストライクゾーンのど真ん中のストライクの事案」などと表現して、あっせん利得処罰法違反等による刑事事件の捜査の対象とすべき事件であることを繰り返し訴えてきた。
「チェルノブイリ原発事故で4年以内に観察された甲状腺がんの多発と同様の現象が起きているが、日本国内ではこのことが理解されず、何の準備もされていないので、よく準備して対策をとるべきだ」と訴えた。
2月11日付の産経新聞コラムで、作家の曽野綾子さんが、日本の労働人口が減少している問題について触れ、移民を受け入れた上で、隔離して居住させるべき、と主張した。
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