『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Mark Samuels (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 村上雅章 野崎裕子 2017-06-14 06:30 マーケティングは驚くほどハイテク化が進んでいる。ビッグデータと顧客関係管理(CRM)は今や、実績あるクリエイティブなマーケティング原則とともに使用するという明確な目的で用いられるようになってきている。 米ZDNetは、ロンドンで現地時間5月24日に開催された「DataIQ Summit 2017」において、企業幹部らから話を聞いた。その目的は、彼らが顧客に関する洞察を深め、顧客との関係を強化していくうえで、どのように新テクノロジを活用しているのかを見極めるためだ。以下にそのポイントを紹介する。 #1:優れた顧客関係を構築する鍵は品質だという点を忘れないようにする L'Oréal UKの上級CRMマネージャーであるNoorin Virani氏によると、カス
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今ほど顧客視点を重視する必要性が叫ばれる時代はないでしょう。ただし企業がお客さまのために尽くすには、様々な問題があるようです。では、一体どうしたらいいのでしょうか。その手引きとして、『顧客視点の企業戦略 -アンバサダープログラム的思考-』を宣伝会議から3月1日に出版しました。今回も出版を記念した特別連載です。 顧客視点を実践する難しさ お客さまの立場に立った取り組みで問題になるのが、企業はどこまで顧客視点になれるのか、という点です。 例えば、お客さまのために徹底的な値下げをした場合、企業の利益はどこで得るのかという問題が生まれます。またお客さまへのサービスやメリットを優先して、自社に不都合な状況を作ったり、利益を極端に削ったりすることも普通はできません。 お客さまの希望を全て受け入れることも現実的には不可能です。全ての声を反映させることは無理なので、中途半端に受け入れるくらいなら止めてしま
「DevRel」はDeveloper Relationsの略で、自社サービスや製品を使用する開発者とのつながりを強固にするマーケティング活動という意味を持つ。Apple、Google、Facebook、Amazonなど、数多くの企業が「DevRel」の一環としてハンズオンやセミナー、開発者ミーティングといった開発者向けイベントを実施している。 「DevRelCon」は、DevRelを行っている企業や、周辺ツールを開発する企業によって行われるDevRelのカンファレンスで、過去にはロンドン、サンフランシスコで開催され、2017年は北京でも開催を予定している。 今回の「DevRelCon Tokyo 2017」では、キーノートスピーカーとして日本マイクロソフトの伊藤かつら氏、GitHubのJohn Britton氏が登壇するほか、IBM、Nexmo、Crate.ioなどのエヴァンジェリストも登
デジタルマーケティングは従来のマーケティングと異なる概念ではなく、「マーケティングのデジタル化」にこそ、その本質がある。したがって、ITツールありきではなく、まずは自社のバックグラウンドと強み、そして顧客をしっかりと理解することが重要だ。その上で戦略的なデータ収集・活用をベースに、マーケティング組織における機能と業務プロセスの強靭化を図っていくのである。アビームコンサルティングの本間充が解説する。 昨今、従来のマーケティングに対するアンチテーゼとして、デジタルマーケティングをとらえる風潮があります。最新のアドテクノロジーを駆使し、Webやモバイルなどさまざまなデジタルのタッチポイントを通じてアプローチしなければ、新規顧客を獲得することも、既存顧客を維持することもできなくなるというものです。 確かにSEO(Search Engine Optimization)に始まり、DMP(Data Ma
2017年は様々な意味で「変革の年」になるという気がするのは、自分だけではないでしょう。英国が「EU離脱」を宣言し、米国でトランプ政権が発足したことは、政治の世界だけの話ではありません。 これまでデジタルテクノロジーが推進してきた民主化は、ポジティブな文脈において、人々がインターネットでつながり、新しい接点を拡大してきたという「社会のコミュニケーションの活性化」を意味してきました。 しかしスマートフォンのようなパーソナルデバイスが普及してくると、誰でも情報にアクセスできるようになった挙句、人々は見たいものしか見なくなるという情報の偏向性も高くなります。だからこそ「広告ブロック」のようなアプリが好まれるだけでなく、そういう人々のコマーシャルメッセージに対するレーダーを回避するために、ステルスマーケティングとして巧妙な形でデジタル情報が氾濫するようにもなりました。 そしてトランプ大統領の登場に
これは、日本マーケティング協会の月刊HORIZONの2016年第5号への小生の寄稿で、「Beyond Advertising」Jerry Wind著の書評に意見を加えたものです。 組織横断とバランスシート型への転換 ウォートンフューチャーオブアドバタイジング(WFoA)プログラムなる長期の研究活動において、22カ国の200人以上のリーダーの知見を集積して生まれた本書「Beyond Advertising」は、激動するマーケティングの将来展望を示している。 組織横断のチャレンジ 筆者(本荘)が、拙著「大企業のウェブはなぜつまらないのか」でウェブ時代のマーケティング・コミュニケーションについて組織論から問題提起してから9年余り経つ。縦割りで組織も機能もバラバラで、かつ階層も妨げになり、オンラインのメディアとコミュニケーションの活用があまりできず、さらにはソーシャルメディアに適切な対応ができてい
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前回の記事「オムニコムによるマクドナルドのアカウント奪取から見えてくる「未来のエージェンシー」とは?」はこちら 「君の名は。」が示すデジタル時代のヒットの形 作家であり未来学者でもあるアルビン・トフラー氏は、30年以上前に将来の消費像として消費者がそのまま生産者となる「プロシューマー(生産消費者)」を提唱していました。この姿は消費社会にデジタルネットワークが浸透した現代にこそ、ふさわしい言葉になりつつあります。 今回は、この言葉を象徴的に示した2016年のマーケティングのトピックについて振り返りたいと思います。それは大ヒットした邦画と、キュレーションメディアの問題についてです。 2016年の邦画のヒットには、目を見張るものがあります。なにしろ「シン・ゴジラ」の興行収入が80億円を超え、邦画にとって久しぶりのヒット映画になったかと思えば、新海誠監督の「君の名は。」がそれを超える200億円にな
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朝日インタラクティブが運営する「CNET Japan」は、マーケティング戦略の重要性やマーケティングの意義を訴求する目的で、マーケティング分野でめざましい成果をあげるなどしたマーケティング統括責任者(Chief Marketing Officer:CMO)を毎年選出し、表彰してきた。第4回にあたる2016年の「CMO Award」受賞者は、資生堂ジャパンで執行役員、マーケティング本部長(JCMO:ジャパンチーフマーケティングオフィサー)を務める音部大輔氏、三井住友カードでネットビジネス事業部長を務める佐々木丈也氏、三越伊勢丹ホールディングスで常務執行役員、情報戦略本部長を務める中村守孝氏。 ここでは、表彰式の後に開催された講演「『POCKET PARCO』~個客理解を通じた『PARCOの未来』」の内容を紹介する。登壇したのは、第3回の受賞者で、スマートフォン用アプリ「POCKET PARC
朝日インタラクティブは12月7日、先進的なマーケティング戦略を実践している担当者とマーケティング戦略を経営に活かして実績をあげている企業を表彰し、またデジタルマーケティングの最新事例を紹介する「CNET Japan CMO Award & CNET Japan Conference 2016」を開催した。 「顧客の動きで見えてきた、今やるべきマーケティング」と題した講演では、日本オラクル マーケティング・クラウド本部ビジネスディベロップメントのディレクターである渋谷由貴氏が、企業のマーケティングコミュニケーションが目指す理想像として、“ユーザーエンゲージメントの3原則”を紹介した。 “おもてなし”を実現するマーケティングコミュニケーションとは 企業と顧客の関係は、ファーストコンタクトから始まり、エンゲージメントを育み、コンバージョンが生まれ、ロイヤリティを醸成して関係を深めていく。長い時間
企業への導入が進み、必須となりつつあるマーケティング支援ツール。しかし、CRMや基幹システムが持つ社内データやプライベートDMP、分析ツール、マーケティングオートメーション(MA)ツールとの連携が不十分であったり、ツールの複雑な操作性から一部の機能しか使われないケースも多い。 これまでウェブサイト、CRM、リテールといった部署に分断され、個別最適化されてきたさまざまなデータだが、スマートフォン時代にあわせたマーケティング施策を展開する上で、企業が持つ各データの統合が必要になってきている。 各機能を統合したマーケティングツールを提供するアクティブコアは、もともと手がけていたウェブ解析ツールやレコメンドエンジンを活用し、プライベートDMPの構築から分析、レコメンド、MAまで一気通貫した「activecore marketing cloud」を提供している。同社代表取締役社長の山田賢治氏に、デー
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