なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
恋愛リアリティー番組「テラスハウス」の出演者だった女子プロレスラー木村花さん(享年22)が23日に死去したことを受け、スタジオメンバーで出演していた南海キャンディーズ山里亮太(43)、アジアン馬場園梓(39)らにも誹謗(ひぼう)中傷が殺到している。芸人仲間やスタッフからは心配の声が上がっている。 クロちゃんが投稿した、笑顔の木村花さんとの2ショット(インスタグラムより) 木村さんは自殺とみられており、その原因とされるのが番組内での振る舞いを巡るSNS上での中傷。スタジオメンバーも時に辛らつなコメントをしたこともあり、ツイッターのコメント欄に「あなたの発言も花さんを苦しめていた」などの声が数百件ほど寄せられている。 同番組はシェアハウス内で共同生活をおくる男女の姿を取り上げるパートと、その映像を受けてスタジオメンバーたちが感想を語りあうパートの2部構成。当初は穏やかな恋愛模様を描く内容で人気
現在、新型コロナウイルスの影響で、多くの企業が在宅勤務を推進している。このリモートワーク特需において、Web会議システムのZoomは最も有名になったサービスだろう。 両社が公表している数値によると、1日あたりのアクティブユーザー数(DAU)は、Zoomが3億人に達した 先日はセキュリティに問題があったとして大きく報じられ、利用を控える企業が相次ぐというトラブルにも見舞われたが、すでにWeb会議システムの代名詞になりつつある。仕事での利用に限らず、「Zoom飲み」といった言葉をSNSでも度々見かけるほど、ごく普通に使われる、ビデオ会議ツールのスタンダードになってきた。 PCやモバイル端末で手軽にビデオ会議ができるZoomは非常に便利で、利用者の急増もうなずける。しかし、そんな世間の声とは裏腹に、自分の周りでZoomが使われていない、勤務先でも導入されていない、と感じる人も一定数いるのではない
東京都が発表している都内の新型コロナウイルスの感染者数について、保健所から多数の報告漏れなどが見つかっていることがわかった。都内の累計感染者数は10日時点で4868人だが、都は集計のやり直しを進めており、現時点で100人規模の漏れが見つかっているという。 都は1月下旬以降、23区や市の保健所などからの報告を受け、感染者数のほかに年代や性別などを取りまとめて公表している。ところが、複数の保健所で報告漏れや二重にカウントするといったミスが多数あることが判明した。 一度端末に入力したものを手で書き写して都に報告していた保健所もあったといい、都関係者は「集計システムが統一されていないことが一つの要因」としている。 保健所は、感染者の情報管理以外にも電話相談対応や感染経路の調査など多くの業務を抱えており、負担が過大になっていることも背景にある可能性がある。
■リスニングの関門はパート3と4 800点レベルで足踏みしている人を見ていると、TOEICテストに何回も挑戦してかなり高度な解法のテクニックを身に付けているものの、そこからもう100点アップさせる方法がわからずに戸惑っている人が多いように思います。 【図表】「杉村流」800点から900点にアップするメソッド 単純計算で900点への到達には、あと20問正解する必要があります。残り1カ月を有効に使うためには、すでにマスターした領域は簡単な復習にとどめて、自分が弱い領域を徹底的につぶしていくことが大切です。そのためにも過去のスコアシートを見て、自分はどの領域が弱いのかをいま1度確認しましょう。 リスニングが弱い人でも、800点に達しているのならパート1と2の写真描写・応答問題は満点近く取れているはずで、900点への関門はパート3と4の会話・説明文問題になります。それを突破するのにお勧めなのが「先
作家でタレントの室井佑月(50)が、前新潟県知事の米山隆一氏(52)と近日中に結婚することが9日、分かった。昨年末から交際していた。室井は再婚となる。 【写真】室井佑月と結婚することが分かった前新潟県知事の米山隆一氏 2人は共通の知人を通じて知り合い、昨年末から交際に発展した。知人は「米山さんが猛アプローチして、室井さんもそれに応えたそうです」と明らかにした。2人は既に周囲に結婚を報告している。 米山氏は東大卒で弁護士資格と医師免許を持つ。16年に新潟県知事に初当選し、18年に辞職している。現在は医師、政治家としての視点から新型コロナウイルスに関してさまざまな発信をしている。 室井は昨年8月に乳がんの手術を受けた。関係者は「再発の不安を抱えながらの生活の中で、米山さんから熱烈なプロポーズを受けた。大きな心のよりどころになっているようです」と明らかにした。
吉村洋文大阪府知事が28日、フジテレビ系「直撃LIVE! グッデイ」に出演し、「オール大阪」で進めている新型コロナウイルス予防ワクチンについて年内での実現を目指していると明かした。 安藤優子キャスターが「オール大阪で予防ワクチンを7月に治験を開始して9月に実用化を目指すとの記事を読んだ。具体性は?」などと尋ねた。 吉村知事は「これは実現させます」と即答。「今、大阪府、大阪市、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、府市の病院機構全部、オール大阪で進めています」と一丸となって開発を進めていると述べた。 さらに同知事は「ワクチン自体は動物に打っている状態。7月には人に打ちます。医療従事者です。最前線で闘っている医療従事者がワクチンもない状態」と憂え、「なんとか最初に防御として」「治験という形で投与していく」と語った。 吉村知事は「重症化を防ぐことが出来る」とワクチンの意義を訴え、「年内には10万
(李 正宣:ソウル在住ジャーナリスト) 韓国社会の根深い「反日感情」が“マスク問題”で再び爆発した。韓国政府が国際社会にマスクを支援する案を検討すると、韓国人は日本に対するマスク支援に反対する国民請願を大統領府にアップするなど、強く反発している。 ■ 「日本へのマスク支援、反対します」 積極的な検査と防疫でコロナ拡散が収拾段階に入った韓国では、新規感染者がひと桁で安定する日が続き、品薄状態だったマスクの需給状態も徐々に改善している。コロナ拡散以前は20社余りだった韓国のマスク生産会社は130社余りに増えたし、マスクの海外輸出が全面禁止されたことも、韓国内のマスク流通量を増やすことに貢献した。出生年によって決まった曜日に、1週間に2枚ずつマスクを購入できるようにした「マスク5部制」も定着し、今ではマスクを買うための長蛇の列は消え、マスクの在庫にも余裕分が生じている。 (参考記事)マスク品薄で
広島県の湯崎英彦知事は22日、国が全ての国民に給付する10万円を巡り、県職員の受け取り分を新型コロナウイルスの対策費に活用したいとした21日の発言について、事実上、撤回した。県として直接活用する考えは「ない」と明言した。ただ、財源捻出の選択肢の一つとして、県職員に何らかの協力を要請するか検討する考えを示した。 【動画】立体マスクの作り方 湯崎知事の突然の表明に対しては、県民や県議会から批判が相次いでいた。湯崎知事はこの日、あらためて報道各社の取材に応じ、給付金を「活用する」とした21日の説明について「誤解を生む言い方だった」と釈明した。基金などを設けて給付金を受け取った県職員に寄付を求める考えは否定した。 一方、新型コロナ対策で検査や医療態勢の強化、子どもたちの学習機会の確保などに多額の費用がかかると強調。国の臨時交付金の積み増しを要望したり、県の支出を見直したりするのと合わせて「場合によ
メルカリは8日、緊急事態宣言を受け、完全在宅勤務体制への移行を発表。自宅での勤務環境構築などのために、半年分で6万円の在宅勤務手当の支給を決定した。 メルカリグループでは、従業員の安全確保や社内外への感染被害防止のため、在宅勤務や会議のオンライン化、出張・会食などの禁止を2月19日から推進しており、すでにメルカリUSではロックダウンの中でも完全在宅勤務をしながら、サービスレベルを維持している。 今後同グループは、東京・大阪・福岡拠点は原則オフィスを閉鎖し、完全在宅勤務体制へと移行。仙台拠点でも原則在宅勤務とし、必要に応じて完全在宅勤務へ移行する。 自宅勤務となることから、勤務環境構築やオンライン・コミュニケーション(チーム・ビルディング)などのために6万円(半年分)の在宅勤務手当の支給を決めた。
岐阜県各務原市に住む30代の男性が6日、新型コロナウイルスに感染していたことが分かりました。県内の感染者は59人となりました。 岐阜県によりますと、各務原市の30代の男性は3月21日に39度台の熱が出たということです。その後、熱はさがりましたが、4月3日まで仕事を続けていたということです。 5日になって、同居する50代の母親に感染が確認されたため検査したところ、6日、陽性と判定されました。 男性の症状は軽いということですが、勤務先の同僚1人に発熱などの症状があるため、県は男性の接触者を調査しています。 岐阜県の感染者は59人となりました。
現代数学で最も重要な難問とされる「ABC予想」を証明したとする京都大数理解析研究所の望月新一教授の論文が、同研究所の編集する専門誌「PRIMS」に掲載されることが3日までに決まった。論文はインターネット上に2012年から公開されていたが、8年越しで専門誌に掲載されることとなる。 【写真】京大に看板「中止だ中止!」 整数では足し算と掛け算ができるが、ABC予想はその二つの演算の絡み合い方に関する問題。1980年代に欧州の数学者たちに提唱された。ABC予想の成立を仮定すると、多くの未解決の予想が証明されるため重要な問題とされてきた。論文は四つあり、計約600ページに上る。 PRIMSの編集委員長は望月教授だが、同研究所の柏原正樹教授と玉川安騎男教授が共同編集委員長となり、望月教授を除いた特別編集委員会をつくって今回の論文を審査した。 望月教授は発表したコメントで、証明の難しさについて「既存の数
神戸市の小学校で起きた教師間いじめの問題で、暴行などの疑いで書類送検されていた加害教師とされる4人が、不起訴処分になりました。 神戸市立東須磨小学校に勤務していた34歳の元教師2人と37歳と45歳の現職2人のあわせて4人はおととし、同僚の教師(当時23)に激辛カレーを塗りつけたり、口の中に押し込むなどした暴行や強要の疑いで今月11日、書類送検されていました、元教師らは「辛いと言わせたかった」「単純に面白いと思った」などと容疑を認めていました。神戸地検は27日、4人全員を「起訴猶予」として不起訴処分にしました。理由について、「市教委による懲戒処分で社会的制裁を受けていて全員が反省している」としています。
自民党が検討している新型コロナウイルスの感染拡大に伴う農業分野の経済対策の骨格が24日、判明した。和牛などの需要を喚起するため、購入を促す商品券を発行。肉用牛肥育経営安定交付金制度(牛マルキン)の負担金免除、花きの次期作支援、人手不足解消に向けたスマート農業の推進などを盛り込む方向だ。 党農林幹部での調整を経て、農林部会が26日にも取りまとめる。その後、同党全体で対策を集約し、政府に提言する。これを見据え、安倍晋三首相は27日に予定される2020年度予算案成立後、経済対策の財源となる補正予算案の編成をただちに指示する見通しだ。 インバウンド(訪日外国人)の減少や外食の自粛で、和牛の需要は激減。牛肉など品目を限った商品券で効果的に消費を促したい考えだ。ただ、党内には他の分野でも商品券の発行を求める意見があり、調整が難航する可能性もある。 牛マルキンの負担金免除は、肉牛農家の資金繰りを支援する
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