仕事やプライベートの時間をなんとなく過ごしていると、知らないうちに無駄なことに時間を費やしていたり、何かを思い出そうとしても思い出せないということがありますよね。 今回は、日々の作業を可視化して効率化できる「タスク管理アプリ」や、ブックマーク保存や情報集約ができて生産性向上につながる「情報集約アプリ」をご紹介します。どんな職種の人でも取り入れやすい生産性向上・仕事効率化アプリを取り上げているので、ぜひ活用してみてください。 タスク管理アプリ 普段タスク管理をする際に、「Googleカレンダーを使う」という人も多いのではないでしょうか。しかし、表示方法が少ない・行うタスクに優先順位がつけられないなどの課題もあります。ここでは、Googleカレンダーと併用もしくは代替することで仕事効率化が測れるアプリを、使い方やTipsと共にご紹介します。 Trello Trello 国や企業規模を問わず、さ

10月に入ると、年末まであっという間です。これから年末、そして年度末を控えていますが、現在の仕事を持て余している方、満足できていない方などもいるのではないでしょうか。今回は、「石の上にも3年」とは言いますが、社会人になって3年目という節目の年に転職を考えるのなら身につけておきたいビジネススキルについてまとめてみました。 その1：事前の地ならし これは、良くも悪くも日本の働き方を象徴する言葉かもしれません。確かに、複数人が一緒に仕事をする組織の集合体を会社と定義すると、仕事を円滑に進めるためには社外とのやり取りをしつつも、社内の関係各所との間で話の内容をそれとなく耳に入れておく、また相談をしておくことが必要です。 これは日本独特の文化だろうという指摘もあるかと思いますが、そんなことはありません。欧米の外資系企業で10年近く勤務経験のあるA氏は言います。 「私は日本企業での勤務経験もありますが

ビジネスチャットサービス「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパンは10月19日、中小企業の働き方改革に関する調査結果を発表した。中小企業の約4割が働き方改革に取り組んでいるものの、世代によって効果の実感が異なる“世代間ギャップ”が明らかになった。 中小企業が働き方改革に取り組む目的の1位は「長時間労働の是正」（66％）。「社員のスキルアップ」（39.6％）、「労働生産性の向上」（32.8％）、「社員間コミュニケーションの円滑化」（31.3％）――と続く。 具体的に取り組んでいる内容は、「時間外労働の上限設定」（46％）、「社員のスキルアップ施策」（31％）、「（朝方勤務、時短勤務、フレックスタイムなどの）多様な勤務時間の導入」（26.1％）などが挙がった。改革のために導入したITツールは、メールや電話以外のコミュニケーションツール、営業管理・支援ツール、テレビ会議システム

500円で本格ピザが食べられるお店「ナポリス」を運営していた飲食ベンチャー遠藤商事が、今年4月に倒産しました。負債総額はおよそ13億円。遠藤商事は直営25店舗、FCを含めて約80店舗を展開していました。「ナポリス」の存続が危ぶまれましたが、飲食専門の経営コンサル大手G-FACTORY＜3474＞が7月にブランドの商標を取得。今後は、愛知県に本社を置くイタリア料理レストラン運営ル・クールと、不動産開発などを行う三鱗事業（ミツウロコ関連会社）の3社が、「ナポリス」を運営することとなりました。と、聞いても今一つピンとこないと思います...

「年収2000万円超の現役大学生」というと、にわかに信じられないと思う人もいるかもしれません。 その人の名は「清水和希」。ごくごく普通の日本的家庭に生まれ育ち、２浪した末に運よく明治大学に合格。しかし、大学の授業料を支払うために奨学金だけでは足りず、毎日アルバイトをした結果、単位を落としまくり、さらに２年の秋には休学…。 そんな「落ちこぼれ大学生」だった清水さんが、起業してわずか１年で年収2000万円突破と、ビジネスの才能を見せつけているのです。 しかし一体清水さんはどのようなビジネスでお金を稼いでいるのでしょうか。その方法が書かれている『世界一ハードルが低い！　１日１時間らくらく起業術』（清水和希著、ぱる出版刊）から、清水さんの起業秘話をご紹介しましょう。

通勤は仕方がないにしても、毎日のことだけに長い時間を要すると疲れてくる。満員電車ならなおさらだ。フレックスタイムやリモートワークなど柔軟な働き方の重要性が叫ばれているが、まだまだ一般的ではない。 2ちゃんねるには10月9日、「通勤時間が1時間半を超える奴」というスレッドが立った。スレ主はこうした人たちに対して「馬鹿じゃねーの 」と批判した。 「なぜ自分だけがこんなに不幸なのか自問自答」する日々 立ちっぱなしで1時間半は体にも堪えますよね アットホームが2014年に発表したリリースでは、首都圏在住で5年以内に住宅を購入した子持ちのサラリーマンの平均通勤時間は58分。対して理想の通勤時間は35分だ。多くの人は本音に反して片道1時間ほどを要して会社に向かっている。 通勤が片道1時間半だとすると、1日に3時間を通勤に使っていることになる。厚労省の「就労条件総合調査結果の概況」では、働く人1人あたり

日本企業の生産性は、海外に比べて約2割低い。なぜか。それは日本の「上司の質」に問題があるからだ。今回、ベイン・アンド・カンパニーとプレジデント社が共同で調査した結果、日本企業はもともと組織の持っている生産力をマネジメントの拙さで棄損させている実態がわかった。全4回にわたって、これらの調査結果を考察していく。第1回は日本企業の実態と課題について取り上げる――。 組織マネジメントで生産性が激変する 企業にとって最も希少な経営資源とは何だろうか？ そう問われて真っ先に思い浮かべるのは「ヒト」「モノ」「カネ」だろう。 なかでも「カネ」すなわち資本・資金の確保とその最適な戦略配分が長きにわたって企業業績を左右していた。しかし今は「カネ余り」の時代であり、ゼロ金利下、資金の調達はもはや大きな差別化を生む要素ではなくなってきている。 翻って「ヒト」はどうか。日本では2010年から人口減少が始まり、労働力

2017年9月、成長企業の経営者約300名が一堂に会する経営者イベントBestVenture100 Conference 2017が開催されました。 設立から10年近くたつのに売上は2～3億円、社員数は20～30人で横ばい―。こうなっちゃうと「これが限界」と考えるのがフツーですよね。でも、そんな長き低迷から猛スピードで一気に“節抜け”した会社があります。オプトホールディング代表の鉢嶺さんが「設立→低迷→IPO→頭打ち」という“苦節の7年周期”にもがき苦しんだ末につかんだ「会社を急成長させるための4つのポイント」をお届けします。とても具体的な経営論。やり切るか、やり切らないかは、あなた次第です…。 [概要] BestVenture100 Conference 2017 2017年9月13日（水） 主催：イシン株式会社 協賛：SMBC日興証券株式会社／三幸エステート株式会社／有限責任あずさ監査

社会全体が注目する働き方改革。今回の衆議院選挙でも各党が働き方について提示し、様々な働き方の主張を展開している。 これから社会に出る若者は働くことについてどう考えているのか。「日本ではなくフランスで働きたい」と話すのは、大学4年生の男性（22歳）。「ホームステイをした先では、仕事が18時に終わってみんな家族との時間を大切にしていた。それがいいなと。フランス人から『日本では働きたくない』と言われて、自分もその考えは一致している。フランスでは働く時間が週35時間で、日本は週48～50時間くらい。『その環境では働きたくない』ってみんなから散々言われる。“Travailleur dur（働き者）”って」。