赤毛のアン若草物語もう一つはなんだろう? お礼といきさつを追記したよ。 https://anond.hatelabo.jp/20200528173424
赤毛のアン若草物語もう一つはなんだろう? お礼といきさつを追記したよ。 https://anond.hatelabo.jp/20200528173424
種苗法改正を巡って、いろいろな人の声を聞くようになった。私は以前、自家採種に関する本の編集に携わったこともあって、この方面には決して無関心ではない。けれど、法制度に関してはその本の著者グループの間でさえ温度差があり、私のようなシロウトがあまり踏み込んではいかんのだろうという感覚もおぼえた。現行の制度を変えるべきかどうかはともかく、現行の制度でさえ、問題点がないわけではないことも理解できる。なので、改正するのであれば、それはきちんと有識者が議論して、正しい方向性で改正されるべきであり、そういうことであれば、いまさら私がどうこういうことでもなかろうと、近頃では距離をおいていた。 種苗法にかぎらず知的財産関連の制度では、それをタテにとったグローバル企業の世界戦略との関連性が必ずとりあげられる。細かい話をすると長くなるので一言で乱暴に端折ってしまうとそういう世界戦略は概ね人類にとって好ましいもので
Twitterでみかけるこのタグにもやもやするし、すっげえ気持ち悪い。 なんなんだろうと思っていたら、農家が不在なんだと気づいた。 「農家のために反対します!」 「農業は自家採種でなりたっているのに、禁止されたら農家が困ります」 といってるのに、その誰もが農家じゃない。 まるで日本昔話の中にいる幻想の農家を応援しているみたいだ。 うちの実家は大きな野菜農家だ。 ハウスは30棟くらいあるし、米も3haくらいやってる。 農繁期はアルバイトさんにもたくさんきてもらってる。 で、自家採種(いわゆる自分が作った作物から、次の作付けのための種をとること)を どのくらいやってるかというと、ゼロである。 だいたい「桃太郎」というトマト品種があるが、桃太郎の種をとって植えたたところで、 桃太郎トマトはできない。形質がバラバラな子孫ができるだけ。 趣味の農園ならともかく、プロがそんな種を使える訳がない。 モン
新型コロナ対策で急速に進んだ日本企業の在宅勤務。一方、全国で緊急事態宣言が解かれ、外出自粛が緩和されていることで、自分の職場のテレワークが今後どうなるか気になる人も多いのではないだろうか。 感染症という外部要因により「強制的」に進められたとも言えるテレワークだが、元は働き方改革の施策だった。果たして今回の取り組みは企業・働き手ともに成果を挙げたのか。そして新しい働き方として定着するのか。テレワーク研究の第一人者で、多くの企業を調査してきた東京工業大学環境・社会理工学院の比嘉邦彦教授に前後編インタビューで聞く。前編は「今回のテレワークは結局、うまくいったと言えるのか?」だ。 テレワーク否定派、実は“食わず嫌い”だった ――今回のコロナ対策による日本企業のテレワーク化について、実際の実施率や実効性をどのように評価しますか。 比嘉: 日本全体だと3割前後というところでは。調査によってまちまちで、
新型コロナウイルスによる感染症「COVID-19」と戦い続ける集中治療室の医師たちと話すと、同じ表現が繰り返し出てくる。「こんなのは初めてだ」、「こんなのは見たことがない」と。 イギリス各地の病院で集中治療にあたる医師たちは、未知の病気が迫り来ていると承知していた。昨年末に中国で最初に確認された未知の呼吸器系感染症によって、医療機関は逼迫(ひっぱく)し、自分たちは追い詰められるだろうと覚悟していた。 そして、感染者の数が増えるに伴い、イギリス中の医師たちは、中国の同僚たちによる現場の報告を読んでいた。次に、イタリアの同僚たちの報告を。さらには、学術誌やソーシャルメディアで。このウイルスによる感染症がいかに重篤か。
新型コロナウイルスの影響で休校となり、家で過ごす日々がつづく子どもたちはまだまだ多い。そんななか、ライター井口エリの姪(小学校3年生)はNintendo Switch用ゲームソフト『あつまれ どうぶつの森』内で起業をした。子どもたちは今、『あつ森』の世界でいったい何を学んでいるのだろうか。 それぞれの楽しみ方を見つけられる『あつ森』 『あつまれ どうぶつの森』(通称:あつ森)は、任天堂から2020年3月20日に発売されたNintendo Switch用のゲームソフト。ゲーム情報誌『ファミ通』の発表によると、『あつ森』は5月11日には国内での累計売上本数が389.5万本を突破した。この数は、ざっと計算して12とか13世帯に1世帯が『あつ森』を遊んでいることになる。すごいことだ。 島の中に家具を配置したり、花を育てたり、好きな服に着替えたり、自由度が高い 『あつ森』は「何もないから、なんでもで
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて4月7日に発令された緊急事態宣言が5月25日、約1カ月半ぶりに全域で解除された。発令の際に呼びかけられたのが「接触の8割減」。今回の解除基準には含まれていないが、自粛による人々の行動の変化と新規感染者の減少の関係性を把握し、第2波に備えるためにも、接触の分析は重要だ。 8割の根拠は、厚生労働省クラスター対策班のメンバーで北海道大学の西浦博教授の計算に基づくもの。通信業者の位置情報などを活用して、一人当たりの接触頻度を調べることで、感染拡大の状況を推定できるという。「新規感染者数」は感染してから陽性の診断を受けるまでおよそ2週間の時間差があるが、「接触」はリアルタイムに監視することができる数少ない指標でもある。 この接触の評価に4月から関わっているのが民間のデータ分析会社ALBERT(アルベルト)の社員の有志だ。チームを率いるのは32歳のデータサイエンティ
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