PTAが"ベルマーク運動"をやめない理由 | PRESIDENT WOMAN Online（プレジデント ウーマン オンライン）
大の大人が作業してもほんのわずかの金額にしかならないベルマーク活動。有給を取ってまで、子どもと遊ぶ時間を奪われてまでやる必要があるのだろうか。PTA会費が毎年余っているのに、そして誰もがその生産性の低さに気づいているのに、ベルマーク集めをやめない理由とは？ PTAは学校の「お手伝いさん」 私自身、会員の時には知る由もなかったが、実はPTAには各学校→区市町村→都道府県→全国という縦の系列がある。PTAの全国組織が「公益社団法人 日本PTA全国協議会」なのだが、協議会が発行する『PTA応援マニュアル』という本において、PTAの活動内容は以下のように解説されている。 真っ先に出てくるのが、「学校行事の運営を手伝う」。すなわち、PTAに最も期待されているのは、学校の「お手伝いさん」という役割なのだ。だから文化祭で自分の子どもの演技を見たいのに、来賓へのお茶出しをしないといけなくなるわけだ。 次の
自衛隊幹部が異様な低学歴集団である理由 | プレジデントオンライン
自衛隊幹部の51％が高卒以下だった 筆者の情報公開請求とプレジデント社との共同取材により、自衛隊幹部は公務員の中でも異様な低学歴集団であることが判明した。しかも、それは米軍や韓国軍にも劣るレベルだという。 まず目立つのは大卒の低さである。大卒以上の幹部（尉官以上）は45.9％しか存在しない（2017年10月末時）。大卒率ほぼ100％のキャリアの国家公務員や米軍の現役幹部の83.8％（15年時）と比べると異常な低さだ。 次に修士以上も酷い状況だ。米軍の現役幹部の41.5％が修士号以上を取得している。しかし、自衛隊幹部は僅か5.02％のみ。特に航空自衛隊幹部は3.64％でしかない（18年4月時）。 そして、注目すべきは高卒の多さである。なんと自衛隊幹部の51％が高卒以下であり、一佐ですら3％の80人が高卒であった（17年10月末時）。中卒の一佐も3人いた。一佐とは、諸官庁では課長級であり、連隊
三菱自動車CEO「部下は上司から、上司は部下から学びなさい」 中間管理職の役割が極めて重要
人工知能（AI）が私たちの働き方を変えると言われている。ビジネスパーソンは、これから何を学ばねばならないのか？ IT化で激動する自動車産業に身を置く、三菱自動車・益子修CEOに話を伺った。 自動車産業は今、「100年に1度の大変革期」 自動車産業は今、「百年に1度の大変革期」と言われているように、非常に大きな転換期を迎えています。それは、世界中の市場でさまざまな環境規制が導入・強化されており、その対応として、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車（PHV）などの電動化技術の開発が行われているからです。 また、IT技術の進展に伴って、自動車においても自動運転やコネクテッドカーなどのテクノロジー革命が起きています。既存の自動車メーカーによる内なる競争ではなく、異業種からの参入による新たなライバルも加わり、自動車産業そのものが大きな環境の変化の中にあります。加えて最近は「働き方改革」が盛ん
これから日本に「メガ景気」がやってくる | プレジデントオンライン
「失われた20年」という言葉にいいイメージを抱く人はいないだろう。しかし、経済アナリストの武者陵司氏は、「失われた20年の間に、日本企業はビジネスモデルを大転換させた。ナンバーワンからオンリーワンに戦略を変えたハイテク企業に引っ張られ、これから日本には『メガ景気』がやってくるだろう」と予測する。その根拠とは――。 ナンバーワン志向だから日本経済は転落した もう随分と前の話になりますが、民主党が政権をとったとき、行政刷新会議の事業仕分けにおいて、「二位じゃだめなんですか？」という質問を投げかけた議員がいました。エズラ・ヴォーゲル氏の著書『ジャパン・アズ・ナンバーワン』ではありませんが、かつての日本はとにかく世界ナンバーワンを目指して、さまざまな技術開発を行ってきました。くだんの事業仕分けのやりとりは、スーパーコンピュータの研究分野において、日本がナンバーワンをとる意味があるのかどうかというこ
経済絶好調なドイツの"報道されない貧困" | プレジデントオンライン
ドイツ経済は絶好調だ。経常収支では中国を凌ぐ世界一の黒字。国家予算のプライマリーバランスも2014年から連続黒字。だがそんなドイツで、貧困問題が深刻化しつつある。助け合いの精神で運営されてきた草の根の貧困層支援活動が大混乱しているという。なにが起きているのか――。 ドイツの社会は、政治家やマスコミ、大手企業の経営者が見ようとしない「不都合な真実」に囚われている――トラックや入り口に「ナチ」と落書きされたエッセンの「ターフェル」の前で、食料の配給開始を待つ人々（写真＝AFP／時事通信フォト） ドイツ経済は強い。経常収支では中国を抜いて世界一の黒字国で、EU（欧州連合）の稼ぎ出した黒字のうちの8割を、ドイツ1国が担っている。国の歳入と歳出の収支であるプライマリーバランスも、2014年から連続黒字。新しい借金をしなくても過去の借金を返せるという、多くの国から見ればうらやましいかぎりの状況だ。 2
94歳が断言"読書が役立つのは30代まで" | プレジデントオンライン
ベストセラー『思考の整理学』の著者である外山滋比古さんは、94歳となったいまでも広い分野で研究を続けている。「40代からの知的生活術」について聞いたところ、外山さんは「本の知識が役立つのは30代まで。40歳を過ぎたら本に頼らず、自分で考えることが必要です」といいます。その理由とは――。 ※本稿は、「プレジデント」（2017年10月2日号）の掲載記事を再編集したものです。 もっと自然に、楽しく、面白く生きることを考えよう ――若いときも将来のことを考えると不安でしたが、中年になっても相変わらず不安です。むしろ日々の仕事に加え、家のローンや、教育費、親の介護などリアルな問題が山積みで知的生活どころじゃない。でも、前向きに新しいことに挑戦していく意欲は必要ですよね？ 挑戦だとか、そんな大袈裟なことしなくてもいいんです。そうじゃなくて、納得のいくことをきちんとやる。「偉くなる」だとか、「金が貯まる
米海兵隊が"PDCA"より"OODA"を使うワケ その目的は「知的機動力」の向上 (3ページ目)
さらばPDCA、時代はOODA 変化の激しいビジネスの世界でも、価値の源泉となる知識により機動的に戦う知的機動戦が重要になっている。その際、一人ひとりに求められるのが知的機動力だ。絶えず動く現実のただ中では日々矛盾に直面する。ベストな解は誰にもわからない。そこで、その場の文脈に応じて、「よりよい（ベター）」に向かって矛盾を解消する俊敏な判断能力が重要になる。この知的機動力を高めるため、海兵隊が隊員一人ひとりに叩き込むのが「OODA（ウーダ）ループ」と呼ばれる意思決定プロセスだ。 OODAループは「観察（Observation）・情勢判断（Orientation）・意思決定（Decision）・行動（Action）」の4段階からなる。最初の観察では五感を駆使して現実をあるがままに直観し、暗黙知的に知覚する。最新の脳科学でも知覚的な情報はほとんど身体が吸収し、脳はそこからしみ出る一部の情報を認
「カンパニー制」が大失敗する3つの条件 満を持してトヨタも導入したが……
トヨタ自動車やシャープなど、事業ごとに独立採算制とする「カンパニー制」の導入企業が増えている。だが日本では20年前、多くの企業が導入するも、経営が混乱し、結局カンパニー制を取りやめるという「狂騒」があった。当時、経営の混乱が起きたのは、なぜだったのか――。 日本のカンパニー制はカンパニー長（プレーヤー）が役員（監督やコーチ）をかねるというおかしなことになっているケースが多い。（写真＝iStock.com／FangXiaNuo） カンパニー制は、1994年のソニーによる導入と1997年の独占禁止法の改正によって持ち株会社形態の解禁がきっかけとなってブーム化した。事業部制機能を強化すること、そして、将来の持ち株会社への移行（当時、その意味を十分理解していたか疑わしいが）を視野に入れて、過渡的形態としてカンパニー制が適切だと判断した。 横並び的にカンパニー制の導入が図られた頃、カンパニー制移行が
なぜ日本だけ「Uber」が広がらないのか 成長を阻害する「内なる壁」とは
世界を席巻している配車サービス「Uber」。日本でもサービスを提供していますが、本格的には普及していません。なにが障害になっているのか。三菱総研理事長で元東京大学総長の小宮山宏氏は「規制や制度だけではなく、日本人のメンタリティに壁があるからだ」と喝破します。日本の成長を阻害している「内なる壁」とは――。 縦割りなんて突破してしまえばいい エレクトロニクスに代表されるように、かつて日本の製品は世界を席巻しました。それがいまや世界レベルではサービスも商品も、日本発がほとんど見当たりません。企業経営者の口からは「イノベーションが生まれなくなった」という嘆きが漏れてきます。それはなぜか。時代に合わない規制や制度という「外の壁」の存在については、よく指摘されていますが、実は、権威に従順な日本人のメンタリティに、真の理由が隠されているように思えます。 いくつか具体的な例を挙げてみましょう。私はさまざま
なぜ"理系のプレゼン"は必ず失敗するのか IT系の職種でも要注意
世の中は、「理系的資料」と「理系っぽいプレゼン」が存在する。システムエンジニアとして働いた経験を持ち、現在も多くの理系職種と接しているコンサルタントが解説。 （教える人）ベイカレント・コンサルティング執行役員 米国会計士 高橋友紀氏●ベイカレント・コンサルティング執行役員。米国会計士。早稲田大学卒業後、インフォシス、アクセンチュア、マッキンゼーなどを経て現職。 IT企業のシステムエンジニア、メーカーの研究開発、薬剤師……。いわゆる「理系職種」と呼ばれる人たちは、論理的で正確、細かい、そして数字に強いといったイメージがありますよね。これは、資料を作るとき、プレゼンするときに大いに役立つ能力です。しかし一方で、その性格や思考があだになることがあります。ありがちな失敗例を見ていきましょう。 【資料を作るとき】 ■データ集めが目的に…… 理系の仕事は先にデータを集めて、そこから「何が読み取れるか」
タワマン節税の“規制強化”で守るべき4つのポイント トラブルにならないための留意点は
守るべき4つのポイント 相続税額の計算では、金融資産が時価とされる一方、土地は路線価、建物は固定資産税評価額が適用される。いずれも市場価格より低めに設定されているため、現金を持っているより不動産に換えたほうが相続税を安くできる。購入したマンションを賃貸物件として貸し出せば、税制上の評価額は一段と下がり、さらに賃貸物件用の土地については200平方メートルまで「小規模宅地等の特例」も適用され、一層の評価減を受けられる。 相続税評価額では路線価より固定資産税評価額のほうが時価との差が大きいため、戸建てよりマンション、中でも物件当たりの土地の持ち分の少ない、「タワーマンション」と呼ばれる高層マンションは相続税の節税効果が高い。当社が運営するネット上の会員サービスのデータを集計すると、現金をマンションに換え、そのマンションを賃貸に出した場合の相続税評価額の評価減は、平均で約80％。市場価格と相続税評
世界で加速する「キャッシュレス革命」 普及率低い日本の今後は？
キャッシュレス経済が加速する北欧諸国 日常生活に現金を必要としないキャッシュレス社会が世界的に進展している。もともとクレジットカードなどのカード社会に同調して緩やかに広がってきたものが、電子マネーやスマートフォンなどのモバイル端末が急速に普及して、お金のデジタル化が進んだおかげで、キャッシュレス経済は一気に加速した。いち早くキャッシュレス社会を実現した先進国は北欧で、スウェーデン、ノルウェー、デンマークはいずれもGDPに対する現金の使用比率が5％を下回る。スウェーデンに至っては現金使用率2％。つまりキャッシュレス率が98％で、決済現場で現金はほとんど使われないのだ。「現金お断り」のショップや飲食店が増え、交通機関はほぼカードオンリー、現金では鉄道やバスにも乗れない。銀行はもはや現金を置かないキャッシュレス店舗が大半を占める。 ではスウェーデンの人々が何で決済しているかといえば、クレジットカ
"地方公務員年収ランキング"ワースト500 『君の名は。』舞台がワースト1位
公務員の給与はいったいどれくらいが適正なのか。その金額は民間企業に準拠する仕組みとなっているが、「安定した職業だから、民間より安くていい」という指摘もある。今回、プレジデントオンラインでは、国の調査をもとに「地方公務員年収ランキング」を作成した。公表値は月収がベースだが、年収に置き換えるとわかりやすくなる。第1回は「ワースト500」。ぜひご覧いただきたい。 5月11日、地方自治体の非常勤職員への期末手当の支払いを明記した地方公務員法の改正案が国会で可決された。この数年、地方自治体では「非正規化」が急速に進んでいる。総務省によると、地方自治体職員の3人に1人は「非正規公務員」だという。法改正はこうした現状に対応するものだが、そもそもどれくらいの給与が適正なのだろうか。 プレジデントオンラインでは、今回、総務省が発表した2016年（平成28年）の「地方公務員給与実態調査」に基づいて、自治体ごと
日本に潜む「第2のグーグル」 米国ベンチャーキャピタルが注目！
トヨタ自動車やKDDIなど、日本の大手企業が次々とシリコンバレーに進出している。一方、シリコンバレーには日本のスタートアップに注目し、投資を拡大するVCも出てきた。日本から第2のグーグル、第2のアップルは出てくるのか。米国VC代表に聞いた。 世界に通用する日本の3分野 AI（人工知能）やロボットなど、いま世界が注目する最新技術の多くはアメリカ発が多い。それに対して、かつて技術大国と呼ばれた日本はなぜ最先端の技術が少ないのか、と問われることがあります。 私から見ると、この問いは少しズレています。なぜなら、日本にはイノベーションにつながる技術が数多く眠っているから。いまはまだビジネスに結びついていないため見えにくいのですが、日本で研究されている技術は世界でもトップクラスです。 いま日本が世界をリードしている分野は3つあります。1つは、ロボット。東大や京大、九州大などにはロボットに関する素晴らし
名門「聖路加国際病院」が経営危機に陥るわけ 病院は東京から崩壊する：前編
日本屈指の名門病院「聖路加国際病院」が経営危機に陥っている。その背景には医療制度の構造的な問題がある。医療崩壊は防げるのか――。 「聖路加国際病院」でボーナス遅配 病院は東京から崩壊する――。 東京一極集中、地方の衰退が叫ばれる昨今、このように言われて、俄には信じられない方が多いだろう。東京には多くの病院があり、厚生労働省やマスコミは医師が都会に集まることを問題視する。一体、どうなっているのだろうか。問題は医療システムを一面的にしか見ていないことだ。医療システムは複雑系だ。さまざまな物事が有機的に結びつく。 拙著『病院は東京から破綻する 医師が「ゼロ」になる日』（朝日新聞出版）では、この点について、データに基づいて議論し、患者はどう対応すればいいか提言した。今回、拙著のポイントを2回にわけて解説していく。第1回は「名門病院」の経営危機を取り上げたい。 昨年、医療界に衝撃が走った。名門の「聖
人生で一度も女性とお付き合いしたことがありません
いまやツイッターのフォロワー数27万人。世界陸上のメダリストで、ベストセラー『諦める力』の著者、為末大さんが、世界の問題から身近な問題まで、「納得できない！」「許せない！」「諦められない！」問題に答えます。（お悩みの募集は締め切りました）。 お悩みファイル2■彼女がほしいです！ 彼女を作るにはどうしたらよいでしょうか？ 私は人生で一度も女性とお付きあいをしたことがありません。行動しないと始まらないので、イベントやサークルに参加して交友関係を築こうと努力しました。しかし、うまくいくことはありませんでした。女性を紹介してくれる友達もいないし、このことを打ち明けられる友達もいません。原因と対応策をご教示ください。（男性・無職・31歳） 北方謙三先生だったら一言、「ソープに行け」ということなんでしょうけれど（笑）。 パッと思ったのは、アスリートにとっての緊張の話に通じるところがあります。上手くやろ
時間の見積もりをどうするか？ －「仕事が忙しい！」の9割は思い込みだった【2】
完璧にスケジューリングしたつもりなのに、なぜいつも時間が足りなくなるのか。それは時間リスクの見積もりが甘いからです。 仕事の計画を立てるとき、万が一に備えて手は打ってあると胸を張る人は少なくありません。しかし、その多くは危機（ハザード）管理であって、リスク管理でないことに気づいていない。 ハザードとは、災害や事故といった事態のことであり、危機管理ではハザード発生時のリカバリーに主眼が置かれます。一方、リスクはハザードと違い、日常の中で予定どおりに進まない可能性があるものすべてを指します。たとえば「仕事中に突然、顧客が来訪する」というイベントは、けっして災害や事故ではありませんが、日常的で不確実という点では立派なリスクです。時間のリスク管理とは、こうしたイベントを事前に把握してマネジメントすることをいいます。 普通に仕事をしていれば、さまざまな時間リスクに出合います。「いざ外で仕事をしようと
クルーグマン教授「本当のトランプショックはこれから始まる」 ノーベル賞経済学者が答える
TPP離脱、メキシコ国境との壁、個別企業の名指し批判……まさかと思うことが日々現実になるなか、世界はどこへ向かい、日本はどうなるのか。各国トップや市場関係者がその発言に注目するノーベル賞経済学者、ポール・クルーグマン教授がプレジデント誌の独占取材に答えた。 ポール・クルーグマン●1974年イェール大学卒業。77年マサチューセッツ工科大学で博士号を取得。2000年プリンストン大学教授、15年よりニューヨーク市立大学大学院センター教授。大統領経済諮問委員会の上級エコノミスト、世界銀行、EC委員会の経済コンサルタントを歴任。08年にノーベル経済学賞を受賞。 最近私は歴史書をたくさん読んでいる。読めば読むほど、今の米国の状況に恐怖を感じるのだ。歴史的にみると共和制ローマの病弊がシーザーに始まったのではないように、民主制の病弊もドナルド・トランプに始まったのではない。民主制の基盤の崩壊はすでに何十年
なぜ「40代は最も危険な年代」なのか
ビジネスマン人生にもターニングポイントがあります。私は、それが40歳だと考えています。入社してからの約20年間、がむしゃらに働き、会社でもそれなりの評価を得てきたのです。30歳前後で役職に就き、40歳であれば管理職になっている人も少なくないでしょう。そして、定年までの年数は、それからのほうが長いわけです。 ひと昔前なら、40歳を過ぎると自動的にポジションが上がり、部長はもとより役員さえ視野に入ったかもしれない。収入や手当ても右肩上がりで、定年後は悠々自適な生活も約束されてきました。ところが、バブル経済の崩壊以後、日本企業において、もはやそれは幻想でしかなく、そんなキャリアモデルは完全に崩壊しています。 では、40代はどんなビジネス人生を過ごせばいいのでしょうか。 私は今、40代は最も危険な年代だと考えています。それは働き方の分かれ目になるからです。ここで楽をしてしまうと、能力が一気に衰えて
評価されるリーダーの「言葉の選び方」
評価されるリーダーの言葉遣い 世界の経営学において最も重要なテーマの一つが「リーダーシップ」です。旧来、「責任感」や「人間性」など抽象的な表現で語られてきた「リーダーシップ」ですが、近年の経営学では統計分析などの科学的な知見から、「2種類のリーダーシップ」という研究がコンセンサスを得ています。 その2種類のリーダーシップとは、「トランザクティブ・リーダーシップ」と、「トランスフォーメーショナル・リーダーシップ」です。前者は部下の意思を重んじ、取引のように部下とやり取りをするリーダー。対して後者は、目標を明確に掲げて部下のモチベーションを高め、その成長を促すリーダーです。 前者は部下に「アメとムチ」を与えてうまく使うタイプ。後者は啓蒙を重視する、カリスマタイプというとわかりやすいでしょうか。 そして、一般にトランスフォーメーショナル・リーダーのほうが、より組織の成果の向上につながるという研究
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