アートが職場のイノベーションの触媒となる可能性｜日本総研
多くの日本企業が、これまで、社会貢献活動の一環としてアートを熱心に支援してきた。バブル期にブームになったメセナ（企業の文化支援活動）はやや下火となったものの、資生堂、ベネッセホールディングス、トヨタ自動車、アサヒビール、大林組など、信念を持ってアートを支援し続けている企業は少なくない。ただ、アートと本業との間に直接的な関わりが明示されることは必ずしも多くはなかった。 それが近年、海の向こう側に目を凝らすと、アートとビジネスのあいだに新しい関係性が生まれているように見える。世界の先進企業が、アーティストとの恊働を通じて、イノベーション創出のための土壌作りに取り組んでいるのだ。その代表例が、世界最大のソーシャル・ネットワーク・サービス企業であるFacebookによる取り組みである。Facebookは、2012年に、Artist in Residence（AIR）プログラムを始めた。Facebo
「選択と集中」は本当に正しいのか？｜日本総研
「選択と集中」というフレーズは、それこそ耳にタコができるほど当たり前に言われるようになってきました。特に日本全体が苦境に陥った1990年代以降、ビジネス社会では、この戦略が当然のように受け止められるようになりました。 しかし、これは本当に正しいのでしょうか？企業は得意分野だけやっていればよい、それ以外は切り捨てよ、ということですむのでしょうか？ 「選択と集中」には２つの点でリスクがあると考えられます。 第1は、「当たりはずれが大きい」という点です。確かに、ニッチャー企業として成功している事例は多数見られます。しかしその陰には、それ以上に失敗している企業もあるわけです。リターンが大きいということは、本当はそれだけリスクも大きいということです。特定分野に特化して先鋭化させるということは、それだけ外部環境の変化に大きく左右されるわけで、「当たればデカいが外れるリスクも大きい」ということです（図１
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