前の記事　10万ドルのカメラでサーファーを超スローモーション撮影 ウイルスとバクテリアの中間「ミミウイルス」、3D撮影に成功　次の記事 『Kindle DX』に旧メディアが期待を賭ける理由 2009年5月 8日 Marion Maneker Photo:Bryan Derballa/Wired.com(以下すべて) 米Amazon.com社は6日(米国時間)、今夏発売予定の、特大サイズの電子書籍リーダー新製品『Kindle DX』について記者会見を行なった。 この製品に対する反応はほぼ一様で、あまり評判が芳しくない。皆が感銘を受けていないのには相応の理由がある。まずKindle DXは、第1世代のKindleより機能が大幅に充実しているとはいえないのに、第1世代よりさらに法外な489ドルで販売される。 Amazon社は、大画面とメモリの大きさ(3.3GB)を理由に、法外な価格を正当化しよう

広告経済と無料経済 2009年4月25日 （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） ネット広告は、販売との距離が近い。アフィリエイト広告のようにほとんど一体化しているものもある。だからネット広告市場はEC市場を一部含むと見なして、2007年の市場規模は1兆7630億円、つまりネット広告費として発表されている数字の約3倍の額になるという見方もあると前回書いた。 アメリカでも、ネット時代の経済モデルの市場規模について、独特の観点から考察する試みがなされている。 「ロングテール」の提案者である米ワイアードの編集長クリス・アンダーソンは、初夏に『フリー──ラディカルな値付けの未来（Free: The Future of a Radical Price）』と題した本を刊行しようとしている。 本はまだ出ていないが、「無料経済」について論じた本のようで、ワイアード誌や彼のブログで

前の記事　電灯は健康に無害：19世紀のポスター 早送りで見る「天空のガンマ線」：またたくパルサーたち　次の記事 最も若い世代が望む「ニュースの形」：米新聞協会の調査 2009年4月13日 John C Abell 新たな調査によれば、10代の若者は有料のニュースを敬遠し、ニュース集約サイトを好む傾向があるという。 これは新聞サイトにとっては悪い報せだ。というのも、新聞業界が現在検討している2つの主な方針とは、a）コンテンツに課金する、あるいは、b）ニュース集約サイトを廃業させる(日本語版記事)というものだからだ。 米Google社の最高経営責任者(CEO)であるEric Schmidt氏は4月7日(米国時間)、サンディエゴで開かれた米新聞協会(NAA)の年次総会で基調講演を行ない、新聞社は[旧来のやり方にこだわることで]読者を逃しかけていると述べたが、今回のNAAの調査結果はその直後に発表

前の記事　47歳女性の衝撃歌手デビュー：ネットで大人気(動画) 「衛星成功に総書記は涙」：北朝鮮の核再開宣言とミサイル輸出　次の記事 新聞廃業の跡を継ぐのは「超ローカル・低コストな情報サイト」？ 2009年4月15日 John C Abell ハーバード大学ニーマン・ジャーナリズム研究所のMartin Langeveld氏によると、新聞各紙は、印刷された新聞を読んで来た読者を、オンラインでの読者に転向させることに事実上失敗しているという。 Langeveld氏の計算では、新聞読者全体のうち、オンラインで読んでいる者は約3％程度に過ぎないという。この程度では、新聞各社が印刷メディアで失われた売上を新たなデジタル広告で埋め合わせようとしても、事業を継続するのは不可能だ。 新聞各紙は読者をオンラインでもつなぎとめるために大変な努力を払っているが、読者の方はニュース集約サイトや国内および国際的なニ

ネット広告の経済的影響力は、見積もられている市場規模よりずっと大きい 2009年2月19日 （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） ネット広告が増えると、ほかの広告が減るという具合で、広告費の総額はあまり変わらないといわれている。実際、日本でもアメリカでもＧＮＰの１パーセント台だ。 毎年「日本の広告費」をはじき出している電通が、昨年、フリーペーパーやフリーマガジン、インターネット広告の制作費など算定対象を増やしたために、広告費総額は一気に１兆円ほど増えて７兆円になった。しかし、それでもＧＮＰの1・36パーセントにすぎない。 したがって、「広告経済」などといってもそのインパクトは限られていると考えられがちだ。しかし、ほんとうにそうなのか。 ●電子商取引とネット広告の近さ 前回までに書いてきたように、ネット広告では、販売と広告はクリックいくつかの隔たりしかない。前々回

法律上も、広告と表示の一体化が進んでいる 2009年1月30日 （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） ネットでは広告と商品販売のための表示の区別がつきにくくなっているという前回書いたようなことは、しばしば言われている。ネット広告は、広告費に計上するよりも、もう少し枠の広い販売促進費に該当するのではないかという意見もよく見られる。 たとえば、今回とりあげる『デジタル時代の広告法規』（梁瀬和男・岡田米蔵著・日経広告研究所発行）という本のなかでも、成果報酬型広告の場合は、広告費にあたるかどうか課題も多いと書かれている。 電通が発表している「日本の広告費」にも、「販売促進（SP）広告」という項目はあった。DMや折込、屋外広告、交通広告、POP、電話帳広告、展示会、博覧会、広告用映画・ビデオなどだ。2007年分からプロモーション・メディア費と名前が変わってフリーペーパーやフ

ドロップシッピングが物語っていること――商品販売と広告におけるリアリティの変化 2009年1月21日 （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） バナー広告でも検索連動広告でも、あるいはコンテンツ連動広告でも、クリックして販売サイトにアクセスし、簡単な操作で購入するという仕組みになっているわけだが、これはほんとうに広告だろうか。 アフィリエイト広告の延長上のドロップシッピングというビジネスモデルを見ると、そうした疑問が強く感じられる。 ドロップシッピングというのは、辞書では「直送」などと訳されている。2年半ほど前に「額に汗しないでも儲かる方法」といういささか挑発的なタイトルでこの新手のネットビジネスを紹介したが、要するに、商品を顧客に直接送ってくれる業者を使って販売するビジネスだ。サイト運営者は、アフィリエイト広告をサイトに貼り付ける感覚で、ドロップシッピング業者が提供

米国防総省の『ライフログ』プロジェクト、真の目的は人工知能構築 2003年7月31日 コメント： トラックバック (0) Noah Shachtman　2003年07月31日 米国防総省の研究者にとって、個人の私生活のあらゆる側面についての情報を収集し分類することは、あるプロジェクトのほんの始まりに過ぎない。 国防総省に在籍する研究責任者によれば、現在問題視されている『ライフログ』は、より大きな計画に向けての一段階に過ぎないと言う。ライフログとは、個人に関する全情報を追跡しようと国防総省が進めているプロジェクトだ。これが完成するとしたら最初に誕生するのは、特定の個人のためにカスタマイズされ、その人物が何を求めているか推測できるデジタル・アシスタントだろう。次には、ひょっとすると、自分で考えることができるコンピューターが登場するかもしれない。 長年、多くのコンピューター科学者が、知性を備えた

広告概念の崩壊 2008年12月24日 経済・ビジネスIT コメント： トラックバック (0) （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） 前回書いたように、もし広告というものが、婉曲な「誘い」の要素をもった存在から、販売促進的なものへと変化し、さらにもっと直接的な物販の要素を持つものへと変化しようとしているならば、それは、広告の経済的な重要性が桁違いに増大していくということでもある。 広告市場は、日本でもアメリカでも、ＧＮＰの１パーセント台ほどと見られていた。いうまでもないが、この数字は、広告によって商品が売れた金額は含まれていない。広告経済と商品経済は別のものだったわけだ。 しかし、いまや広告のそうした性格は変わりつつある。広告経済が商品経済をとりこんだものというか、ふたつが融合し始めている。REVShareや、次回とりあげるドロップシッピングのような物販に限りなく

「携帯機器と一緒に埋葬される人」が増加：墓石に携帯番号も 2008年12月18日 カルチャー コメント： トラックバック (0) Priya Ganapati Photo：ambergris/Flickr ハロウィーンのジョークではない。映画『リング』のような状況[参考画像(Wikipedia)]で会話することはまだできないが、近いうちにあの世からの通話が増えるかもしれない。 現在、携帯電話と一緒に埋葬される人たちが増えている。葬儀業者らは、棺に携帯電話を入れることは、写真や宝石などの形見の品と一緒に埋葬することと同じだと考えていると、『MSNBC』の記事は報じている。 故人があの世でも携帯電話を持っていると考えることは、親族や友人にとっても慰めになるのだという。 棺に携帯電話を入れることは、始まった当初の驚きの段階を乗り越え、今や人気のトレンドとして勢いを増しているようだ。結局のところ、

注目浴びる「クラウド・コンピューティングの現状図」 2008年12月15日 経済・ビジネスIT コメント： トラックバック (0) Evan Hansen 『ZDNet』のLarry Dignan氏は12月12日(米国時間)、米Sanford C. Bernstein社のアナリスト、Jeffrey Lindsay氏の報告書を基にして、クラウド・コンピューティングに関する懐疑的な見解をまとめた、興味深い概要を書いた。 この記事は、クラウド・コンピューティング分野で今、誰が、どの位置にいるかを網羅的に示した、以下の便利なチャートのおかげで、多くのリンクを獲得している。 Sanford C. Bernstein社のLindsay氏は、クラウド・コンピューティングは重要なビジネストレンドにはならないと主張している。理由は主に、米Amazon.com社のようなサービス提供業者が十分な売上を得ていない

「ソーシャルな視聴」でテレビ番組は復活するか 2008年11月17日 メディア コメント： トラックバック (0) Jenna Wortham Dynna Wilkersonさん(26歳)は月曜の夜はたいてい、1万人の熱狂的なファンと一緒に『Backchannel』をプレイする。Backchannelは、大人気のリアリティー・ドラマ『The Hills』をベースとした多人数参加型オンラインゲームだ。 ボルティモアで管理アシスタントを務めるWilkersonさんは、The Hillsの放映時に合わせてプレイするよう作成されたこのゲームでポイントを稼ぐため、辛らつなコメントや、かわい子ぶったジョークなどを投稿する。この番組で人気の出た出演者たちが、テレビの中で口論したり、おしゃべりしたりするのにあわせて、プレイヤーは、ウェブベースのチャットルーム(上のスクリーンショット参照)にコメントを送信す

「映画業界は音楽業界より好調」：理由はビジネスモデル 2008年12月15日 経済・ビジネスメディア コメント： トラックバック (0) Eliot Van Buskirk Photo credit: Vlastula オンラインのメディアストアは、そのカタログに新しい音楽や映画が加わったとき、その事実を当たり前のように発表する。しかし、コンテンツを削除するときには公にしない。そして、コンテンツの削除は予想以上に行なわれている。 オンラインのミュージックストアから時々楽曲があっさりと消えるのは、契約が切れたときだ。ビデオの方はもっと複雑で、ペイパービューのサービスや有料のケーブルテレビといったもっと儲かる販路で作品を公開できるようになると、映画会社は『iTunes』や『Netflix』のストリーミング・サービスから作品を引き揚げる。 現在のところ、映画会社にとってこの方針は理にかなっている

ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ 2008年12月 4日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Frank Rose ソーシャルメディアと広告は折り合いが悪い――それを示唆する証言は山のようにある。ただし今回は、ユーザーからではなく、広告を出す側から出た否定的な意見だ。 マーケティング・コンサルタント業大手米Epsilon社から委託された米GfK Roper Public Affairs & Media社が、10月末にブランドマネージャー(マーケッター)を対象に実施した最近の調査で、回答者の半数以上が、『MySpace』や『Facebook』といったソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のサイトは[広告を出す対象として]興味がないと述べている。こうしたサイトの利用にいくらかでも興味をもっているのは、調査対象となったマーケッターのわずか

誰でも簡単に広告ができるUGA（User Generated Advertisement）時代 2008年11月26日 経済・ビジネスITメディア コメント： トラックバック (0) （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） 前回取り上げた電通の「ADGOGO」やリクルートの「コマーシャライザー」、あるいはアメリカのSpot Runnerのように、広告主が簡単にCMを作れる仕組みがなぜ必要になったのかと言えば、広告もCGM（Consumer Generated Media）あるいはUGC（User Generated Contents）化しなければ、爆発的に増大しつつある広告枠が埋まらなくなっていくことが明らかだからだ。 前に書いたように、Googleの広告における発明は、ウェブ全体を自分の広告媒体化するということだった。Googleは、個人サイトまで含めた数多くのウェ

前の記事　「携帯置き忘れで妻のヌード写真がネットに流出」マクドナルドを提訴 「誰もが持つ共感覚」――催眠を使っての誘発に成功　次の記事 少年が自殺をネットで生中継：読者コメント欄から見る世相 2008年11月25日 社会 コメント： トラックバック (0) フィード社会 David Kravets 『Justin.tv』利用者らのコメント。インターネットで自殺を生中継した少年の遺体を、フロリダ州当局が発見した際のもの。 フロリダ州ブロワード郡のペンブロークパインズ警察が、19歳の少年の自殺と見られる死亡事故について調査している。ブロワード郡の特派員によると、同少年の死は、[ウェブカメラを使って自分の生活を生中継するサービス]『Justin.tv』を通じて生中継されていたという。 これまでの報道によると、少年が亡くなったのは薬物[アヘン剤と、鬱状態や不眠に対して処方されるベンゾジアゼピン]の

ソーシャルネットの焦点、データポータビリティ 2008年5月27日 IT コメント： トラックバック (0) (これまでの 佐々木俊尚の「ウィキノミクスモデルを追う」はこちら 前回、次のようなことを書いた。－－自分の所属するソーシャルネットワークが可視化されれば、ソーシャルネットワークはユーザーのもとに帰ってくる。情報の粘着性仮説に依拠すれば、このとき初めてソーシャルネットワークは、ユーザーサイドのイノベーションを起こす場所となり得る。 だがサービス運営側にとってみれば、主導権がユーザー側に持って行かれるというのは、実のところあまり嬉しい話ではない。そこでソーシャルネットワークの主導権争いが発生することになる。「ユーザー vs 企業」というのが基本的な構図だが、これに企業同士の争いもからんでくる。 ユーザーが徒手空拳にソーシャルネットワークの主導権を確立するのは難しいから、何らかのシステム

「OpenSocial」は日本のSNSをめぐる状況を変えるのか？ 2007年11月 8日 ITメディア コメント： トラックバック (2) (これまでの濱野智史の情報環境研究ノート」はこちら) ■1. はじめに――「OpenSocial」について 前回の最後で、次回は「同期性」についての考察を再度展開すると予告していたのですが、この議論はそれほどup to dateな話題ではありませんので、今回は予定を変更して、先週Googleから発表された「OpenSocial」について考えてみたいと思います。 ご存知のとおり、「OpenSocial」とはSNS上のデータを外部からも参照・利用可能にするための共通のAPIというもので、日本ではmixiが対応を発表したことでも大きな話題になりました。米国では、すでにFaceBookがまさにそのようなAPI 「FaceBook Platform」を公開し、ウ

野村総研、ソーシャルコンピューティングとユーザーの消費行動を予測した『ITロードマップ』 2008年11月20日 経済・ビジネスIT コメント： トラックバック (0) 藤森　駿生／Infostand 野村総合研究所(NRI)は11月19日、ソーシャルコンピューティングの5年後までの進展を予測した『ITロードマップ』を発表した。それによると、現在はサービス間の緩やかな連携が始まった段階だが、2010-2011年度に発展期が到来。2012年度以降には、ユーザーが必要に応じて、Web上のサービスやコンテンツ、他の人々とのコミュニケーションの記録を自由に組み合わせて一貫した体験を実現できるようになるという。 ソーシャルコンピューティングは、人間同士が社会的なつながりのなかで、コンテンツや活動の共有を支援するコンピューターシステムの利用形態。具体的には、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)

個人がテレビ広告を出す時代が来る？ 2008年10月28日 経済・ビジネスITメディア コメント： トラックバック (0) （これまでの 歌田明弘の「ネットと広告経済の行方」はこちら） 前回までREVShareのビジネスモデルを書いてきた。多チャンネル時代になって、多くのテレビメディアに効率的にＣＭを流す仕事をしている会社はアメリカにほかにもある。 1994年創立のB.H.Directも、REVShare同様、売れないメディア枠を成果報酬で販売している。ＣＭごとに違った無料電話の番号を示し、それぞれのＣＭの効果を把握している。従来のＣＭに比べて20パーセント安い価格でアクセスを誘導することに成功しているそうだ。 Googleが始めたGoogle TV Adsも、ネットを使ったテレビ広告売買で、これまでテレビ広告を使ってこなかった中小の広告主、とくにネット広告は使っているもののテレビ広告は未