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ナスカで見つかった地上絵を３次元のＣＧを用いて再現した図（上）。下は再現された地上絵を上からなぞりかたどった図（山形大提供） 山形大は十二日、世界遺産「ナスカの地上絵」で知られるペルーのナスカ台地で、二人の人物が並んだ地上絵を新たに見つけたと発表した。左側の人物が、右側の人物の体を切った場面の可能性もあるとしている。

【動画】兵庫・淡路地震の爪痕＝長野真撮影液状化現象とみられる被害があった現場を視察する井戸敏三・兵庫県知事（左から２人目）＝１３日午前９時７分、兵庫県淡路市志筑新島、滝沢卓撮影 　兵庫県淡路市内の沿岸部にある埋め立て地では、水たまりがあちこちにできており、同市危機管理課は、液状化が起きている可能性が高いとみて調べている。 　沿岸の埋め立て地では、車道や歩道のアスファルトの亀裂や道路のつなぎ目から、砂や粘土状の泥水が噴き出している場所が見られた。太陽光パネルの周辺にも泥水が浮かび上がっていた。埋め立て地にあるレジャー施設「淡路ワールドパークＯＮＯＫＯＲＯ」の園内ではスタッフたちが噴き出した泥水をホースの水で洗い流す作業に追われていた。 　１３日午前に現地入りした大阪市立大の三田村宗樹教授（地質学）は「確実に液状化が起きている。内陸側と比べて埋め立て地側で特に目立つ。ただし揺れが小さかったこと

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平成２１年度入試で進学の意思のない付属高生に受験を要請したとする「やらせ受験疑惑」で揺れる大阪産業大（大阪府大東市）は１２日に問題発覚後初めての記者会見を行ったが、混乱が収まる様子はない。組織的関与を否定し、問題を告発した付属高の元教頭を「入試関連経費の不適切流用の可能性がある」と刑事告発を検討する構えを見せるなど、泥仕合の様相だ。大産大周辺では近年不祥事が相次いでいることもあり、学校関係者からの不信感も高まっている。　「学内にきちんと説明していないのに、なぜマスコミには会見をするんだ。われわれにも説明しろ」　１２日午前、大産大で開かれた本山美彦学長の会見を前に、男性教員が会見場入口で職員に詰め寄った。３月中旬の問題発覚以降、同大教職員は学長らに再三会見や説明を求めているが、学校側は応じていない。　３日には学部長ら１５人が、学校法人の理事長や学長について「責任と進退を明らかにするべきだ」と

静岡市と神戸市で今月下旬に開催予定の人気漫画「黒子のバスケ」のイベントに関して、会場などに脅迫状が相次いで届いていたとして、主催者が中止を決めたことが１２日、分かった。　イベント主催者のホームページによると、イベントは静岡市駿河区で２１日、神戸市中央区で２８、２９日に開催する予定だった。同人誌の即売会などをするはずだったが、９日と１０日に会場や周辺施設に脅迫状が送付され、会場側からの要請で中止を決めた。愛知県豊橋市の会場に変更して２７～２９日に開催する。　黒子のバスケをめぐっては昨年１０月以降、作者藤巻忠俊さんが在籍していた上智大（東京都千代田区）で致死量を上回る硫化水素入りの容器が見つかったほか、全国各地のイベント会場やテレビ局などに中傷文書が送られており、警視庁などが調べている。

【パリ共同】フランスの上院は１２日、同性婚解禁法案を挙手による賛成多数で可決した。２月の国民議会（下院）通過の内容から若干修正されたが、主要部分はそのままで可決された。今夏にも発効する見通し。　同性婚解禁はフランスにとって、ミッテラン政権による１９８１年の死刑廃止以来となる根本的な社会制度変革。法案を主導したトビラ法相は「同性婚カップルにも他の市民と同じ権利が認められた。深い感慨を覚える」と語った。

【動画】大垣共立銀行がドライブスルー窓口開設＝高橋雄大撮影大垣共立銀行のドライブスルー窓口。車に乗ったまま各種手続きが行える＝１２日午後、愛知県長久手市、高橋雄大撮影 　大垣共立銀行（本店・岐阜県大垣市）は１２日、車に乗ったまま手続きできる全国初の「ドライブスルーながくて出張所」（愛知県長久手市）を公開した。１５日から営業を始める。 　利用方法はファストフード店のドライブスルーとほぼ同じ。運転席の窓を開け、２カ所ある窓口の行員とやりとりする。プライバシーが気になる人は、専用の携帯電話を使って窓を閉めたまま話せるのも特徴だ。振り込みや引き出しに加え、口座開設や住所変更ができる。手続きに時間がかかる投資信託や保険の販売などは扱わない。 　チャイルドシートに子供を乗せるなど、車から降りるのが大変な家族連れが主なターゲットだ。土屋嶢（たかし）頭取は「車の中で用を済ませば時間の節約になる。銀行にとっ

経営再建中のシャープの２０１２年１０月〜１３年３月期（１２年度下期）の営業黒字は、２００億円超と従来の予想を上回る見通しだ。３月に資本提携した韓国・サムスン電子向けのテレビ用液晶パネル販売が伸びたほか、太陽電池の販売も好調だった。 　シャープの業績は１２年１０〜１２月期に５四半期ぶりに営業損益が２６億円の黒字となったが、続く１３年１〜３月期にも２００億円弱の黒字になった模様だ。サムスンへの液晶パネルの販売で亀山第２工場（三重県）の稼働率が向上したほか、太陽光発電の買い取り価格が新年度から引き下げられたことから３月に太陽電池の駆け込み注文が相次いだとみられる。 　シャープが２月に発表した１２年度下期の業績予想は１３８億円の営業黒字の見通しだったが、７０億円程度の上乗せとなる。「下期の営業黒字化」は、昨秋に主力取引銀行から受けた３６００億円の融資継続の条件だった。ただ、上期に大きな営業赤字が出

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安倍政権での地方分権の進め方を検討する、内閣府の「地方分権改革有識者会議」の初会合が１２日開かれ、ことし夏をメドに、どのような事務や権限を国から地方へ移譲するか具体案を提言することになりました。 この有識者会議は、安倍総理大臣を本部長とする「地方分権改革推進本部」に提言する組織として設置され、１２日の初会合には学識経験者や自治体関係者など９人のメンバーが出席し、座長には東京大学の神野直彦名誉教授が就任しました。 初会合には安倍総理大臣も出席し、「魅力あふれる地域を作るには、自らの発想で、特色をもった地域づくりができるよう、地方分権改革の取り組みを進めることが不可欠だ。私も強い意欲を持って取り組みたい」とあいさつしました。 有識者会議は、来月中旬に地方分権改革のあり方について中間報告を行ったうえで、ことし夏をメドにどのような事務や権限を国から地方へ移譲するか具体案を提言することになりました。

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韓国が主張する日本海の呼称「東海」が併記された地図がインターネットサイトで使われていた問題で、海上自衛隊や環境省などでも同様の併記が見つかり、修正作業に追われている。島根県の竹島は洋名の「リアンクール岩礁」と表記されていたことも判明。いずれも米ネット検索大手「グーグル」から提供された地図を使用していたことが原因だった。　問題の地図が使われていたのはＮＨＫ「映像マップみちしる」のほか、海上自衛隊のサイト、東京都の「防災マップ」、震災がれき処理状況などが分かる環境省の「がれきフォトチャンネル」、行政情報を閲覧できる島根県の「マップｏｎしまね」、島根県観光連盟の「しまね観光ナビ」など。　グーグル（日本法人）によると、日本向けに提供している地図では「日本海」と単独表記されている。ただ、「グローバル仕様」と呼ばれる標準版の地図では「東海」と併記され、竹島も「リアンクール岩礁」と表記されている。　海上

【ニューヨーク支局】ＤＮＡの二重らせん構造の発見者の一人、故フランシス・クリック氏に授与されたノーベル生理学・医学賞メダルが１１日、ニューヨークで競売にかけられ、約２２７万ドル（約２億３０００万円）で落札された。 ＡＰ通信などによると、落札したのは米国の生物医学企業の経営者で、予想額の５０万ドルを大幅に上回った。 クリック氏は、１９５３年にジェームズ・ワトソン氏と共にＤＮＡの構造を発見。２人は６２年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。メダルは自宅などで保管されていたが、歴史的発見から６０年の節目を迎え、家族が「メダルを見る機会を与えることで、未来の科学者たちの励みになれば」と出品したという。

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