Intelの業績が冴えない。2024年8月1日に発表された2024年第2四半期（Q2）の決算は、売上高が128.2億米ドルで、営業損失が19.8億米ドル、最終損益が16.1億米ドルといずれも赤字を計上した。加えて、従業員15000人を削減し、配当を停止することも発表された。 Intelの不調は今に始まったことではない。2019年以降の四半期の売上高と営業利益を見てみると、コロナ特需によって2021年に営業利益が増大したが、2022年に入って特需が終焉すると、売上高も営業利益も急降下した。特に営業利益は、2022年Q2以降、ほとんど赤字で推移するようになった（図1）。 その後、2022年11月30日に、Open AIがChatGPTを公開すると、米NVIDIA、米AMD、SK hynixなどが売上高を大きく伸ばす一方、Intelの売上高は横ばいで、営業利益はまたしても赤字に陥った。要するに、

2020年は新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）に翻弄された1年となった。ことし（2021年）こそはコロナの脅威が去って、希望に満ちた年になって欲しい……と思ったのもつかの間、1月7日に首都圏の1都3県に緊急事態宣言が発出されてしまった。年の初めから大きくつまずいてしまい、この先が思いやられる。 ところが、世界半導体市場と製造装置市場はともに、コロナ禍にあっても成長を続けている（拙著記事『半導体産業はコロナに負けない！ 製造装置市場の動向を読み解く』、2020年7月27日）。半導体市場は、2019年はメモリ不況により4123億ドル（以下、特に記載がない限り「米ドル」とする）に落ち込んだものの、2020年はコロナの悪影響を受けずに4331億ドルに回復し、2021年にはメモリバブルだった2018年の4688億ドルを超えて、過去最高の4694億ドルを記録する見込みである（図1）。 一方、製造

2019年から従来のIntel製プロセッサに代わって米AMDのプロセッサが採用されるケースが劇的に増えている。 図1の2機種は2020年に発売にされた大手PCメーカーのノートPCである。内部には、AMDが2017年に販売を開始した「Ryzen」シリーズの、7nmプロセス適用の第4世代プロセッサ（4000番台）が採用されている。 左の機種は10万円を切る普及モデルだ。6コア／12スレッドのCPUと、6コアの「Radeon」GPUを1チップ化した「Ryzen 5 4500U」を搭載している。右のモデルは8コア／16スレッド、8コアGPUの「Ryzen 7 4800H」だ。 パッケージサイズ、シリコンサイズも図1のように同じものである。シリコンチップでは、ウエハー上の欠陥に当たってしまい、設計が正しくても動作に不具合が生じてしまう場合がある。8コアの動作をテストしたところ、1コアが動作しないとい

東京大学物性研究所の黒田健太助教らによる研究グループは、反強磁性体マンガン化合物の内部で、「磁気ワイル粒子」を世界で初めて発見した。 外部磁場による制御で磁気ワイル粒子を自在に操作 東京大学物性研究所の黒田健太助教や冨田崇弘研究員、近藤猛准教授、中辻知教授を中心とする研究グループは2017年9月、理化学研究所創発物性科学研究センターの有田亮太郎チームリーダーらの協力を得て、反強磁性体マンガン化合物（Mn3Sn）内部で、「磁気ワイル粒子」を世界で初めて発見したと発表した。これにより、Mn3Snがワイル粒子と磁性を併せ持つ「ワイル磁性体」であることが初めて実証された。 ワイル粒子は質量がゼロの粒子である。2015年に固体の非磁性体物質であるヒ素化タンタル（TaAs）の中で、その存在が発見されたという。今回発見したワイル粒子は、これまでとは発現機構が全く異なるもので、物質の磁性によって創出される