コモディティな部品を使っても、組み合わせ次第でイノベーションが起こせる
コモディティな部品を使っても、組み合わせ次第でイノベーションが起こせる 米ネティーザ 会長兼共同創立者 ジット・サクセナ氏 2009年10月、日本ネティーザが新アーキテクチャを採用したDWH（データウエアハウス）アプライアンス製品「TwinFin」の出荷を開始した（関連記事1、関連記事2）。米本社の創業者で現会長のジット・サクセナ氏は、製品開発の考え方について「プロセサやディスクなどの各コンポーネントは確かにコモディティ化したが、それらの組み合わせでイノベーションを起こす」と話す。創業時から一貫してこの考え方で製品を開発してきたとするサクセナ氏に聞いた。（聞き手は谷島宣之＝日経コンピュータ編集長、吉田洋平＝日経コンピュータ、写真は北山宏一） 最近、DWHアプラインアンス製品が注目を集めている。なぜ2000年の段階で、ネティーザを創業しようと思い立ったのか。 三つの理由があった。それは市場、
情報分析力が打破する「ローソン 7つの敵」
コンビニエンスストア大手のローソンには、店舗の収益性を低下させる要因をまとめたリスト「ローソン 7つの敵」がある。「弱気発注」や「客層を品揃えに生かせない」「質の高い仮説が立てられない」など、店舗運営における「べからず集」だ。それぞれの“敵”にはキャラクターも設定されている。ローソンは「PRiSM」と呼ぶ業務改革と新しいIT戦略で、この7つの敵の撲滅を目指している。 ローソンの常務執行役員でCIO、ITステーションディレクターを務める横溝陽一氏が2月26日に開催されたSAS Institute Japanのイベントで講演し、同社のIT戦略を説明した。横溝氏はローソンの店舗システムや物流システム、コミュニケーション基盤などを再構築するプロジェクト「ローソン3.0」を進めている。ローソン3.0によって、「選ばれるローソンになる」という目標を掲げるPRiSMを推し進める考えだ。 ローソン3.0の
情報活用（BI）
企業の活力を最大限に高めようと、情報活用（BI：ビジネス・インテリジェンス）が改めて注目を集めている。対象となる情報の“爆発的”な増大やテクノロジの多様化を背景に、情報活用のあり方も大きく変化し始めている。 ビジネス・インテリジェンスと情報管理の未来 BI成功を支えるテクノロジ・トレンド 一般向けエンタプライズ・サーチの未来 ポスト・グループウエア：新しい情報活用基盤を考える 顧客の維持・獲得のための顧客情報活用
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