いわゆるジャニーズ事務所問題については興味本位で記事を書くことに気が引ける部分もあったので個人的には静観していました。 しかし、事がさまざまな企業の経営の根幹に関わってきていると感じるようになりましたので、素人ながら個人的な考えを書いてみようと思いました。 今回の一連の騒動については、大元であるジャニーズ事務所だけでなく、いわゆるジャニーズタレントを起用するマスメディアやスポンサー企業に対しても人権に対する企業自身の考え方が試されていると考えます。 それは単にジャニーズタレントの起用を止めるという表面的な対応だけではなく、今回の人権問題に対してどう企業として相対するかという企業自身の理念そのものが問われていると思います。 ここで対応を誤ると、企業のブランドイメージそのものに深刻なダメージが及ぶでしょう。 ここにきて、主にスポンサー各社から興味深い対応が出てきました。 中でもコーセーの声明は