高等教育における電子書籍（文献紹介）
2014年11月28日、JISCの委託で、Hazel Woodward氏により編集された高等教育における電子書籍をテーマとした書籍“Ebooks in education: Realising the vision”が刊行されました。オンラインで、無料で全文が閲覧でき、CC-BY 3.0のライセンスで提供されています。ブラウザ上での閲覧のほか、PDF形式、Kindle用の形式、ePub形式でのダウンロードも可能です。 高等教育や継続教育における電子書籍、アクセシビリティと電子書籍、学習と教育の視点からみる電子書籍など、7つのエッセイ、8つのケーススタディで構成されています。 Ebooks in education: Realising the vision（Ubiquity Press） http://dx.doi.org//10.5334/bal via; New Full Text B
図書館向け電子書籍貸出サービス普及への課題
11月5日から7日まで、パシフィコ横浜で「第16回図書館総合展」の展示会が開催されました（図書館総合展週間は2日〜8日）。私は6日に行って、一般社団法人電子出版制作・流通協議会（電流協）主催のフォーラム「公共図書館における電子書籍貸出サービスについて」と、展示会場内の取材をしました。以下はそのレポートです。 ポット出版「プラス電書」の試み 電流協のフォーラムでは、11月10日に発売される『電子図書館・電子書籍貸出サービス 調査報告2014』（植村八潮 編著、野口武悟 編著、電子出版制作・流通協議会 著／ポット出版）が全員に配布されました。 実はこの本、紙版を購入すると電子版が無料で付いてくる「プラス電書」という新サービスに対応しており、帯（内側）に印刷されたクーポンコードを対応電子書店で入力するとダウンロードできます。 同様のサービスには、文教堂の「空飛ぶ本棚」（専用アプリ）、三省堂の「デ
OverDriveの電子図書館サービス導入第1号が示した「7つの教訓」
電子図書館は利用者に何をもたらし、導入する図書館はどんなことを考えるべきか。メディアドゥ取締役事業統括本部長の溝口敦氏とOverDriveアジア統括責任者のピーター・ハース氏が語った。 「メディアドゥが考えているのは、本質的にいうとITを活用して本をどうエンドユーザーに届けるか」――メディアドゥ取締役事業統括本部長の溝口敦氏は、この2週間ほど人前で語る機会が増えている。 10月29日にはJEPA主催によるセミナーで、また、11月8日までパシフィコ横浜で開催されている図書館界最大の展示会「図書館総合展」のフォーラムに登壇した溝口氏。来場者の興味は、電子図書館サービスだ。 メディアドゥは5月に、電子図書館プラットフォームの世界最大手、米OverDriveとの戦略的業務提携を発表。OverDriveは、米国で1万8000館、45カ国58言語で3万館以上に導入されている電子図書館サービスを展開して
E1594 – 電子書籍を長期保存するために：論点整理
電子書籍を長期保存するために：論点整理 米国をはじめとして，公共図書館，また大学図書館においても，電子書籍の提供が広がりを見せている（E1233，E1465参照）。図書館における電子書籍の提供については，多くの事例を踏まえて論点が整理されてきている（CA1816，E1293参照）。このうち，特に電子書籍への長期的なアクセスを確保するという視点から，電子書籍の長期保存の課題について論点を整理したレポート“Preserving eBooks”が2014年7月3日，電子情報保存連合（Digital Preservation Coalition）によって公開された。レポートでは，論点を次の7つに整理し，電子書籍のフォーマットやメタデータ，識別子の技術的な動向，事例をまとめた上で，出版者および図書館等の保存機関のそれぞれに対して提言を行っている。ここでは，整理された論点を中心に紹介する。 （1）電子
図書館での電子書籍貸出にまつわる課題
正しい方向へ一歩前進するたびに、新たな問題の火種が生じる公共図書館での電子書籍貸出。かなり昔に提案されたソリューションとともに、著者や出版社の利益保護をめぐる最初の議論が行われてから数年が経過したが、電子書籍の貸し出しを行うことは、公共図書館を苦しめているようにすら感じられる。 新刊本を電子書籍で借りるために利用者が図書館を訪れる必要のある英国での調査を目的とした最近のパイロットプログラムと、図書館向け電子書籍価格が数百％の暴騰を起こしているというリポートを考えると、どうしても図書館が攻撃を受けているように感じてしまう。しかしここで考えたいのは、無関心な行政や予算削減といった話ではなく、出版社自体だ。 出版社に図書館向け電子書籍を一般消費者向け電子書籍と同程度の価格で提供するよう求める法案がメリーランド州とコネチカット州で提案されたのが2013年のこと。現状、図書館向け電子書籍の価格設定は
リアル書店で電子書籍を売るということ
三省堂書店とBookLive!は12月19日、本の表紙をカメラで読み込むと電子書籍の検索や、書店員のPOP・コメントなどが表示できるアプリ「ヨミ Cam（よみかむ）」を発表しました。既に複数のメディアで記事になっており、SNSでの反響を見る限り比較的好意的に受け止められているようです。 それに対し、朝日新聞が12月22日に掲載した「対アマゾン、電子書籍で連携 書店や楽天など13社、めざせ『ジャパゾン』」という記事は、インパクトのあるキーワードもあってか、ネット上では批判的に捉えている方が多いように感じられます。今回は、この二つの似て非なる事象を通じ、「実店舗での電子書籍購入」の今後の可能性について考察します。 電子書籍の店頭購入サービスはすでに展開中 三省堂書店とBookLive!は以前から、店頭で電子書籍が購入可能な「デジ本（でじぽん）」というサービスを展開しています。以前は三省堂神保町
Gale社、図書館向けに新しい電子書籍の購入モデルを提示
2013年10月30日、Gale社が図書館向けの新しい電子書籍サービス“Gale Virtual Reference Library (GVRL)”に新しい購入モデル“Usage-Driven Acquisition (UDA)”を導入すると公表しました。 この購入モデルでは、図書館は、実際の利用実績がある電子書籍を購入できるとのことです。 具体的には、図書館側は、事前にデポジット（保証金）を支払えば、6ヶ月間はGVRLの約2,000タイトルすべてを利用することができ、6ヶ月の期間終了後には、最も利用されたタイトルが当該図書館のGVRLコレクションになるという仕組みとのことです。コレクションとなったタイトルの代金はデポジットから支払われます。事前にデポジットする金額が高額になれば、6ヶ月後にコレクションとして購入できる金額が割り増しされるということです。 このモデルは、“Patron-Dr
米OverDrive社が図書館の電子書籍サービス利用者に関する調査結果を公開
2013年8月26日、米国の電子書籍ベンダOverDrive社が、図書館の電子書籍サービスの利用者を対象に行った調査の結果を公開しました。この調査結果は2013年8月1日から4日にかけて開催されたOverDrive社のユーザカンファレンスで発表されたもので、今回一般向けに公開されました。 調査は2013年春に行われ、電子書籍サービスの利用者70,000人を対象としています。回答者のうち77%が女性で、59%は40～64歳、41%が高等教育を受けた経験があり、65%以上は世帯収入が5万ドルを超えていました。 主な結果として、回答者の51%が図書館の電子書籍サービスに週に1回はアクセスし、残りのうち30%も月に1回はアクセスしている一方で、35%の回答者は図書館に足を運ぶ頻度が月1回未満であったことや、回答者の62%は電子書籍サービスにアクセスする際には特定の本を借りることが目的であったこと等
【経済学部生のための基礎知識300題】名古屋学院大学経済学部
主要経済データダウンロード 日経平均株価 為替レート（円/ドル） 完全失業率 消費者物価指数 基準割引率 (2023年9月5日更新） 1970年からの月次データをCSV形式でダウンロード可能 毎年2月・8月に最新データに更新 『経済学部生のための基礎知識300題 ver.2』について このサイトは名古屋学院大学経済学部（特色教育推進委員会）による経済学の教材サイトです。経済学部生ならば知っておいてもらいたい基礎的内容を専任教員でまとめました。さらに、ICTを活用すると理解がいっそう深まるような「使える教材」へと編集しました。これらの教材を経済学の学修に利用してもらうのが狙いです。>>続きは、こちらへ 電子ブックダウンロード こちらより 『経済学部生のための基礎知識300題 ver.2』（名古屋学院大学経済学部,2012.04）の電子ブックをダウンロードできます。 ※ver.2には解説ビデオ
日本の学生だけが学んでないかもしれない、というリスクについて。 : 「「大学と電子書籍」の現状と未来」 （20130921大図研京都）: egamiday 3
・大図研京都ワンディセミナー 「「大学と電子書籍」の現状と未来」 http://www.daitoken.com/kyoto/event/20130921.html ・入江伸「「大学と電子書籍」の現状と未来」 （20130921大図研京都） - Togetter http://togetter.com/li/567311 （参照） ・電子学術書利用実験プロジェクト http://project.lib.keio.ac.jp/ebookp/ ・CiNii 論文 - 慶應義塾大学メディアセンター電子学術書利用実験プロジェクト報告 : 出版社・学生と大学図書館で創りだす新しい学術情報流通の可能性 http://ci.nii.ac.jp/naid/110009593139 ・CiNii Articles 検索 - 電子学術書利用実験プロジェクト http://ci.nii.ac.jp/search
The New Way Of Writing Research Papers
What is the secret of students who get A+ for their research papers Why They Are Successful and You are not? We all know a student who seems to be good in every course. He is always bringing amazing assignments and he is always getting A+ for his research papers. You are not jealous on him, but you would like to know what you have to do to reach to this level. Should you work more, should you stud
E1310 – 大学図書館に広がる電子書籍のPatron-Driven Acquisitions
大学図書館に広がる電子書籍のPatron-Driven Acquisitions “PDA”と呼ばれる電子書籍の購入方法が米国の大学図書館を中心に広がりつつある。 PDAは“Patron-Driven Acqusitions”の略であり，「利用者主導型購入方式」などと訳されている。呼び表し方は様々で，“Purchase On Demand”“Demand-Driven Acquisitons”“User-Initiated Collection Development”などと言われることもある。 PDAは，図書館における選書の一形態であり，図書館側だけで資料を選ぶのではなく，利用者が希望あるいは実際に利用したものを購入する（または購入の検討を行う）というものである。PDAの対象には紙媒体の資料も含まれているが（ILLで申込があった資料を購入する），以下では電子書籍のPDAについて紹介する。
大手出版５社はEブック談合してたのか？
先々週、米司法省（DoJ）がアメリカの大手出版社５社とアップルに対し、電子書籍の値段について談合し、Eブックの値段を吊り上げたことが独禁法に違反するとして提訴し、うち３社が和解に応じた、というニュース。翻訳記事も含めてあちこちで伝えられている。 Wired | TechCrunch | Computer World | AFP BB ニュース | MSN産経ニュース | マーケットハックの広瀬さん | eBook User この訴訟について言っておきたいのは次の３点。 １）エージェンシー・モデルそのものが違法とされたのではない。 ２）和解に応じるのは非を認めたことにはならない。 ３）この訴訟で唯一得をしている企業はどこなのかを考えると、この訴訟の真の意味が見えてくる。 日本だとどうしても知名度の高いアップル社が被告に名を連ねているし、それでなくともアップルは、他のIT企業とよく新技術の特許
公衆送信権の一部に電子出版権を――日本弁理士会の提言
内閣官房知的財産戦略本部が策定を進める「知的財産推進計画2012」に対し、電子出版権の創設を日本弁理士会が提案している。 「公衆送信権の一部に電子出版権を」――これは、内閣官房知的財産戦略本部が策定を進める「知的財産推進計画2012」へのパブリックコメントとして日本弁理士会が2月に発表した提案内容だ。電子書籍の普及にも大きく影響しそうなトピックといえる。 知的財産の創造、保護及び活用に関する施策を推進する知的財産戦略本部が現在まとめている「知的財産推進計画2012」は6月ごろ策定される予定で、現在は骨子を決めるフェーズにある。 この中には電子書籍の市場整備をどう加速するかも盛り込まれる見通しだが、これに対して日本弁理士会が冒頭のような提案を行ったというわけだ。意見書の全文はこちらで閲覧できるが、核となるのは「公衆送信権の一部に電子出版権（仮称）を創設」することだ。ここで提案されている電子出
達人出版会:技術系電子出版・電子書籍
探検! Python Flask Robert Picard, 濱野 司(訳) BareMetalで遊ぶ Raspberry Pi 西永俊文 なるほどUnixプロセス ― Rubyで学ぶUnixの基礎 Jesse Storimer, 島田浩二(翻訳), 角谷信太郎(翻訳) 知る、読む、使う！ オープンソースライセンス 可知豊 きつねさんでもわかるLLVM 柏木餅子, 風薬 なぜ依存を注入するのか DIの原理・原則とパターン Steven van Deursen, Mark Seemann(著), 須田智之(訳) 高機能ヘッドレスCMS『Storyblok』入門 大宮 薫 初めてのPython配布パッケージ作成 窓川 ほしき 今日から現場で使える速習SymbolブロックチェーンJavaScript版 特定非営利活動法人 NEM技術普及推進会NEMTUS 改訂新版 ファーストステップ情報通信ネ
楽天、kobo買収の本当の意味
楽天がkobo買収というニュースにはさすがに驚いた。驚いた後で、「なるほど、こりゃすごい良い買い物をしましたな」と感心するとともに、まだ電子書籍のガジェットがどうのこうのという日本での取り上げられ方に脱力。なんとか気を取り直してこのコラム書いてます。 日本ではアマゾンが和書を売るオンライン書店としてだけでなく、日用品ならなんでも扱う外資系のオンラインリテーラーとして頑張っているから知名度も高いせいか、まだキンドルのサービスが始まってもいないうちから、黒船が、と話題になることも多いのはわかる。 しかし、本国アメリカではアマゾンがＥブックもＥコマースもすべてを牛耳っているわけではないので、機会あるごとにバーンズ＆ノーブルのNOOK（ヌック）やソニーのReader、グーグルのeBookstoreやkoboもそれぞれの強みを活かしながらそれなりのプレーヤーになっていることを伝えてきたつもりなのだが
楽天が買収したKoboとはどんな企業なのか？
楽天が3億1500万ドル（約236億円）での買収を発表したカナダのKobo。電子書籍ビジネスを展開する同社は国内ではあまり知られていないが、海外ではよく知られた存在だ。ここではKoboがどのような企業なのか紹介しよう。 楽天が11月9日に3億1500万ドル（約236億円）での買収を発表したカナダのKobo。2009年に創業した比較的若い企業といえる同社のもともとの親会社はカナダの大手書店チェーンIndigo Books ＆ Music。電子書籍関連のビジネスを展開している同社について簡単におさらいしておこう。 Koboの電子書籍リーダー端末・タブレット Koboが提供している電子書籍リーダー端末・タブレットとしては、E Inkを採用した6インチのリーダー端末「Kobo Wireless eReader」（Kobo Wi-Fi）および「Kobo eReader Touch Edition」（
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