quanp http://www.quanp.com/ 登録をするだけで、無料で1GBまで利用できるリコーのオンラインストレージサービス。有料コースもあり、有料会員はより大容量のストレージやファイル共有機能などが利用できる リコーのquanpは、オンライン上でファイルの保存・共有ができるストレージサービスである。 専用クライアントソフト「quanp.on」を利用することで、3次元でのコンテンツ管理画面の表示による直感的な操作や、ドラッグ&ドロップするだけの簡単な操作で、ファイルをアップロードできることが特徴となっている。 デジカメで撮影した画像や、ビデオ映像のほか、PowerPointやExcel、Word、Pdfといったデータを、特定のユーザーと共有して利用することも可能だ。 また、11月にはWebブラウザからも利用できる「quanp.net」を公開。Internet Explorer
新規の取引先への行き方を調べるとき、連続した移動を効率よくこなしたいときなど、都市部での移動をスムーズに行なうために、乗り換え検索の情報は欠かせない。ひととおりの路線図は頭に入っていても、急ぐときにはとにかく速いルート、少し余裕があるなら経費節減のために安価なルートと、複雑な条件で検索してみると、知らなかった乗り換えルートが見つかることもある。 乗り換え検索サービスが数多くあるなか、Googleの乗り換え検索サービス「Googleトランジット」は、利用頻度の高い同社のWeb検索との連携が非常に魅力的だ。トップページ「http://www.google.co.jp/transit」もあるが、Web検索から簡単に利用できるため、ここも利用する機会は多くない。 また8月5日から、日本でもGoogleマップのストリートビュー機能が提供開始された。ストリートビューであらかじめチェックすることで、はじ
噂あり、未確認情報ありのやじうまWatch。 リンク先の記事などがすでに消失していることもありますが、あらかじめご了承ください。 【2008/07/30】 ■ 週刊現代がネットへの記事無断転載に「法的措置をとる」と警告 ありとあらゆるものがネタになる、ネットコミュニティの世界。2ちゃんねるやブログなどで話題にしたければ、Webサイトならリンクをすればいいし、必要な部分だけを引用すればよりわかりやすくなるが、それ以外のメディアではなかなか難しい。「週刊現代Online」に「ネット上での記事無断転載について」と題したテキストが掲載されている。週刊現代の記事をネットに転載することについて、「法的措置をとる所存」とのことだ。「流出元を徹底調査して、刑事告訴や民事提訴など」するという。数年前に、大手新聞社の一部がこのような動きを見せたことがあったが、このところすっかり見かけなくなった。さてどんなこと
VOCALOID2のエンジンを使った「初音ミク」は3万以上売れる大ヒットとなった。商品化にあたっては、アニメなどに詳しい新入社員がいたので、いろいろ意見を聞いたという。「その新入社員がいなかったら、違うものになっていたかもしれないですね」 「KAITO」から1年半ブランクがあって、2007年8月末にキャラクター・ボーカル・シリーズ第1弾「初音ミク」は生まれました。「MEIKO」と「KAITO」はVOCALOIDを使っていて、「初音ミク」はVOCALOID2のエンジンを使っています。新しいエンジンの開発が進んでいることは聞いていたので、それが出てから新しい製品を出そうと考えていたのです。2007年1月にVOCALOID2が発表されたので、それに合わせて作り始めたというわけです。 歌い手を決めるところでは苦労しました。歌手は歌を歌うのが仕事ですから、「自分の歌を歌えるソフトが出てしまうと、仕事
北海道は札幌に、クリプトン・フューチャー・メディアはある。社内にはデジタルミキサーなどのプロ向けオーディオ機器が並ぶ。オフィスとしては比較的小さな空間に区切られた間取りとあいまって、企業のオフィスというより大学の研究室のような雰囲気だ。 「楽器を弾く人は一部でも、音楽を聴かない人はまずいません。赤ちゃんが最初に反応するのは、匂いの次に音。目が見える前から反応するらしいのです。音に対する興味は、人間に本質的にあるものだと思います。僕は、そこをビジネス面から掘り下げていくことに興味があるのです。」 徹底的に音にこだわったビジネスを続けている伊藤博之社長に、音との出会い、“初音ミク”誕生秘話から、CGMに対する考え方までを聞く。 ● ギターを弾いていた高校時代 クリプトン・フューチャー・メディア社長の伊藤博之氏。生まれも育ちも北海道で、レコードショップでも欲しいものがなかなかなくて、中学時代は「
音楽や映像などの権利者団体で構成される「デジタル私的録画問題に関する権利者会議」(以下、権利者会議)が11月9日、コピーワンスと補償金制度に関する問題について、家電メーカーの業界団体である電子情報技術産業協会(JEITA)に公開質問状を送った。 権利者側は、地上デジタル放送のコピー制御方式を従来の「コピーワンス」から「ダビング10」に緩和するにあたっては、「私的録画補償金制度」が前提であると主張。これを否定するJEITAに対して真意を問いただす考えだったが、JEITAでは回答期限とされていた12月7日までに回答しなかった。その理由について、JEITAの著作権専門委員会で委員長を務める亀井正博氏に伺った。 ● 「コピーワンス緩和合意の破棄」はありえない ――権利者会議の公開質問状の回答期限は本日(12月7日)ですが、JEITAとして何らかの対応をとったのでしょうか。 亀井氏:これはJEITA
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