連日の猛暑で、パソコンやスマートフォンに保存された圧縮ファイルが自然に解凍される現象が相次いでいる。一部では解凍したファイルが熱波によって溶けたり焦げたりするなど破損被害も報告されている。 東京都八王子市内の不動産会社に勤務する小杉さんは１２日、外回り営業で顧客との商談中、使用していた自身のパソコン内の圧縮フォルダーが勝手に解凍されていることに気が付いた。 フォルダーの中身は数千枚の画像と動画ファイル。「お客様にファイルを見られてしまったせいで契約は打ち切られてしまいましたが、通報されなくて良かったです」と、胸をなでおろす。この日、八王子市では最高気温３９．１度を記録していた。 情報セキュリティに詳しいＩＴジャーナリストの二下羊さんによると、ｚｉｐ形式などで圧縮したファイルが勝手に解凍される現象が報告されるようになったのは６月下旬ごろ。「ｚｉｐ圧縮の耐熱温度は約５０度。パソコンやスマートフ

サンタクロースでつくる業界団体「世界サンタクロース協会（ＷＳＣＡ）」が、同会主催のクリスマスパーティーを通じて組織ぐるみで裏金を作っていた疑いがあることが２５日までにわかった。収入の一部を所属サンタにキックバック（還流）していた。告発を受理した地検特捜部では、クリスマスが終わる２６日にもＷＳＣＡ本部に強制捜査に入る見込み。 関係筋によると、ＷＳＣＡはクリスマスパーティー券を所属サンタに販売ノルマとして割り当て、ノルマ以上に販売したサンタに対し利益を還流していた。１億円近く還流を受けたサンタもいるとみられ、特捜部では近く複数の幹部サンタとトナカイから任意で事情を聞く方針だ。 ＷＳＣＡは子どもへのクリスマスプレゼントの購入資金にあてる目的でパーティー券を販売。またプレゼントの選定から配送まで一貫して担う同協会は、公益性の高い事業として公的支援を受けており、クリスマス資金規正法によって収支報告が

税のあり方について審議する政府の諮問機関「公租劫略調査会（公劫調）」は８日、自宅で過ごす時間に応じて課税する「自宅宿泊税（仮称）」導入を求める答申を決めた。自宅に寝泊まりする社会的コストを回収するとともに、飲食や観光など消費活動を活性化できるとしている。 自宅宿泊税は住民票に記載する住所に月２４０時間以上滞在した場合に徴収する。基礎滞在時間の２４０時間を控除した残時間が課税基準時間になり、築年数や家賃、路線価などから算出した「自宅宿泊料」に対し、１２０時間未満で２％、１２０時間以上３００時間未満で４％、３００時間以上で６％の税率を想定する。 自宅滞在時間はスマートフォンの位置情報や、街頭に設置されている顔認証機能付き防犯カメラを情報を元に算出。東京都内のワンルームマンションに月４００時間滞在した場合、基礎滞在時間を控除した１６０時間が課税基準時間となり、自宅宿泊料８万円の４％、月３２００円

当該記事が報じた「自動で新聞記事を作成するＡＩ」について、編集部では１７年に日経新聞が発表した「完全自動決算サマリー」、１９年の「ＧＰＴ－２」など、その動向について把握していました。 「完全自動決算サマリー」については、虚構ニュースを生成するＡＩではないこと、また、「ＧＰＴ−２」については、ＯｐｅｎＡＩが完全版を非公開としたため、性能を検証することができませんでした。そのため「記事を生成することはできても、本紙のような「オチ」まで理解・生成することは難しい」として、誤報ではないと判断してきました。 しかし、２２年１１月、ＯｐｅｎＡＩが「ＧＰＴ－３」を利用した「ＣｈａｔＧＰＴ」を公開。２３年２月にはマイクロソフトが改良版「ＧＰＴ－４」を搭載した「新しいＢｉｎｇ（以下Ｂｉｎｇ）」を公開。これを受けて、編集部では検証委員会を立ち上げ、性能評価に取りかかりました。 評価に当たっては、Ｂｉｎｇを使用

衆議院の議員定数を現行の４６５議席から１億議席まで大幅に増やすべきだ――。政治評論家が自身のブログに掲載した「１億増０減」案が、一票の格差と歳費の問題を一挙に解決できる妙案として、注目を集めている。 「一億総衆議院議員時代」と題したブログ記事を５日に公開したのは、政治評論家の屁利呉洲（へり・くれす）さん。与党内では現在、一票の格差を是正するため、衆院選の小選挙区を「１０増１０減」に区割り変更する方向で検討を進める一方、党内の一部議員からは「議席が都市部に偏る」として、見直しに反発する声もあがる。 屁利さんは「１０増１０減は根本的な解決にならない」と現行案を一蹴した上で、衆院の議員定数を１億に増やして、１８歳以上の有権者全員を衆院議員に就ける「１億増０減」を提案。有権者全員が衆院議員になれば、選挙を実施する必要がなくなるため、一票の格差は「違憲状態」とされた２．００倍から０．００倍へと大幅に

２０１６年６月８日付本紙記事「「辛くて苦手」に新商品　「種なし柿の種」登場」につきまして、「ピーナッツしかない柿の種」が近く発売されるとのご指摘が、複数の読者から寄せられました。編集部で調査した結果、亀田製菓から『亀田の柿の種　ピーナッツだけ』という類似商品が今月発売されることを確認しました。虚構をお届けする本紙におきまして、現実を報じてしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 本紙が１６年６月８日に配信した「種なし柿の種」が３月に発売されるという内容のご指摘が、２月下旬から約２０件、メールやＳＮＳを通じて寄せられました。 編集部で調査したところ、亀田製菓（本社・新潟県新潟市）が２月２２日、『亀田の柿の種　ピーナッツなし』『亀田の柿の種　ピーナッツだけ』の２商品を３月７日に発売する内容のプレスリリースを配信したことを確認しました。

デジタル環境庁は１７日、パソコンやスマートフォンなどデジタル端末内のデータを捨てる「ゴミ箱」に、有料の「デジタルゴミ袋」の装着を義務化すると発表した。端末から排出される「ゴミデータ」の廃棄量削減が目的。収益金はデジタル環境の保護に使われる。 大量生産・大量消費によって日々生み出されるゴミデータは、デジタル社会にとって大きな問題となりつつある。 ２０２０年に国内で廃棄されたゴミデータ量は、１０エクサバイト（１エクサバイトは１０の１８乗バイト）。３．５インチフロッピーディスク約７億枚分に相当する。ストレージ容量の拡大に伴って増えた、撮り損じ写真・動画などのゴミデータを廃棄するのに必要な内部処理は、端末の電力を必要以上に浪費する。また、クラウド技術の発達により、これらゴミデータの流通が通信を圧迫して、デジタル環境を汚染していると指摘する専門家もいる。 ゴミの種類にも大きな変化が生まれている。ダイ

２０１５年３月４日に配信した本紙記事「ほのかな甘み　かぼちゃワイン「エル」４月発売」につきまして、かぼちゃを原料にしたワインが現実に存在するというご指摘が読者から寄せられました。編集部にて調査したところ、実際に販売されていることが分かりました。虚構をお届けする本紙におきまして、現実を報じてしまったことを、関係者と読者のみなさまに深くおわびいたします。 今月１４日、漫画『Ｔｈｅ♥かぼちゃワイン』の作者である三浦みつるさんが、「それにしても…まさか虚構新聞が真実になるなんて！」と、ツイッターで発言されたことがきっかけで、「かぼちゃワインの記事は誤報ではないか」との問い合わせが数件寄せられました。 製法はワインとまったく一緒ですが、果実でない為にワインとネーミング出来ないそうです（念のため）🙇🏻‍♂️ pic.twitter.com/im0M9qvcUU — 三浦みつる／みうらみつる (@m

満開を迎えている桜さんが今月３１日で活動を終了することが３０日までにわかった。今月中に全て落花させ、４月１日から葉桜に復帰する見通し。新型コロナウイルスの新規感染者数が再拡大の傾向を見せていることに責任を感じて決断したという。人気絶頂期での突然の活動終了は驚きと困惑を招きそうだ。 知人の躑躅さんが明らかにした。 ２２日に緊急事態宣言が全ての地域で解除されて以降、全国の行楽地は多くの人出で賑わっている。特に解除後初の週末となった２７日は、東京の上野公園など桜の名所が大勢の花見客で混雑。各自治体では人の接触を減らすため、宴会ができないように桜の周りにネットを張って封鎖するなど対応に追われた。 しかし一旦は収束傾向をみせた新規感染者数は、桜の開花が始まった今月中旬以降、大都市圏を中心に再び増加傾向に転じている。インターネット上では「花見が口実の無駄な外出が増えたせいだ」「桜が咲かなければ今ごろ収

ホワイトハウスから次々と立ち上るカラフルな煙――。トランプ米大統領が支持者に向けて、連日狼煙（のろし）でメッセージを送り続けている。６日に起きた連邦議会議事堂襲撃事件を受けて、ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳのアカウントが相次いで停止された同氏に残された最後の発信手段は世界最古の通信技術だったようだ。 トランプ氏が狼煙を上げ始めたのは９日。投稿可能なツイッターのアカウント全てが使えなくなった直後のことだ。以降、多い日では１日２００回以上、様々な色の狼煙が昼夜を問わずホワイトハウス２階のトルーマンバルコニーから立ち上る。 ホワイトハウス周辺に集まる熱狂的なトランプ支持者からは、狼煙が上がる度に大きな歓声が沸き上がる。しかし、狼煙について事前に申し合わせがなかったためか、そのメッセージの内容について尋ねると、支持者の間でも受け取り方は様々だ。 「今すぐ立ち上がれ！」という好戦的な解釈をする

政府は１日早朝、緊急の記者会見を開き、全国の子育て世帯などを対象に、今年の正月特別贈与（通称「お年玉」）を増額するよう要請した。コロナ禍で消費活動が抑制されていることから、お年玉を増額することで子どもの浪費を促すねらいがある。 １８歳までの子どもがいる世帯と、子どもにお年玉をあげる予定のある全ての国民が対象。金額は前年比３０％以上、または最低１万円以上のどちらかを満たす必要がある。 政府は昨年５月、コロナ禍で影響を受けた家計を支援するための緊急経済対策として、国民１人あたり１０万円の特別定額給付金を支給したが、消費増税などの影響でコロナ禍以前から景気が後退局面に入っていたため、景気の下支え効果が想定より低かった。この反省から「もらったお金を後先考えずに使い切る子どもに現金を支給した方が経済効果が大きい」との判断が要請の背景にあるようだ。 また、子どもが自由に使えるお金の上限を緩和するため、

新型コロナウイルスの感染拡大でテレワーク（在宅勤務）が広がるなか、社員間の連絡手段として「のろし」に再び注目が集まっている。テレビ会議システム「Ｚｏｏｍ（ズーム）」の導入など、テレワーク関連予算が取れない企業を中心に、手軽な連絡手段として利用が拡大しているようだ。 「家庭用狼煙５色セット（赤・青・黄・緑・白）」を製造販売する風前灯火堂（静岡県）によると、緊急事態宣言が発令された４月初旬から注文が急増。これまで週に１セット程度しか売れなかったが、今では毎日１千セット前後の注文が入っているという。価格は３３００円（税込）。在庫が切れたため、現在は２４時間体制で製造にあたる。 都内の不動産会社に勤める落目さんの会社も、４月１３日からのろしを導入。毎朝午前８時３０分までに自宅マンションのベランダに出ると、「出社」を伝える青色ののろしを焚いている。「欠勤する場合は赤いのろしを使うんですけど、まだ一度

オフィス内のトイレを全て閉鎖し、勤務時間中ずっと我慢させたところ、業績が劇的に改善した――。山梨県の石材店が試験的に採用した「ゼロ・トイレット方式」の効果に注目が集まっている。 若者の墓石離れによる需要の低迷から、長年経営不振にあえいでいた雪隠石材の雪隠鬼一郎社長（７３）は、今年４月、社内に３カ所あるトイレを全て閉鎖し、勤務時間中のトイレ退席を禁じる訓示を発表した。社員の行動を分析したところ、トイレに費やす時間が一般企業に比べて２倍近く長いことがことが分かったためだ。 「日常の些細な怠惰が、会社全体の緩みを招いている」と考えた雪隠社長は、１９９０年代、学級崩壊を防ぐため、問題行動を起こす生徒に厳罰で臨む米国の「ゼロ・トレランス方式」になぞらえた「ゼロ・トイレット方式」を実行に移した。窓ガラスの小さなひびが全体の崩壊を招く「割れ窓理論」に対して、チャックの緩みを取り締まる「社会の割れ窓理論」

猛毒を持つ外来種のヒアリを「殺人アリ」などと呼ぶのは蟻権侵害に当たるとして、国際蟻権保護団体が報道各社に対し「殺人アリ」の呼称を用いないよう申し入れを行っていたことが、２５日までにわかった。 申し入れを行ったのはアリの権利保護を訴える国際蟻権保護団体「アンツ・ライツ・インターコンチネンタル」。日本でヒアリの侵入が確認されて以降、「殺人アリ」「小さな殺人鬼」など不安を煽る報道が続いていることを受け、新聞社やテレビ局など報道各社に対し、これらの呼称を使わないよう改善を求める申し入れ書を提出した。 文書では「日本においてヒアリが誰かを殺した事実はなく、また個々の蟻の犯罪行為を拡大してヒアリ全体が悪であるかのように報じる手法に違和感を覚える」と指摘。「殺人への関与が全くない段階から『殺人アリ』と決めつけることは、推定無罪の原則に反する」として、事実関係に基づく公正な報道を求めた。 また同時に、本蟻

９月から日本市場に新規参入する外資系保険会社ポットデ・インシュアランス・インターナショナルは２４日、携帯電話販売店などで違約金・契約解除料名目の金銭を請求された場合、全額を保障する違約金保障保険「１８９０（イヤクゼロ）」を発売すると発表した。パソコンや携帯端末購入時のセット割引に関するトラブルから身を守りたい顧客の獲得を狙う。 「１８９０」はパソコンやスマートフォンなどを購入する際に付けられた各種オプションサービスを解約する際に発生する違約金や契約解除料を契約者に代わって支払う保険。違約金を無制限で保障するほか、解約手続きは全て同社の専門担当者が代理で行う。 携帯電話販売店やパソコン専門店では、様々なサービスを商品とセットで販売することで代金を割り引く販売奨励策が常態化しているが、後日これらサービスの解約を申し出ようとすると、解除手数料などの名目で数万円から数十万円の高額な違約金が請求され

世界遺産にも登録されているイタリアのキリスト教鐘楼（しょうろう）が施工不良で傾いた問題で、この鐘楼の施工業者の子孫が完成から約６００年後の今月、基礎工事に誤りがあったことを認めて謝罪した。 イタリア・ピサ市にあるこの鐘楼は１２世紀に着工。建設中から塔が傾きつつあり、近隣住民から倒壊の危険があるとの声が上がっていた。だが建築組合（ギルド）の親方は「周りの景色の方が傾いている」と天動説的に反論して工事を続行。１４世紀に傾いたまま完成した。 次第に傾きを増す塔を前に、近隣住民はその後数百年にわたって危険性をギルドに訴えてきたが、当時の文献には実際の被害者が出ていないことを理由に何度も改修工事を拒んできたことが記されている。ただし１７世紀には塔の最上部から何者かが落とした重さの違う大小２つの球が頭に当たって、大小２つのたんこぶを作った被害者の記録もある。 １９８７年、この斜塔を含む広場一帯が国連教

飲酒検問、誤検挙ゼロの新方式　春の交通安全 これは嘘ニュースです 警視庁は春の交通安全運動の一環として、４月から「「ドライバーさん、おつかれさん」大作戦」を展開する。飲酒運転の撲滅に重点を置いた取り組みで、これまで以上に精度の高い新方式の飲酒検問を取り入れることで飲酒ドライバー検挙率１００％を目指す。 飲酒検問で使用される「はーのやつ」として知られるアルコール検知器は、飲酒していないにもかかわらずアルコールを検知する場合がまれにあり、はーのやつの誤作動が冤罪を生み出す危険性が専門家の間からかねてより指摘されてきた。 「検問が持つ固いイメージをなくしたい」として、警視庁が春の交通安全運動に合わせて導入する新しい飲酒検問「「ドライバーさん、おつかれさん」大作戦」は、はーのやつが反応した運転手を「今夜のラッキードライバー」として選出、労をねぎらうためその場でビール１本を無料でプレゼントするという

地球爆発の可能性は　爆発予知学会が初会議 これは嘘ニュースです 将来確実に訪れる地球爆発を予知する「地球爆発予知学会」の第１回大会が５日、千葉電波大学で開かれ、国内外の専門家が意見を交わした。 地球爆発予知学会は地球爆発の前兆現象を捉えることを目的に、２０１３年、地質学や天文学の専門家らが中心となって発足。今回初めて研究成果を報告する会議が開かれた。 基調講演では、湯川秀吉千葉電波大名誉学長が「地球上に存在する全ての生命にとって最大の関心は、この地球が爆発するかしないか。この根源的課題に比べればテロや少子高齢化など些末（さまつ）な問題に過ぎない」とあいさつし、出席していた文科省関係者に向けて予算の重点配分を呼びかけた。 研究発表では具体的に地球が爆発する前兆についての論文発表が行われた。桜島大の白洲大地准教授（地質学）は想定される地球爆発のパターンとして（１）地球全体が不自然な膨張と収縮を

イモトさん、冥王星へ　片道１０年の長旅に これは嘘ニュースです バラエティ番組でエベレスト登頂に挑戦したことなどで知られるタレントのイモトアヤコさん（２８）が、年末にも打ち上げ予定の有人探査船「ニュークラウン」での冥王星探査に向けて、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）と共同で準備に入っていることが分かった。到着は２０２４年の予定で、成功すれば肉眼で冥王星を見る初めての人類となる。 イモトさんはバラエティ番組「世界の果てまでイッテＱ！」で、昨年から世界最高峰のエベレスト登頂に向けて準備を進めてきたが、現地で雪崩事故が相次いだことから、今年４月に登頂を断念。本人も自身のブログで悔しさを露わにしていた。 その後、番組ではエベレスト再登頂に向け準備を進めてきたが、５月末、番組を見たＮＡＳＡ関係者から「冥王星探査に参加しないか」との打診があったという。イモトさんはこの申し出を快諾。現在、長期間にわたる無重力状

２７日午前５時ごろ、滋賀県大津市のコンビニ「ＳＯＮＳＯＮ蓬莱店」から、「アイスクリーム用冷凍庫に男性が閉じ込められている」との１１０番通報があった。市消防が救急車で駆けつけたが、男性は現在意識不明の重体。 蓬莱署によると、被害にあったのは県立粟津東高校に通う１６歳の男子高校生。男性は２６日午後８時ごろ、同級生の友人２人と来店。店員がレジ対応に当たっているすきを狙って冷凍庫に入ったとみられる。 この様子を撮影していた友人の１人が、交流サイト「フェイスブック」に写真を投稿。ページには男子高校生が冷凍庫の中に入っている様子のほか、持ち込んだバナナでくぎを打とうとしているところなど計４点が掲載されていた。フェイスブックへの書き込み通りなら、撮影していた友人２人はその後男性を冷凍庫内に放置したまま帰宅したようだ。 翌朝、開店準備のため訪れた店長が庫内で硬直している男性を発見。男性は溶かしたチョコアイ