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ブックマーク / srad.jp (50)

  • 精密な眼科手術を行えるロボット、昨年9月に初手術を行っていた | スラド

    目の外科手術を行う「革新的なロボット」が登場したそうだ(MIT Technology Review、翻訳記事、Slashdot)。 このロボットはオランダのPreveyes BV社が開発したもの。「Robotic Retinal Dissection Device」(R2D2)と名付けられており、カメラ映像を見ながらジョイスティックで操作することで精密な手術が行えるという。去年9月、オックスフォード大学にてこのロボットを使った手術が行われたそうで、ロボットを使った目の外科手術は初めてとのこと。9月以降、ほかに5人の患者が手術を受けているという。 近年ではこれ以外にもロボットを使った手術は広まっており、米国では「Da Vinci」という外科ロボットが心臓疾患などの手術に使われているそうだ。なお、R2D2のコストはおよそ100万ドル程度だという。

    精密な眼科手術を行えるロボット、昨年9月に初手術を行っていた | スラド
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    lEDfm4UE 2017/01/29
  • Linux カーネル開発者の高齢化が進んでいる | スラド

    LWN.net の編集長 Jonathan Corbet 氏は「Linux カーネルの開発者は高齢化が進んでおり、若い開発を惹きつけていない」と指摘したそうだ (InformationWeek の記事、japan.internet.com、家 /. 記事より) 。 これは 4/14 〜 16 の日程でサンフランシスコで開催されていた Linux Foundation Collaboration Summit のパネルディスカッションでの発言。Linux カーネルの開発者 Andrew Morton 氏も開発者の高齢化を認めており、それと共に開発者らが「疲れてきており、以前のようなやる気や熱気で開発に取り組む人々は減った」と指摘する。ただし、これは開発者がより深いレベルでカーネルを理解し、修正に伴う複雑さに取り組む姿勢があることも意味しているという。コードも人も複雑になり、現在の開発プロセ

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    lEDfm4UE 2016/11/15
    複雑化、高齢化、新陳代謝
  • 原子力規制委員会曰く、SPEEDIは信頼性がない | スラド

    各地の気象データや放射線データを常時観測し、原子力施設で事故などが発生した場合に放出される放射性物質の大気中濃度や被曝線量などの予想を行うシステム「緊急時迅速放射能影響予測ネットワークシステム(SPEEDI)」について、原子力規制委員会が「信頼性はない」との見解を出した(東京新聞、朝日新聞、日経新聞)。 同委員会は不確実な予測に基づいて避難行動を行うことについて、「かえって避難行動を混乱させ、被曝の危険性を増大させる」と主張しているという。 福島第一原発事故では放射性物質の放出状況などのデータが使えずSPEEDIを活用できなかったとされており、避難についてはそれぞれの地域での放射線量実測値で判断する方針としている。いっぽう地方自治体などは、「放射性物質の拡散が始まった後の避難では遅い」としてSPEEDIの活用を求める声があるという。

  • ゴールドマン・サックス曰く、「次は絶対ARとVRが来る」 | スラド

    投資銀行ゴールドマン・サックスは次世代のコンピューティングプラットフォームについて、AR(拡張現実)とVR(仮想現実)が重要であると考えているという(ROADTOVR、Slashdot)。 同社の研究部門でビジネスユニットリーダーをしているHeather Bellini氏は、2025年までにデスクトップPC市場で、ARとVR関連の市場規模は800億ドルに達すると予測している。VRは筋金入りのゲーマーのためのものと考えられているが、利用可能な人が増えれば状況は一変すると氏は主張している。例えば、不動産の下見もヘッド・マウント・ディスプレイで代用すれば、実際に現地に行く労力は大幅に減らすことが出来るだろうとしている。 ゴールドマン・サックスは、VRとARテクノロジーが、すべての産業を変えるポストスマートフォンになる可能性があるとしている。なお、同社は10年前にも同様の予測をしたが、現時点ではそ

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    lEDfm4UE 2016/02/20
  • 日本企業はIT技術の導入が遅い? | スラド

    BBC記事を見て、挙げられている問題点を見てみました。 カセットテープ レコード店で演歌のカセットテープが売られているくらいで、高年齢層はいまだに使っているらしい。企業で使っているところはないと思う。FAX/郵便(手書きあり) 欧米ではタイプライターが普及しているから、手書きが異様に見える。手書きの履歴書しか受け付けない企業とか、何考えているかわからない。 紙で送るのは不便で遅いというのはその通り。FAXしかない企業は、それはあるでしょう。おサイフケータイ 皆様大好きなスマホのiPhoneは、おサイフケータイに対応してないのよ。Skype/Dropbox Dropboxは、企業秘密の問題などで使わない人もいるでしょう。 それとも、外国では内線電話もSkypeにするのかな?テキストのみの電子メール これはあるかも。添付ファイルは使うけど、文はテキストとか。 で、用件はWordで書いて、添付

  • 「ITエンジニアも派遣期間は最長3年」となる改正労働者派遣法、ついに成立 | スラド

    11日、改正労働者派遣法が衆院会議で可決・成立した(NHK、時事通信、朝日新聞)。 従来の労働者派遣法では、ソフトウェア開発や広告デザイン、研究開発といった「専門性」が必要とされる業務については期間の制限無しに派遣社員を受け入れることができたが、今回の改正では業務に関係なく派遣期間を「原則3年」とし、また一定の手続きを踏めば同じ派遣先に別の派遣労働者を配置できる、というものに変更されている。 これにより、同一の派遣労働者を長期に渡って雇用することが不可能になり、派遣労働者を使用している業務では3年ごとに人が入れ替わることになることから、IT業界に大きな影響が出るとの議論もされている(過去記事)。

  • PuTTYの秘密鍵が独自形式な理由 | dodaの日記 | スラド

    PuTTY では認証に使う秘密鍵の保存に独自の形式(PPK形式)を使いますが、これはなぜか、 あと関連して ssh の公開鍵認証のやりとりと OpenSSH の ssh クライアントの挙動に ついての話です。 結局のところはここに書いてあるように PPK 形式の方が優れている (OpenSSH の秘密鍵の形式には欠点がある)という事なんですが。 ssh での公開鍵認証のやりとりは以下のような流れです。 1. クライアントが「公開鍵認証だけどこの公開鍵は使える?」と公開鍵を送る 2. サーバが「その鍵は使えるよ/使えないよ」と答える 3a. 「使えないよ」と返ってきた場合、1 に戻って他の公開鍵を試したり、別の認証方式を試す 3b. 「使えるよ」と返ってきた場合、「この公開鍵で認証するよ、署名はこれね」と公開鍵と、 認証用のデータを秘密鍵で署名してその署名を送る。 4. サーバは公開鍵と署名

    PuTTYの秘密鍵が独自形式な理由 | dodaの日記 | スラド
  • Google元幹部の死とシリコンバレーに蔓延する薬物 | スラド

    Googleの元幹部、Forrest Timothy Hayes氏が、2013年11月23日にヘロインの過剰摂取によって死亡した。彼の死をきっかけに、シリコンバレーの技術者や幹部などの間で広がる薬物に注目が集まっているという(San Jose Mercury News、CNN、Slashdot)。 シリコンバレーでは、猛烈なスピードで仕事を片付ける「仕事中毒」は名誉とされている。しかし、このような労働者は何日も寝ずに働いており、そのためにレッドブルやコーヒーだけでなく、コカインやメタンフェタミンといった薬物を使用し、それに依存するようになるという。 こういった違法薬物だけでなく、鎮痛剤の過剰処方による鎮痛剤依存者も問題になっているという。ハイテク業界はヘロインと鎮痛剤乱用を背景にして成長を続けている、という声も出ているようだ。こうした鎮痛剤は入手しやすいということも、シリコンバレーの薬物依

  • メールを監視して「要注意社員」をあぶり出すシステムが開発される | スラド

    UBICとデジタルアーツが5月12日、メールの文面を分析することで将来内部不正を起こしかねない人を自動的に特定するシステムを開発したと発表した(日経PC online)。 このメール自動監査ソフト「Lit i View EMAIL AUDITOR」では、メールの文面を自然言語解析して品詞レベルで分析できるのが特徴。「腹が立つ」「いい加減疲れた」といった不平不満や、相手に情報提供を求めるような内容を自動的に抽出して対象者を特定、メールの添付やWebサイトへのアップロードなどを制限するという。 UBICの大西謙二氏は、「全メールの1~2%に将来の内部不正につながりかねない内容が含まれている」がメールの文面を監査して内部不正の可能性を判断するには膨大な手間がかかる。新ソフトで労力を4000分の1に軽減できるとしている。いよいよ人工知能によって人間が統治される時代が来たようだ。

  • IT業界で年長者のエンジニアを採用するメリットとは | スラド

    Diceの「年長の開発者を雇用するべき理由」という記事がSlashdotで取り上げられている。 日でも年長の開発者は避けられる傾向があるようだが、米国でも若い開発者がより好まれる傾向があるそうだ。しかし、年長の開発者を雇い入れる理由は増えてきているという。その1つとして、米国では過去10年間で理工系大学の卒業生数はほとんど上昇していないにも関わらず、開発者の需要は増えていることがあるという。 また、年長者は家族を持っているため、若者のように「週80時間労働のデスマーチ」を強いることができない。しかし、仕事に対する専門知識と経験と経験の多さ、そして転職率の低さという点では若者よりも上で信頼性が高いという。また、えこひいき、行き止まりのプロジェクト、貧弱な指導力、技術的な負債、一時解雇といったトラブルから来る職場の人間関係においても適応可能な経験を持っているという。

  • キューバで運用される政府非公認のネットワーク | スラド

    アメリカとの国交正常化交渉を開始したことで話題のキューバ。しかし、キューバでは自宅にインターネット回線を持つのは基的に禁止されているそうだ。そこでキューバの若者たちは、ケーブルを屋根の上に物理的に這わせたり、無線LANで接続するなどして独自に数千台のコンピュータをリンクさせた隠れネットワークを構築しているという。このネットワークは「SNet」と呼ばれ、9000台を超えるPCが接続されているという(AP、GIGAZINE、Slashdot)。 チャットルームを運営したり、World of WarcraftやCall of Dutyといったマルチプレイヤーオンラインゲームをプレイしたりしているという。キューバでは無線LANの無許可使用は認められていないため、SNetは法律上は違法とされている。しかし、運営側は政府からのューバの法律を尊重する限りは問題ないという暗黙の了解を得ているそうだ。

  • 国交省が過疎集落を維持するためのコストを検証へ | スラド

    普通、税金から個人の移転には支援をする事ができない。 ダム建設などの公共事業が同時にあれば、あるいは災害対策などであればある程度金は出せるが 原則的には、個人の資産形成に金は出せないと言うスタンス。 つまり、全体の利益になると言う証明が無けりゃ金は出せないと言う事。当たり前だけど。 コレを逆にとると、個人に金を出すことで、全体の支出を抑えられるケースでは、個人に金を出すことが出来る。 公共事業も典型で、個人に保証して転居を求める事で、道路を作ることができ、それによって○×△□円の経済効果があり、よって公共事業をした価値があると言う事が出来る。 今回の調査は、転居したいが、しかし経済的に自分で転居する余裕もない人に補助を出すための調査なのでは? 行政からお金を出しても、それによって統廃合出来るライフラインのコスト削減で十分にペイできると言う事ができれば、支援が出来る。 人権などに関わる難しい

  • ビル・ゲイツもおすすめする、排泄物から飲み水と電気を生むマシーン | スラド

    ビル・ゲイツ氏が、地球上には安全な飲み水にアクセスできない人が25億人もいること、また不衛生なトイレや下水システムに起因する水源汚染について言及し、その新たな解決策として「Omni Processor」を紹介している。これは米国シアトル州のエンジニアリング企業Janicki Bioenergy社が開発した排泄物処理マシーンであり、排泄物を飲み水と電気、灰に変えることができるという(Geek Wire、Slashdot)。 その仕組みであるが、まず蒸気エンジンを使うことで排泄物処理に必要な電力を作り出す。排泄物はベルトコンベアで乾燥炉に運ばれ、水蒸気と固形物に分けられる。この乾燥した固形物は蒸気エンジンの燃料となり、水蒸気は浄水システムを通過して安全な飲み水になるのである。ゲイツ氏は実際にOmni Processorで作られた水を飲んでおり、「ペットボトルから飲んだ水みたいに美味しかった」と

  • 韓国で「独身税」が導入されるという話が出て物議を醸す | スラッシュドット・ジャパン

    韓国で少子高齢化対策として、独身税が検討されたそうです(新華ニュース)。これに反発する独り者は多かったようで、物議を醸しているそうです。 もっとも、日も他人事ではありません。年代別人口統計によれば、10歳未満の世代は、40代の第2次ベビーブーム世代の約半分の人口しかいないそうなので、少子高齢化はますます進み、人口が1億を切るのも時間の問題とする推計もあります。 いっぽう、韓国政府はこれについて事実無根としている(朝鮮日報、FOCUS-ASIA)。背景には低出生率問題に対する予算の少なさがあり、政府高官が「韓国は今後数年すれば“独身税”を導入するようになるかもしれない」と述べたことが一人歩きした模様。

  • ナイジェリアはどうやってエボラの感染拡大を阻止したか | スラド

    ナイジェリアではリベリアから入国した1名のエボラ出血熱患者から感染が広がり、計20名の感染者のうち8名が死亡する事態となった。ただし、最後に感染者が確認された9月8日以降は新たな感染者が出ておらず、10月20日にはエボラウイルスの最大潜伏期間の2倍にあたる42日間が経過する。このまま新たな感染者が現れなければ世界保健機関(WHO)から終息宣言が出されることになるという(The Independentの記事、 Business Insiderの記事1、 Business Insiderの記事2、 家/.)。 (追記: WHOは20日、公式にナイジェリアでのエボラ感染終息宣言を出している。) ナイジェリアに最初のエボラウイルス感染者、Patrick Sawyer氏が入国したのは7月。ラゴスに到着したSawyer氏は空港の到着ロビーで気を失い、病院に運ばれた。報道によれば、感染者との接触はなか

  • Re: 人名用漢字と第1・第2水準漢字に対する妄想 | yasuokaの日記 | スラド

    『情報管理』2014年8月号掲載の榎並利博「電子行政における使用漢字の問題」に対し、私(安岡孝一)なりのコメントというか反論を、「電子行政における第3・第4水準漢字」というショートペーパーにまとめて『情報管理』に投稿した。そうしたところ、今日づけで「不採録」の通知をいただいた。 『情報管理』に、どの論文を採録し、どの論文を採録しないかは、もちろん、『情報管理』誌の編集委員会の専権事項だし、何かと事情もあるのだろう。でも、ちょっとくやしい。くやしさのあまり、他誌に再投稿という考えが一瞬アタマをよぎったが、そんな悪い考えをアタマから払拭すべく、ここに公開して荼毘に付すことにした。ぜひ読んでほしい。 なお、榎並利博のこの論考(および先行文献)は基的な部分で誤りを含んでいる、と、私は今も考えている(これとかこれとかこれとかこれとかこれ)。読者諸氏(あるいは各誌編集委員会)においては、こういう非論

  • トイレットペーパーの備蓄を経産省が推奨、静岡県に生産が集中しているため大地震で深刻な供給不足の恐れ | スラド

    経済産業省がトイレットペーパーの備蓄を呼びかけている(ITmedia)。 大規模災害発生時、トイレが不足する原因の1つにトイレットペーパー不足があるという。また、国内のトイレットペーパー生産の4割が静岡県で行われているとのことで、万が一静岡県が被災すると全国的なトイレットペーパー不足が発生する可能性があるそうだ。そのため1ヶ月分のトイレットペーパーの備蓄を推奨するということらしい。

  • 特許庁の中止された基幹系システム開発プロジェクト、開発側が責任を取って約56億円を返還 | スラド

    特許庁の基幹系システム開発プロジェクト中止を受け、東芝の子会社など2社が責任を取って支払い済みの受注代金全額に利子を加えた約56億円を特許庁側に返還したそうです(毎日新聞)。 返還を行ったのは東芝ソリューションとアクセンチュア。特許庁の基幹系の刷新プロジェクトは2004年に計画がスタートし、2006年に入札を実施。予定価格の6割以下(99億2500万円)を提示した東芝ソリューションが落札した(日経新聞、日経ITpro)。ただし、このとき東芝ソリューションはすでに「技術点では最下位」という評価を受けていたそうで、その後システムを理解した職員の不足や技術者不足といった問題が発生。追加でアクセンチュアと30億円を超える契約を結びプロジェクト管理支援を委託したが、プロジェクトの遅れは防げず、プロジェクトは中止となった。 2012年には会計検査院が「すべてが無駄な支出だった」と認定している。その後、

  • 米ロードアイランド州、売春を合法化したら性犯罪と性病が減った | スラド

    性犯罪を減らすために性的コンテンツを規制するという動きについては過去何度も話題になっているが、その議論に一石を投じるレポートが全米経済研究所から今月発表されたそうだ(ウォール・ストリート・ジャーナル)。 このレポートによると、「間違って」売春が合法となるよう法律を改正してしまったロードアイランド州において、この意図しない合法化が世間に知られ、その後再び非合法に改正されるまでの6年間でレイプ犯罪や淋病の発生件数がが大幅に減少したという。ある調査では、レイプは31%、淋病は39%減少したという。 性産業の容認によって犯罪発生率が下がるだろうことは今までも経験則では語られてきたものだが、それが明確な数字として示されたことは興味深い。性的醜聞を含む話題では、良識派を自認する人ほど「臭いものに蓋をする」感覚で単純な規制と隠蔽に逃げがちであるように思う。しかし、真の意味で女性を「守れる」施策について私

  • 自動ブレーキ機能が付いた乗用車の事故、運転者と自動車販売会社の担当者を書類送検 | スラド

    先日、衝突回避支援システム搭載車のデモ中に自動ブレーキが働かず、衝突事故が発生するという事件があったが、この事件について、販売会社の担当者3名と運転者の計4名が書類送検されたという(NHK)。 販売会社の担当者らは「ブレーキの仕組みを十分に説明していなかった」として業務上過失傷害の疑い、運転者については「理解が不十分なまま運転していた」として自動車運転過失傷害の疑いで書類送検されたとのこと。この事故によって助手席にいた販売会社の男性や運転者が怪我をしていたため、傷害事件として処理されたようだ。