ウェブサイト上でユーザーの好みに即した情報を提案する「レコメンド」と呼ばれるおすすめサービスでは、ユーザーの年齢や性別などの属性情報や、サイトのアクセス履歴などのパーソナル情報が利用される。しかし、こうした情報の活用に対して、一般ユーザーが感覚的に「気持ち悪さ」を感じ、不安を生じることが知られている。 今回、KDDI研究所、KDDI総研は、産業技術総合研究所と協力し、60種類の疑似サービスを開発。4422名のユーザーに疑似サービスの体験してもらい、サービスを正しく理解してもらったあとに受容性の調査を行った。 事業者の信頼性、情報開示で変わるユーザー心理 解析の結果、おすすめサービスを利用したいユーザーは37.6%、利用したくないユーザーは28.9%となった。受容性に影響を与えるサービス側の要因として、信頼度の高い事業者がサービスを提供すると利用意向が平均37.6%から55.5%まで上昇した

