直下地震の発生が懸念される首都圏で東日本大震災以降、プレート(岩板)境界型地震が急増していることが、東京大地震研究所の酒井慎一准教授らのチームの解析で分かった。マグニチュード(M)7級の地震で1万人以上の死者が出ると国の中央防災会議が予想した東京湾北部など、首都圏直下の3カ所のプレート境界で地震活動が活発と推定している。 首都圏の地下には、陸、フィリピン海、太平洋の3枚のプレートが複雑に重なり合っている。1923年には関東大震災(M7・9)が起きた。古文書などから首都圏ではM8程度の巨大地震が200年周期で発生し、その間にM7程度の地震がしばしば起きたことが分かっている。 チームによると、大震災後の半年間に首都圏で起きたM3以上の地震は計347回で、過去5年間の合計530回に迫り、半年当たりの回数では6・6倍。約8割がプレート境界型だった。 特に活発化していると見られる3カ所のプレート境界