ソニーは､なぜ延々とリストラを続けるのか
苦しくてもその仕事に目的や意味があれば、人は耐えることができる。残業や徹夜続きでも、サラリーマンは何とか我慢して生きていくものだし、時には、「楽しくてたまらない」という者も現れる。 では、「ここで君にはやるべき仕事はない。辞めるまで給料は出す」と上司に告げられたらどうだろうか。 「頑張る必要はない。努力するとしたら、この会社を出ていく努力だよ」と。 「リストラ部屋」の人々はそんな通告を受けて、「キャリア開発室」という名の部屋に収容されている。表向きは「社員がスキルアップや求職活動のために通う部署」と説明されていたが、実際は仕事だけでなく働く意味や目的を奪われ、会社から出ていくことを期待されている面々だ。 そんな彼らを訪ね、聞き取りを始めたのは2012年秋のことである。 「わが社はリストラをしない」
ソニー新経営陣が解決しなければならない構造的問題とは
トランジスタラジオやウォークマン、プレイステーションやVAIOなど、高いブランド価値を持つ製品を生み出してきたソニー。しかし今、テレビ事業の不振などによって、2012年3月期の業績見通しを5200億円の赤字と見込む結果となっている。 こうした厳しい状況のもと、4月1日にハワード・ストリンガー氏から社長兼CEOの座を譲られた平井一夫氏。ソニーが復活するにはどのようなことがポイントとなるのか。幹部などへの長年の取材をもとに『さよなら!僕らのソニー』でソニーの現状を描き出した立石泰則氏と、バークレイズ・キャピタル証券で家電アナリストを務める藤森裕司氏が4月23日、日本外国特派員協会でソニーや日本の電機産業の未来について語った。 ソニーはどういう会社なのか 立石 ソニーでは4月1日にハワード・ストリンガー氏が退任して、平井一夫氏が社長兼CEOになりました。そして、4月5日には経営方針説明会が行われ
ソニー、過去最大赤字の「衝撃」：日経ビジネスオンライン
ソニーが国内外で従業員1万人を削減する計画を発表したのだそうだ（リンクはこちら）。 1万人という人数は、全世界に散らばるソニーの従業員の約6％に相当する。 思い切ったリストラ策と言わねばならない。続報によれば、この人員削減にあわせて、経営陣は、会長をはじめとするすべての執行役員の賞与を返上する意向だという。 決算について、日本経済新聞は次のような見出しを打っている。 『ソニー、「想定外」の連鎖 赤字最大の5200億円』 私は損益計算書やバランスシートを読める人間ではない。それでも、さすがにこの5200億という数字が容易ならざる金額であることぐらいは理解できる。 どうやら、ソニーは大変な局面に立っている。 今回は、ソニーの話をする。 といっても、私のような者が経営に口をはさんだところで仕方がない。だから、ここでは、ソニーにまつわる個人的な記憶を書き並べようと思っている。 記憶は、必ずしも実態
なぜソニーは敗北したのか？〜「ニコ動が赤字でもイベントをする理由」こそ再建の鍵〜
もう有名な話だが、ソニーは5000億円の赤字を抱えて、リストラまでやってる。 ソニー、年内に１万人リストラ：キニ速 どうしてこうなったかを論じるのだけど･･･今回はアナリスト的な小手先論は話さない。「洪水が〜」「円高が〜」という前から赤字だった企業の言い訳や負の要素をいちいち配慮してたら話にならん。そういうのはマスコミに出てる高学歴なエリートアナリストから聞いてくれ。当ブログの読者も私もそのような小手先論ではなく、もっと根本的で実用的な経済とビジネスの話をする。（それができてるから、当ブログは鰻登りの好景気なのでございます（笑）） お品書き 時間経済論乞食の商い不本意だが 企業は社長の器以上にはならないあくまで「主観的感想」であるが、ソニーの会見を見たときに当ブログでやってきた議論のほうがずっとレベルが高い。（AP通信が中身の無さに苛立ち、中断してコーランを放送し始めるほどつまらない会見を
ソニーブランドをさらに高める“Like no other”戦略
ソニーブランドをさらに高める“Like no other”戦略：米国市場に見る“テレビのこれから”～後編～（1/2 ページ） ソニーは長らく、米国での拠点をニューヨークにほど近いニュージャージー州に置いていたが、昨年、西海岸へと本拠地を移動させた。ニュージャージーには現在も大きな組織が残っているが、経営拠点はニュージャージー州から対角線上正反対にあるカリフォルニア州サンディエゴへと大移動させ、同時に大きな組織変更も行っている。 組織大改革の意図とHD（High Definition）化で注目される米国テレビ市場について、Sony Electronics社長の小宮山英樹氏に話しを聞いた。 組織のスリムダウンでIT企業並みのスピード経営を ソニーが米国進出をはじめて50年余り。米国市場における成功と比例するように、進出の拠点としていたニュージャージーの組織インフラは拡大していった。しかし、昨今
出井伸之・ソニー元CEOが語る「ガバナンス先進企業」の真実：日経ビジネスオンライン
白石 武志 日経ビジネス記者 日本経済新聞社編集局産業部（機械グループ）、京都支社、産業部（通信グループ、経営グループ）を経て、2011年から日経ビジネス編集部。現在は通信、半導体、家電業界などを担当する。 この著者の記事を見る
ソニー「解体」の日――復活への処方箋はあるか《上》(1) | 企業戦略 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
エンターテインメントの「ＳＯＮＹ」が輝きを増している。 ２月１２日、米ロサンゼルスで第５４回グラミー賞の授賞式が行われた。最優秀アルバム賞など６冠を制したのは英国の女性歌手アデル。ソニー・ミュージックから発売されたアルバムは米国で１５００万枚を超える大ヒット。レディー・ガガを抑えて「２０１１年に世界で最も売れたアルバム」となった。 映画事業も好調だ。２月２６日に発表された第８３回アカデミー賞では、ソニー・ピクチャーズがすべての映画会社の中で最多のノミネート数を記録している。 一方、ソニー本体は冴えない。２月１日には７年間トップを務めたハワード・ストリンガー会長兼社長兼ＣＥＯの交代が発表された。１２年３月期を含む４期連続の最終赤字となるため、翌日の交代会見では業績不振の責任を問う声が相次いだ。４月１日から社長兼ＣＥＯに就く平井一夫副社長は、「不採算事業の切り離しなど、聖域なき構造改革を
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