STEAMにて「NoWaitHero」を5月8日に発売しました。大雑把に言うと、「高難易度アクションゲームの駆け引きをマウスだけで楽しめるようにしたゲーム」です。定価は980円で、5日で売れた本数は150本ほどです。本記事ではどうしてこのゲームが売れなかったのかを自分なりに分析していきます。 ※記事にする理由 １　売上が悪い作品を面白いよと広告するよりも、悪いよと言った方が目に付く ２　背中の傷は剣士の恥 なぜ売れなかった？ この手の原因は複数あります。が、重要なのはその中で一番まずいものです。最大の問題を解消しないと、他の問題は陰に隠れてしまい、判断できません。 本ゲームでの最大の問題は「ユーザーがプレイしたくなるシステムを構築をしなかった」ことです。 本ゲームの前提は次です。 ・このゲームの売りは「面白さ」 ・パソコンでプレイするゲーム このゲームを評価してもらうにはプレイしてもらう必

5月11日に文科省が情報環境整備に関する説明会をYoutubeでLIVE配信しました。 そこでの、文部科学省 高谷浩樹 初等中等教育局 情報教育・外国語教育課長 の説明会がかなりパワフルなメッセージだったので、是非多くの人に読んでもらいたいと思い、文字を起こしました。 この説明会がきっかけで、私たちは現役の先生たち中心の完全無料のオンライン個別学習サポート、オンライン寺子屋を開始しました。 一部抜粋 "えっ、この非常時にさえICTを使わないのなぜ？"“現場の職員の取り組みをつぶさないでくれ””これからはICTを使わなかった自治体に説明責任が出てくる”"紙を配るんではなく、双方向での授業を学校現場に取り組んで頂く必要がある。""本当にできること、使えるものは何でも使って、できることから、できる人から、既存のルールに捉われず、臨機応変に何でも取り組んでおられますか？" "ご対応いただきたい、じ

『Terraria』シリーズを手がけるRe-LogicのCEOであるAndrew Spinks氏はDiscordコミュニティ内で、開発中止となった『Terraria: Otherworld』をオープンソース化することを示唆した。ただし条件があるようで、10万の署名と15ドルが必要なのだという。幻の作品のリリースの可能性にコミュニティは湧き立ち、早速署名活動が開始されているようだ。PC Gamerが報じている。 Image Credit : Frank Jewell 『Terraria: Otherworld』は、2015年2月に発表された新作。『Terraria』シリーズの特徴である2Dサンドボックス要素は受け継ぎつつも、「Otherworld」と題されているとおり、本編とは雰囲気が異なるダークファンタジー色が強い世界が舞台となっており、グラフィックもよりファンタジーに。ストーリーテリング

ロシュ社のコバスなど大型のPCR全自動検査装置は既に日本の大学や研究機関に数十台程度が導入されていますが、それらはB型肝炎ウイルス、C型肝炎ウイルス、HIV検査等に用いられています。これらの検査も引き続き必要であり、全てを新型コロ… https://t.co/rmzELBKzMq

結論から言えば「必要性の高い人には迅速に実施できる体制が必要」だが、「一般市民に対するスクリーニングや漠然とした不安に応えるための検査は増やすべきでない」。 メディアの報道は、前者のニーズと後者のデマンドを混同しており、それに影響された多くの方々から、私の発信に対してもいろいろとご意見を頂戴しています。 個別にご返答申し上げるのが難しいので、ここで整理をしたいと思います。 私は感染症や公衆衛生の専門医ではありませんが、地域医療に関わる一人の医師として、このようなスタンスでPCR検査を理解し、必要に応じて患者さんを検査にご紹介しています。専門家の方々から見て、間違いがあればご指摘いただけましたら幸いです。

2020年5月10日に、政治が好きな親戚と電話した際の備忘録です。 私：政治についてとても無知な人間 親戚：尊敬している年上の人間 ▼　▼　▼ 私：Twitterなどでは、検察庁法改正案についてすごい数の反対意見がでてる。賛成意見が見当たらなくて逆に怖い。どう思う？ 親戚：おれも読んでみた。多分この記事見たらわかりやすいけど……。 note.com 親戚：Twitterでは、事実と憶測がめちゃめちゃになってると思う。 私：事実と憶測。 親戚：まずこれは、検察庁法だけを変えようとしてるわけじゃなく、ずっと前から国家公務員法で「人手が足りなくなってきたから定年を伸ばそう」って言われてたことの延長の話。 目的は「定年を伸ばす」こと。だから、「じゃあ手段はどうするか」で議論が起こるはずなのに、今そもそも「定年延長」自体が問題になってる。定年延長の目的自体がぼやかされてる。 私：一部では、タイミング

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新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、テレワークの導入が進むなか、企業の間では、東京都心部にあるオフィスの賃貸契約を解約したり、面積を縮小したりする動きが出ています。 こうした中、東京都心部のオフィス物件を多く手がける不動産会社によりますと、先月中旬以降ベンチャー企業などから、都心部のオフィスの賃貸契約を解約したいという相談が、ことし１月の４倍余りのペースで寄せられているほか、大手企業の間でも、オフィス面積を広げる計画を取りやめる動きが出ているということです。 背景には想定以上にテレワークが機能し、従業員が出社するオフィスの必要性が見直され始めていることがあるということで、不動産会社アットオフィスの中西孝至さんは「高い賃料を払わずにシェアオフィスなどを活用する動きが進むものとみられ、都心のオフィスは拡張傾向から分散縮小へと流れが変わり始めた」と話しています。 こうした動きについて、日本不

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新型コロナウイルスの感染状況を把握するため、下水のモニタリングが注目を集めている（写真：GYRO PHOTOGRAPHY/アフロイメージマート） 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大をめぐっては、鼻咽頭のぬぐい液からウイルスを調べる検査が注目されている。ウイルスの抗原や抗体の検査も登場する見通しだ。さらに、5月7日にはレムデシビルが新型コロナウイルス感染症の治療薬として初めて承認された。新型コロナウイルス感染症に対抗するワクチン開発も待たれる。 こうした中で日本ではあまり話題にならないが、世界的に注目され始めているのが、大便の中に潜むウイルスの検査である。ウイルスが大便から検出される期間がこれまで考えられていたよりも長い、ほぼ1カ月に上るという研究報告や、下痢症状を重視すべきだという研究も出ているからだ。そうした中で、ウイルスの流行状況を測るため、下水調査にも注目が集ま

「日本はPCR検査の数が少ない」「PCR検査を拡大せよ」との批判の声が高まり、政府はPCR検査数を1日8000から1万5000に増やすとしたが、それでも実際にはなかなか増えなかった。安倍首相は5月4日の記者会見では「地域の医師会にもご協力をいただきながら、全国で20カ所、東京で12カ所のPCRセンターを設置」「東京などの大都市圏を中心に対策を徹底していきたい」と述べた。しかし、PCR検査については多くの難しい問題のあることが指摘されている。 この記事の写真を見る そこで、国立病院機構仙台医療センター臨床研究部ウイルスセンター長の西村秀一医師へのインタビューを行った。ウイルスセンターは国内では数少ない臨床ウイルス学の研究施設であり、全国の医療機関から依頼を受け、ウイルス分離や血清学的検査を行っている。PCR検査の現場をよく知る立場からの問題提起である。「感染者数をごまかしたいから、政府は検査

「世界一高い」とも言われる、幼い子どもなどの難病の治療薬「ゾルゲンスマ」について、厚生労働省は、保険適用の対象とし、１回当たり、およそ１億6700万円とする方向で詰めの調整を進めています。 アメリカでは１回あたり２億円を超え、世界一高い薬とも言われていることから、国内での価格設定が注目されています。 こうしたなか厚生労働省は、「ゾルゲンスマ」を公的な医療保険の適用対象としたうえで、１回当たりおよそ１億6700万円とする方向で詰めの調整を進めていることがわかりました。13日に開かれる中医協＝中央社会保険医療協議会で承認されれば、現在国内で保険が適用されている薬で最も高額となります。 対象となる患者は年間25人程度と見込まれ、患者側が支払う医療費には上限が設けられ、それを超えた分は保険料などで賄われることになります。