なお、松本さんたちは、こういったガイドライン試案を作る際、世界保健機関WHOが2000年に定めた自殺報道のガイドラインを意識している。20世紀末に、自殺報道の仕方によっては、さらなる自殺者が増えることが見い出され、そういった知見にもとづいてWHOが策定した。日本では、厚生労働省から「WHO 自殺予防 メディア関係者のための手引き」として公表されている。これ自体、報道の現場でもまだ徹底されているとは言い難く悩ましいのだが、国連機関が作成し、厚労省が訴えかけるという意味で、非常に正統なものに思える。 でも、薬物報道の国際的なガイドラインというのはまだない。また、あったとしても、日本固有の事情が大きすぎて直接応用できないかもしれない。徹底的に薬物を忌避し、厳しく取り締まるがゆえに、ごくごく一部の人の乱用に留まる一方で、ひとたびはまり込むと脱出できなくなる日本独特のカルチャーに問題の根があるかもし

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