箱根と熱海など大きな観光地はさまれた半島、神奈川県・真鶴町。懐かしい原風景の中にいるような小さな美しい港町です。そして20年以上前に施行された『美の基準』という、まちづくり条例が息づく町でもあります。ここに移り住んできた人、長く住み続けている人たちの言葉を通して、真鶴の記憶と未来を結びます。
![この町が美しい理由 - 「雛形」違和感を観察する ライフジャーナル・マガジン](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ad259b4b22da275e7794ce1a0547589b6c52d183/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.hinagata-mag.com%2Fcms%2Fwp-content%2Fuploads%2F2019%2F01%2FIMG_8962_A-2000x1333.jpg)
「MACHIDA PC MAP」は2022年1月26日で公開25周年 2022/9/26「町田PCマップ2022」公開、その他更新箇所は更新履歴へ noteにて「町田PCマップ余話」月1連載中 18年ぶりに更新:ソフマップ町田西友店閉店レポート はじめに 「MACHIDA PC MAP」は1997年1月26日から2001年3月28日までの約4年2ヶ月にわたり、東京都町田市近辺のパソコンショップ情報を掲載していたサイトです。作者である私が東京を離れたことにより閉鎖となりました。 しかし、「閉鎖のお知らせ」の内容に反して、インデックスページ以外はまるまる残っており、これを機会に「MACHIDA PC MAP Archives」として、「MACHIDA PC NEWS」などの情報を整理し、公開するものであります。 この「MACHIDA PC MAP」が更新されていた4年は、メディアバレーやT-Z
例えばピンクの家を建てようとした移住者がいた。「青、赤、黄など原色を使ったイタリアの小さな港町が大好きで、真鶴にも合う」と思い込んでいた。独善の美でなく、周囲と調和する美を一緒に探そうと、卜部さんは提案した。議論を重ねるうちに、移住者は自分から赤い漆喰調の壁に変更した。 〇五年、景観法に基づく景観行政団体に指定され、条例を同法に合うよう変更した。その頃、マンションを巡る象徴的な出来事が続いた。 町の高さ制限が十メートルの地区で、高さ二十二メートルのマンションが計画された。県基準では建築可能で、業者は「町条例を守る気はない」とうそぶいた。町を挙げての騒ぎになり、最後は業者が断念した。 一方、町の高さ制限が十二メートルの地区では、基準を守り、外壁から植栽まで可能な限り美の基準に配慮したマンションができた。業者は美の基準に適合した物件であることを宣伝し、完売した。 条例は規制より、役場と業者が一
この度、神奈川県逗子市より、三浦市三崎に事務所を移転しました。 出版社を始めて3年目、蔵書も在庫も自宅に抱えていて、「手狭」という理由が一番でしたが、「どこか少し遠くに、自分たちがやりたいことをできる場所へ」を求めて、神奈川の西から南を探していました。 あるイベントのゲストで一緒になった三浦の人に、ある日、三浦海岸から三崎までドライブに連れていってくれました。逗子、鎌倉でも海を見てきたけど、三崎の海は「男前」な感じがして、港の魅力に惹かれてしまったんです。 現在、事務所兼蔵書室「本と屯」になっている場所は築90年の元船具店です。この物件の味と匂い、三崎の商店街のど真ん中という立地、なにより目の前が三浦市に3軒しかない新刊書店さんのひとつだったこと。 なんだか運命的な出会いをしてしまったようで、あの日のドライブから1ヶ月で三浦への引っ越しを決めてしまいました。 どこか腹の底で、「ここだ。ここ
レンタルソフト大手TSUTAYAの運営会社カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)など2社が指定管理者として運営する海老名市立中央図書館について、共同運営会社の図書館流通センター(TRC)が、CCCとの協力関係を解消する方向で検討を進めていることが、26日までに分かった。館運営の方向性の違いが大きな理由という。 2社は2014年4月、8年間の予定で中央館と同市立有馬図書館の指定管理者として選定され、同12月からは中央館を一時休館し全面的なリニューアル工事に着手。今月1日に再開館していた。 2社による共同事業体ながら、中央館の改装や運営はほぼ全てCCCが担当。13年に同社が佐賀県の武雄市図書館で単独の指定管理者として手掛けたのと同様、書店の「蔦屋書店」やカフェのスターバックスを併設する空間が話題になった。一方で、郷土資料や雑誌バックナンバーの軽視や、分かりにくい本の分類などが指摘され
レンタルチェーンTSUTAYAを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が指定管理者となっている佐賀県の武雄市図書館で起こった選書問題が、神奈川県海老名市にも“飛び火”している。 海老名市立中央図書館は、CCCが指定管理者となった2館目の図書館として、10月1日にリニューアルオープンを控えているが、新たに強化する蔵書1万冊の選書リストが9月17日から18日にかけて行われた海老名市議会の一般質問で明らかになった。その中には、武雄市図書館の蔵書と同じように、古い雑誌や選定基準の対象外と思われる書籍が含まれていたため批判が集中。海老名市教育委員会の伊藤文康教育長は9月18日、「一時凍結して、選書をやり直す」と答弁、市民に疑念を持たれたことについて謝罪した。
今年3月に「未病・漢方外来」を開設した相模原協同病院(相模原市緑区)は10月24日、病気になる前の段階から食生活をサポートしようと、講習会「地産地消 病院薬膳ランチ」を院内の高精度放射線治療センターで開催する。 「何となく調子が悪いけど、検査をしても何ともない…」。このような状態を東洋医学では未病というが、こうした状態から食事面で注意を払い、本格的な病気となるのを防ごうと考え出されたのが薬膳ランチだ。 地元で採れた食材を地元で消費する「地産地消」のコンセプトと、その土地や季節に合った食物を採る「身土不二(しんどふじ)」というの考え方を融合し、旬の食材を生かしたメニューで心臓や肝臓、腎臓などの働きをよくしていくという。 管理栄養士で同院栄養室の石川知子室長(58)の講演後、秋に収穫されるサトイモやサツマイモ、シイタケやエノキなどの茸類を使った石川室長考案のランチを味わう。 石川室長は「味が重
有隣堂(横浜市中区)は19日、藤沢市内の商業施設「トレアージュ白旗」に新規業態店舗をオープンする。テーブルやソファを置いたフリースペースで本を読めるようにしたほか、同施設内のテナントと連携、コーヒーやハンバーガーの配達を実現した。電子書籍の普及などを背景に、書店業界を取り巻く環境が厳しさを増す中、地域住民の交流の場とすることで、来店の動機にしたい考えだ。 新規業態店は、買い回りや長時間の滞在を目的に、同施設を管理・運営する三井不動産グループと共同開発した。 店舗面積は約540平方メートル。このうち約90平方メートルを「トレアージュガーデン」と名付けたフリースペースとした。客が本を読むだけでなく、地域住民のサークル活動の場としての利用なども想定している。 同施設内のテナントと連携を図ったのが特徴。「フレッシュネスバーガー」や「タリーズコーヒー」に電話で注文すると、配達してくれる。また、
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「拙速、安易ではないか」「手続きが民主的でない。合意形成がおざなりだ」 昨年11月16日夜。県教育委員会が、その9日前に県立図書館(横浜市西区)、県立川崎図書館(川崎市川崎区)の閲覧・貸し出しサービスの廃止を打ち出したことを受け、横浜・関内のビルの一室に図書館の常連利用者ら約30人が集まり、公開座談会を開いた。 「古い本のにおいをかぎながら図書館に一日いると、何かが分かった気がする」。参加者の一人は言った。図書館の建物に入って、書棚に並ぶ本の背表紙を見回し、手に取ってその場でページをめくり、気に入ったら借りて帰る、という一連の経験。「閲覧、貸し出しの廃止」は、それができなくなることを意味する。 とりわけ行方が案じられているのが県立川崎図書館の存在だ。1万6千冊という国内随一の社史コレクションをはじめ、科学技術の専門書がそろっている。 同館を拠点に、京浜地区の民間企業など96団体が技
「倉田んぼ お米米アイス」 小野ファーム アイス工房にて期間限定販売決定。 横浜市立倉田小学校の3年生は、総合的な学習の時間に「大すき倉田のまち大作戦!」と称して、自分たちの「まち」のよさをたくさんの人に知ってもらいたいという願いを込めて、さまざまな取組をしています。 これまでにも、まちたんけんをして見つけた、まちのステキなところやこれは自慢できるぞというところを絵地図にして紹介したり、まちの中のステキなお店、まちに働くステキな人を取材して紹介したりしてきました。そこで、3年生のみんなが特に目をつけたのが、「まち」のおいしいアイスクリームショップ「横浜アイス工房」さんです。ここのアイスクリームは、学校の近くにある小野牧場の乳牛から、朝一番で搾乳された新鮮な牛乳、地元で採れた野菜や果物を材料に使っているのです。作っている方のこだわりやおいしくするための努力を知って、この「まち」のステキなお店
レストラン Lambic からのお知らせ レストランの営業に関して 当分の間 金曜日 18:00~21:30 土曜日 13:00~21:30 となります。 ご注文の方は メール beer@atsugi.to でのご注文でお願い致します。 未成年者への販売は致しておりません FRAMBOISE t-shirt 販売中
就農直後の低収入期を支えて若い農家を増やそうと、国が4月から始めた「青年就農給付金」制度が首都近郊では形骸化する恐れが出てきた。給付金を受けるには、就農先の地域が農地活用などの将来プランを作成することが条件になるが、「市街化が進み農家が点在するため、合意形成は至難」(県内自治体)だからだ。新規就農者の地方流出を懸念する見方もある。 給付金は、農家の減少や耕作放棄地の増加に歯止めをかけるために国が創設した農業再生の目玉政策。就農直後を支える経営支援型は、45歳未満、年間所得250万円未満の新規就農者が対象で、経営が安定するまで最長5年間、年間150万円を受けられる。 給付を受けるには、各農家・法人の作目や農地面積などの現状・将来計画を盛り込んだ「人・農地プラン(地域農業マスタープラン)」に「中心となる経営体」として新規就農者も位置付けられることが条件。プランは市町村が単独で作成することが
黒岩祐治知事は22日の県議会本会議で、震災がれき問題について「受け入れたい思いは変わらない」と述べ、撤回した案に代わる新たな受け入れ案の提示に向けて努力する姿勢をあらためて強調した。最終処分場がある横須賀市の連合町内会や吉田雄人市長と面談した後、公式の場での表明は初めて。 一般質問で県政会の相原高広氏(川崎市麻生区)から「初志貫徹を期待する」と促されて答弁した。 知事は「(撤回要請書を受け取った17日に)連合町内会役員と静かな環境で初めて話し合えた」とした上で、「話し合いは継続する旨の発言をいただいたので、誠意を尽くし知恵を絞り、地元理解を得られる案を提示したい」と述べた。 新たな案について知事は、すでに受け入れている東京都や試験焼却を始めた静岡県島田市の事例に触れながらも、「不安払拭(ふっしょく)のためには先行事例を参考にするだけでなく、本県独自の知恵を絞る必要がある」と述べ、より
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