国内タブレット端末のOSシェア、「iOS」は7割超--ビルコム調べ
ビルコムは1月21日、全国のタブレット端末所有者515名に対し実施した利用実態調査の結果（PDF）を発表した。それによると、タブレット端末所有者のうち4人に3人が「iPad（iOS）」ユーザーであることが分かった。 調査結果の概要は以下の通り。 タブレット端末の搭載OSのシェアは、「iOS」が75.5％、「Android」が18.6％ タブレット端末によるアプリマーケティング実施企業に78.1％が「好感抱く」と回答 企業が提供する面白いアプリを76.3％が「友人に伝えたい」と回答 アプリ開発やアプリ内広告を展開する企業について59.8％が「先進的」と回答 調査期間は、1月7〜8日の2日間。男女比は、男性が65.8％、女性が34.2％。年代は、20代が16.3％、30代が34.8％、40代が29.9％、50代が13.6％、60代以上が5.4％。
タブレット端末で変わる「人と企業」の関係性
企業と消費者が直接接触する機会は、今後ますます増えていく。iPadのようなタブレット端末、そしてその上で稼働する専用アプリは、企業のマーケティングやプロモーションを大きく変える可能性を秘めている。iPadの活用事例を中心に、企業コミュニケーションの未来を考察する。 本連載「デジタルPRの仕掛け方」では、デジタルPR（デジタル領域に精通したプロモーション手法）の定義や事例を紹介してきた。最終回は、「2011年のデジタルコミュニケーション」というテーマで企業のマーケティングやプロモーション活動の未来を考察してみたい。 テレビや新聞、雑誌といったメディアがデジタル化していく。家でテレビを見る、電車に乗る、街を歩くといったライフスタイルの中で、われわれは好むと好まざるとにかかわらず、デジタルを介して情報やコンテンツに接触する。この変化をつかむことは、企業と消費者のコミュニケーションを考えるためには
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