食える仕事がもう東京に出ていかないとない→東京は手取り収入は全国3位だが、家賃や通勤時間を含めると全国1位の貧困→三重県凄いなマクシム @thksngy ところがどっこい、東京は手取り収入は全国3位ですが、国交省の調査で ・中間層(上位40~60%)に限ると12位 ・家賃など基礎支出を抜くと42位 ・通勤で減る可処分時間を考慮すると47位 なので、東京は「全国で一番食えない」んですよね。 だから東京行くと結婚出来ない。 pic.x.com/7uqwud9twv x.com/muhonnocream/s…
マリアナ海溝から聞こえる謎の音の正体が解明される
2014年に北西太平洋・マリアナ海溝で実施した音響調査で収集された謎の音は約10年にわたって科学者を悩ませていました。しかし、アメリカ海洋大気庁(NOAA)の研究者らがAIを用いた分析を行った結果、この音の正体を突き止めることに成功しました。 Frontiers | Bryde’s whales produce Biotwang calls, which occur seasonally in long-term acoustic recordings from the central and western North Pacific https://www.frontiersin.org/journals/marine-science/articles/10.3389/fmars.2024.1394695/full Creepy 'biotwang' noises coming fro
総裁選党員調査で高市氏が小泉氏上回る 「解雇規制」「夫婦別姓」で受け身に 有元隆志 ニュース裏表
自民党総裁選（27日投開票）は中盤に入り、石破茂元幹事長（67）、高市早苗経済安保相（63）、小泉進次郎元環境相（43）の3人が、上位2人による決選投票を目指して激しく争う展開となっている。 ある調査機関が16日、全国の自民党員2097人を対象に行った意識調査で、高市氏が小泉氏を上回ったことが分かった。 今回の総裁選では、国会議員票（367）と同数の党員・党友票（367）の重みが増している。このためか本紙が報じた自民党員を対象に行った調査が、いつの間にか自民党の調査として一部で報じられ、党側が否定する事態となった。ここでは党の調査ではないことを明確にしておく。 そのうえで、16日の調査を受け、9候補が獲得する票数をドント式で計算すると、石破氏が129と相変わらず首位を独走し、高市氏が80、小泉氏が63と続いた。前回8日の調査では、石破氏130、小泉氏87、高市氏59だったので、石破氏1減、
科学的根拠に基づく「健康に良い食事」について｜国立健康・栄養研究所
20歳以上、日本における推計値 https://vizhub.healthdata.org/gbd-results/より作成 ※食事要因全体による総計のため、合計値とは一致していない。 日本にはすでに、健康で豊かな食生活の実現を目的に「食生活指針」（平成12年策定、平成28年改訂）と「食生活指針」を具体的に行動に結びつけるものとして、「食事バランスガイド」（平成17年策定）があります。主食・主菜・副菜を基本にバランスのよい食事をとることが勧められています。これらと、上記の最新の調査から、日本人がこれからも気をつけた方がよい食事は具体的に下記の通りとなります。これまでも取り上げられてきた内容が多いものの、現状の日本人の食事では達成が出来ていない内容もあります。 ぜひもう一度、ご自身の食事で出来るところから変えてみましょう。ただし、食事内容を見直すにあたり疾患のある方や個別に健康の不安がある方
韓国 “日本によい印象持っている”割合が過去最高に 民間調査 | NHK
韓国の民間団体が行った世論調査で、日本に対してよい印象を持っていると答えた人の割合は、調査を開始した2013年以降、最も高くなりました。 韓国のシンクタンク「東アジア研究院」は毎年、日本のシンクタンク「言論NPO」と共同で日韓双方で世論調査を行い発表してきました。 ことしは19日、韓国側の世論調査の結果を「東アジア研究院」が発表しました。 先月、オンラインで韓国国内の1000人余りが回答したということで、それによりますと、日本に対して「よい印象を持っている」「おおむねよい印象を持っている」と答えた人は合わせて41.7％で、去年より13ポイント近く上がり、2013年の調査開始以来、最も高くなりました。 一方、日韓関係の改善に向けた韓国政府の対応について聞いたところ「非常に評価する」「おおむね評価する」と答えた人が合わせて34.5％、「全く評価しない」「あまり評価しない」が49.6％でした。
新型コロナウイルスで日本人の「悲しい」「不安」が変わったーー「気分観測データ」が示す「社会の後遺症」｜SlowNews | スローニュース
文：萩原雅之 「ロングコロナ」という後遺症2023年5月のゴールデンウィーク明けに新型コロナウイルスが５類指定となり、約3年半にわたる流行は、形の上では一区切りついた。その後も第９波、第10波、この夏の第11波が観測され流行が収まったわけではないが、報道はほとんどなくなった。消費、イベント、外食など社会的には新型コロナウイルス前の日常にもどったかのように見える。 一方、新型コロナ感染後に軽度の後遺症を抱える人々が少なくない。これらの後遺症は「ロングコロナ（LongCovid）」と呼ばれ、軽い疲労感や息切れが発症後１年以上つづくケースもあるという。 そして、実は日本社会や日本人全体もまた、こうした目に見えづらい後遺症を抱えてしまっている。 今回取り上げるデータから、新型コロナ収束後も日本人の感情からポジティブ気分が回復せず、かつ社会的な出来事や情報に対する感情の起伏が非常に大きくなっているこ
「もふもふ」5割超に浸透 まったりも、国語世論調査 ｜ 共同通信
Published 2024/09/17 17:36 (JST) Updated 2024/09/17 17:51 (JST) 文化庁は17日、2023年度の国語に関する世論調査の結果を公表した。日常会話で使われる新しい表現の浸透度合いをみる設問で、「動物などがふんわりと柔らかそう」との意味で「もふもふ」を、「ゆっくり、のんびりする」の意味で「まったり」を、使う人はそれぞれ52.6％に上った。「時間や手間をかけない」を「さくっ」と言うのは56.2％だった。別の問いで、7割近い人が「失笑する」を本来と違う意味で理解していた。 文化庁は、新しい意味や使い方が辞書に記載され始めた言葉を調査。年代別では「もふもふ」を使う人は30代以下が8割を超え、60代でも4割いた。「まったり」は20～40代が7割を超えたが、16～19歳は61.4％だった。他人が使うのが気にならないとしたのは両表現とも8割を超え
自民党総裁選で高市・石破・小泉氏が競る、決選投票の公算大きく…読売調査
【読売新聞】 自民党総裁選（２７日投開票）を巡り、読売新聞社は党員・党友への電話調査と、国会議員の支持動向調査を行った。両調査の結果を合計すると、高市早苗経済安全保障相（６３）と石破茂・元幹事長（６７）、小泉進次郎・元環境相（４３）
花王 | 花王健康科学研究会 | 「代謝からみた中年期の健康」
2021年8月、アメリカ科学振興協会が発行する学術雑誌『サイエンス』に、日常生活環境下における総エネルギー消費量に関する国際共同調査についての論文が発表されました。この論文の共同責任著者である山田陽介氏に、研究成果について伺うとともに、代謝の面からみた中年期の健康についてお話しいただきました。 国立研究開発法人 医薬基盤・健康・栄養研究所 国立健康・栄養研究所 身体活動研究部 特別研究員 京都先端科学大学 アクティブヘルス支援機構 客員研究員 2003年京都大学総合人間学部卒業。2008年京都大学大学院人間・環境学研究科博士課程指導認定退学。2009年同博士（人間・環境学）。ウィスコンシン大学マディソン校農学部栄養学科、福岡大学、京都府立医科大学（日本学術振興会特別研究員SPD）を経て、2014年から国立健康・栄養研究所にて研究に従事。アメリカ老年学会65周年記念論文賞、生理人類学会優秀論
無罪確定した人の指紋など抹消の判決 警察庁は上告せず | NHK
刑事裁判で無罪が確定した人の指紋やDNA型などのデータを警察が保管し続けることについて「憲法に違反する」として国にデータを抹消するよう命じた名古屋高等裁判所の判決について警察庁の露木康浩長官は「指紋などの記録を抹消するという結論においては争う理由がない」として、最高裁判所に上告しない考えを明らかにしました。 2016年、名古屋市で暴行の罪に問われ、のちの刑事裁判で無罪が確定した男性は、警察が捜査の過程で集めた指紋やDNA型、それに顔写真のデータについて「プライバシーの侵害だ」として国にデータを抹消するよう求める裁判を起こしました。 先月30日、2審の名古屋高等裁判所は「無罪が確定した以上、原則としてデータの抹消が認められるべきで、男性のデータが本人の意思に反して捜査機関に保管されていることは憲法に違反する」として、1審に続いて、警察が保管する指紋やDNA型などのデータを抹消するよう国に命じ
【自民党総裁選】河野太郎氏「デジタル支援網」提唱 所得データ一元管理 - 日本経済新聞
河野太郎デジタル相は3日、必要な人に対象を絞って物資や補助金などを支給する「デジタルセーフティーネット」をつくる意向を示した。税や社会保険料など所得に関するデータを国が一元的に管理する。自らのX（旧ツイッター）で首相になったら実現したいこととして投稿した。河野氏は27日投開票の自民党総裁選への出馬を表明している。8月31日から連日、被選挙権の年齢引き下げなど総裁選の公約をXで投稿している。総
「蓮舫氏は盛り上がったのになぜ？」「石丸氏は若者頼りではなかった？」「小池氏の強さの秘訣」人流データで見えた都知事選候補の本当の「集客力」｜SlowNews | スローニュース
「蓮舫氏は盛り上がったのになぜ？」「石丸氏は若者頼りではなかった？」「小池氏の強さの秘訣」人流データで見えた都知事選候補の本当の「集客力」 都知事選の勝敗を分けたのは何でしょうか。多くのメディアや評論家が様々な分析をしていますが、基本は各社の出口調査のデータをもとにした、「若者に支持された」「無党派層の票を何割取り込んだ」といった分析です。 一方、今回の選挙では街頭演説について「あれだけ盛り上がっていたのになぜ敗れたのか」「あの候補のSNSでの人気ぶりは本当なのか」などの声が上がっていますが、一般に言われていることは定性的な感想のようなものばかりで、定量的に推しはかるデータはありませんでした。 そこで今回、ソフトバンクグループで「人流データ」の分析に長けた企業「Agoop」に分析を依頼。スマートフォンの位置データから、実際にどんな人がどの候補の街頭演説を、どのように聞いたのかをデータで明ら
東京・港区赤坂の飲食店で赤痢菌による食中毒 都内の発生は2000年統計開始以来初
東京都は16日、東京・赤坂の飲食店で赤痢菌による食中毒が発生したと発表しました。都内での赤痢菌による食中毒は2000年の統計開始以来初めてです。 東京都とみなと保健所によりますと、港区赤坂にある飲食店で先月31日と今月1日に昼食を食べた男女5人が下痢や発熱などの症状を訴え、2人の検体から赤痢菌が検出されました。 港区はこの飲食店で発生した赤痢菌による食中毒と断定し、飲食店に対して16日から7日間の営業停止を命じました。 赤痢菌は感染力が極めて強く、都内では今年、9人が感染しているものの、食中毒が発生したと断定されるのは都の2000年の統計開始以来初めてです。 飲食店の運営会社は取材に対して「保健所からは食中毒の発生源について様々な可能性があり、特定が出来ていないと聞いている。体調不良のスタッフがおらず、他の利用客から体調不良の報告はない。発生源の特定に向けて保健所の調査に協力する」とコメン
退職代行モームリ累計利用者15,934名分のデータ・利用された企業情報を公開
退職代行モームリ累計利用者15,934名分のデータ・利用された企業情報を公開～Z世代と新卒で増加する退職代行利用者、労働者の本音はどこに～ 報道関係各位 2024年8月7日 株式会社アルバトロス 退職代行モームリを管理している株式会社アルバトロス（本社：東京都港区、代表取締役：谷本慎二）が、2024年8月1日（木）に退職代行の利用状況の調査を行いましたので、その結果を公開致します。 株式会社アルバトロス https://www.alba-tross.jp/ 退職代行モームリ https://momuri.com/ 退職する会社に本当の退職理由を伝える方はほとんどいないと言われています。 退職代行モームリには利用者15,934名の生の声を反映させたデータがあり、日々蓄積されています。 当社の保有している膨大なデータは、労働者はもちろん企業の方にとっても非常に有益かつ貴重な情報となるかと思いま
アメリカ7月雇用統計 就業者数11万4000人増も市場予想を下回る | NHK
アメリカの7月の雇用統計が発表され、失業率は4.3％で、4か月連続での上昇となりました。農業分野以外の就業者の伸びも市場予想を大きく下回り、市場ではアメリカの景気減速への警戒感が高まっています。 アメリカ労働省が2日発表した先月の雇用統計によりますと、農業分野以外の就業者の伸びは前の月と比べて11万4000人で、市場予想の17万5000人程度を大きく下回りました。 また、失業率は前の月から0.2ポイント上昇して4.3％でした。失業率の上昇は4か月連続です。 インフレに結びつくデータとして注目される労働者の平均時給は▽前の年の同じ月と比べて3.6％上昇し、▽前の月と比べると0.2％上昇しましたが、いずれも市場予想を下回り賃金上昇の鈍化傾向が示されました。 FRB＝連邦準備制度理事会のパウエル議長は、31日にインフレの要因となってきた人手不足など労働市場のひっ迫は緩んできているという認識を示す
水難事故マップ - 1万件のデータから見えた事故集中エリア - プレミアムA：朝日新聞デジタル
海や川でのレジャー事故の発生場所を示した全国の水難事故マップです。海上保安庁と河川財団のデータをもとに分析。釣りやダイビング、海水浴中などの事故発生地点と集中エリアを地図上で示しています。プレジャーボートや遊漁船など船舶事故のデータも掲載しています。
気候変動 8割が自国の対策強化望む 目立つ日本人の「わからない」 | 毎日新聞
ローマの円形闘技場遺跡コロッセオの前に設置された扇風機の前に集まる人たち＝イタリアで2024年6月21日、ロイター 国連開発計画（UNDP）は、日本を含む世界77カ国で実施した気候変動についての意識調査を発表した。72％が化石燃料から再生可能エネルギーへの迅速な移行を支持し、自国に対策の強化を望む人は80％に達した。同種の調査としては「最大規模」をうたう結果からは、日本について他国に見られない、ある特徴も浮かび上がった。 調査では世界全体で53％が、前年に比べて気候変動を心配するようになったと回答した。後発開発途上国や女性でより高い傾向がみられた。また69％が自分や家族が住んだり働いたりする場所、購入する商品の選択において、気候変動が影響を与えたと答えた。自然災害の影響を受けやすい農業や畜産業などの比重の高いグローバルサウスと呼ばれる新興・途上国が上位を占めた。
小池氏が先行 蓮舫氏追う 石丸氏は苦戦 都知事選 朝日情勢調査：朝日新聞デジタル
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「研究者ですら像の細かいところは見ることができない」文化財を3Dデータに記録 最新技術を魅力発信と修繕の力に＝静岡県 | TBS NEWS DIG
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