投資のデータ集：過去97年の市場暴落と回復年数 - myINDEX
市場は周期的に暴落します。 （長期データを使用するため、米国株式を例としてあげています） 暴落から回復までの期間は暴落時の状況で異なりますが、伝説的な暴落を記録した1929年の世界大恐慌（ピーク時から最大83％資産減少した）時でさえ、約15年で元のピークを超えました。 1972年のオイルショック時は最大43％資産減少し、4年で回復。 1987年ブラックマンデー時は30％減少し、2年で回復。 2000年のITバブル崩壊と同時多発テロの時は45％減少し、6年で回復。 2007年の世界金融危機・リーマンショック時は50％減少し、5年で回復しました。 ■過去の市場暴落 過去97年において、ピーク時より20％以上下落した場合、回復までに要する平均期間が（米国株式の場合）約5年です。 ■市場暴落からの回復年数 ピークの年 下落率 回復の年 回復までの年数 米国株式
「0.5％ルール」で老後の自分を守れ！45歳からの「高齢期資産」防衛術 | トウシル 楽天証券の投資情報メディア
●3つの高齢期 ●45～65歳：「高齢準備期」の課題 ●65（リタイア後）～80歳：「高齢前期」の課題 ●75歳～：「高齢後期」の課題 ※本記事は2019年2月5日に公開したものです。 3つの高齢期 高齢期の資産運用を考える上で、高齢期を「高齢準備期」「高齢前期」「高齢後期」の3つの時期に区分してみた。図1を見ていただきたい。 「高齢準備期」は、リタイアメントあるいはその後およびセカンド・キャリアなどを意識しつつ本格的な高齢期に備える時期だ。個人によって差はあるが、45歳から65歳くらいまでの年齢の時期がこれに当たる。 「高齢前期」は、これまでの仕事をリタイアして働いて稼ぐ収入がないか、または収入が減少する時期だが、金融取引に関する判断力を十分持っている時期で、65歳まで会社や官庁で働いているとすると、リタイアしてから75歳あるいは80歳くらいまでの年齢だ。 「高齢後期」は、金融取引に関す
米経済、次のリセッション入りは2019年終盤か－グッゲンハイムが予想
Pedestrians walk along Wall Street near the New York Stock Exchange (NYSE) in New York. Photographer: Michael Nagle/Bloomberg 株式相場は概してリセッション（景気後退）の２年前に上昇し、１年前から下落する。このモデルに照らせば、米国経済は2019年終盤にもリセッション入りする可能性があると、米投資会社グッゲンハイム・パートナーズが予想した。 2900億ドル（約32兆6200億円）余りを運用するグッゲンハイムがこのほどまとめた報告によると、近い将来に景気後退入りするリスクは低いが、長期のリスクは高まっている。18年も堅調な投資リターンを稼げる可能性はあるが、投資家はクレジットスプレッド拡大と株価のバリュエーション低下に備え、１年以内にディフェンシブなポジションへと転じる
強気相場も終盤、投資家は「降り方」を考えよう
経済と相場の歴史は単純に繰り返す訳ではない。しかし、資産価格のバブル形成を中心とした循環のパターンはよく似ている。 ここ2、3年本連載でも取り上げてきたように、アベノミクスのここまでの展開は1980年代後半の日本のバブル時代に似ている。 過去はおおむねこんな感じだった。1985年、プラザ合意があって円高になり不況となる。1986年、公定歩合が4回下がる日銀の金融緩和を背景に株価が急上昇し、1987年はブラックマンデーによる株価下落があったが、かえってそのおかげで「世界経済に対する責任」から日本は金融緩和の維持と拡張的な財政政策を行うことになり、1988年を通じて株価・地価が本格的にバブル化し、株価は1989年に最後の仕上げをして、1990年初から急落しバブル崩壊が始まる、というのが大まかな流れだった。 今回はどうか。民主党政権が終わる頃まで続いたデフレ的金融政策による円高・不況が85年に相
「今、アメリカ経済は好調です。車が飛ぶように売れていきます。理由は低所得者向けの低金利ローンです。」について - Not-So-News
NHKニュース見てたけど 「今、アメリカ経済は好調です。車が飛ぶように売れていきます。理由は低所得者向けの低金利ローンです。」 なんか数年前同じようなニュースがあった気がするんですが #NHK — はやぶさ (@24e5hayabusa) July 22, 2014 2日で約3,000RTされたこのツイート。 それだけあの金融危機という名の惨劇は、あるいは、単に「サブプライム」という単語は、我々の頭にまだまだこびり付いて離れないということなのだろう。 今回はこのツイートをもとに、この「新たなサブプライム」の現状を少しだけ見てみよう。 「誰でも借りられます」 低所得者層も利用する中古車店ではそのような看板も目立つという。 （Photo: NYTimes.com/dealbook） 本件について先日DEALBOOKが取り上げている記事がちょうどあったので今日はそれをカンタンに紹介していくことに
確定拠出年金、理想の運用商品ラインナップを考える
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 資金としての 確定拠出年金の条件 爆発的とまでは言い難いが、確定拠出年金の普及が進んでいる。NTTグループが今年の4月1日から、退職年金制度（NTTグループ
アベノミクス相場「後半」に乗る際の5つの注意指標
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 アベノミクス相場は「後半」がある 筆者が記者に答えた予想の中身 予想というものは、まことに難しいものだ。だが、現状についてどう思っているかを表すに当たって、
第264回 マイナス金利に人々が「思う」はずのこと | 山崎元「ホンネの投資教室」 | 楽天証券
2023/12/19アクティブファンドに関する事実の確認 2023/12/12「お金より大事なもの」にどうやって気づくか 2023/12/5個人の資産運用における人的資本とライアビリティ 2023/11/28資本主義の始まり・終わりとAIに関する試論 2023/11/21お金が持つ3つの自由～その論理的帰結～ 2023/11/14「お金」、「金利」、「会社」の本質をどう説明するか 2023/11/7意味ある分散・無意味な分散投資とは、投資から人生まで 2023/10/24最晩年期の資産管理法 ６つのポイント（序説） 2023/10/17一コマで、一生役立つマネーリテラシー講座 2023/10/11あなた自身が大きな「資産」かも知れない。個人の株価「人的資本」について考える 2023/10/3「運用力」とはどのような能力なのか 2023/9/27賢い人は恐れない！「老後2000万円問題」を正
日経平均株価 超長期月足チャート｜1949年5月算出開始から2024年1月まで | Base Views
Top Chart NK225 日経平均株価 超長期月足チャート 1949年5月算出開始から2024年1月まで 最終更新日 2024年2月12日 チャート全体像 日経平均株価の概要 太平洋戦争の敗戦で閉鎖されていた証券取引所での株式取引が再開されたのは1949年5月で、現在の日経平均株価は1950年9月、東京証券取引所により算出が始まった。指数算出は1949年5月16日の取引開始日にさかのぼって行われた。当時の名称は東証平均株価といい、通称では東証ダウ平均と呼ばれることも多かった。 1969年、東証は東証1部全上場銘柄の時価総額に基づいて算出され、市場全体の実態をより正確に表せる指数である東証株価指数（TOPIX）の算出を開始。1970年には東証平均株価の算出を取りやめた。これ以後の算出は日本経済新聞社によって受け継がれ、NSB225種平均株価、次いで日経ダウ平均に名称が変更された。名称が
汚い！「投資教育特集」記事の舞台裏
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 本当に投資家の役に立つのか？ 広告連動型「投資教育特集」の背景 6月は多くの日本企業でボーナスが支給される月だ。加えて今年は、年初来の株価上昇がもたらした投
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