坂上康博教授に聞く 参院決算委員会で答弁する政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長(右手前)。左端手前は菅義偉首相=2021年6月7日、国会内【時事通信社】 新型コロナウイルスとの闘いが続き、東京五輪・パラリンピックは、カウントダウンに入っても開催の可否や観客受け入れなどをめぐって激震が続いている。それでも開催する理由や中止できない理由を語れない政府、東京都、大会組織委員会。「始まってしまえば」との目論見も透けるが、その通りの結末が待っているのか。坂上康博一橋大教授(スポーツ社会学)と考える。(時事通信社・若林哲治) ◇「森友問題」にも似ている ―国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長らに屈辱的なことを言われても、日本側は中止をちらつかせることさえできず、国内の反対論や慎重論を説得する言葉も出てきません。 坂上氏「そもそもIOCは五輪開催に関してものすごく超越的な権限を