「ネットで住所、本名、顔を晒せば即死」が常識だった頃のインターネット老人会の人間としては本名利用前提のフェイスブックが正気の沙汰に思えないって話
まとめ インターネット老人会メンバー『インターネットで匿名である理由は“自分を悪意から守る為”であって“他人を攻撃してもバレ.. 当時の2chとか書き込んだだけで個人情報抜かれるっていう噂もあったくらいだし… 56579 pv 387 41 users 51 市碕竜太 @sutapura112 市碕竜太です、以後お見知りおきを。メガミやフレガ及びアリスギア(文嘉メイン)に関して呟きつつ怪文書なども手掛ける雑多な種族です。(#アリスギア怪文書)時々イラストも？仮面ライダーも好きです。V3は神作品 pixiv.net/users/609593 市碕竜太 @sutapura112 「ネットで住所を晒すことは即ち死に直結すると思え」 「ネットで本名を晒すことは即ち死に直結すると思え」 「ネットで顔を晒すことは即ち死に直結すると思え」 ネチケットとか毒吐きネットマナーとかが全盛期だった頃の常識でした
青葉容疑者、死亡率９５％超だった…懸命に治療した医師「君も罪に向き合って」
世界中のアニメファンらに衝撃を与えた京都アニメーション放火殺人事件で、京都府警は２７日、全身やけどで一時は瀕死の状態だった青葉真司容疑者（４２）の逮捕に踏み切った。発生から１０か月余り。殺人事件としては平成以降、最多の３６人が犠牲となった事件の取り調べは、異例ずくめの形で始まった。 ◇ 「青葉容疑者の治療に力を尽くしたのは、被害者と真相解明のためだ。罪に向き合ってほしい」。近畿大学病院（大阪府大阪狭山市）で約４か月、治療にあたった医師の一人が読売新聞の取材に経緯を語った。 熱傷患者の専門治療ができる同病院に、容疑者がヘリで搬送されてきたのは事件２日後の昨年７月２０日。やけどは全身の９割超に及び、最初に搬送された京都市内の病院では手に負えなかった。当時の症状から計算した死亡率は「９５％超」。医師は「救命は難しいかもしれない」と感じた。 実施したのは「自家培養皮膚移植」と呼ばれる治療法だった。
「人形性愛者による幼児型ラブドール反対運動への抵抗」への再補記
タイトルの記事（https://anond.hatelabo.jp/20200523115226）へ想像以上に反応をいただき驚きつつも有り難さを感じている。 ツイッターなどでも感想や意見をして頂いている方を見かけると、ラブドールというごく一部の愛好家が愛でるものについて少しでも知識をもって賛成・反対の議論をして欲しいと思っていた私としては、とても嬉しく思う。 ただしその中で、「男性の欲望を美化した綺麗事である」というような反論が少なからずあった。特定を避ける為文面は改変してあるが、私としてはこのように読み取れた。 中には上記の内容であるというだけで読むことを拒否するような趣旨の発言もあった。 尾籠かつ元のラブドール規制への反対という意見にはなんら関係のない個人の話ではあるが、上記のような意見に個人的な反発を覚えた為筆をとっている。そのような話に興味のない方は、ここから下は読み飛ばして欲しい
昔は1983年と聞いて「現代だ！」と思ってたの？
いや、そりゃ思ってたんだろうけどさ 2020年って聞くとすごい「今」って感じすんじゃん 2019、2018あたりもまあいい でも2009年とかになってくるとちょっと昔感でてくるし、1983年なんかはもう歴史のカテゴリって感じ 当然どの年だって最先端だった瞬間はあるわけだし、1983年当時は「1960年代なんて古い古い、今は'80よ」って感覚だったんだろうなとは思うんだがなかなか想像し難いところがある つうか、2000年にやっぱ気持ち的にデカイ壁があるじゃん 20世紀より21世紀の方が未来っぽいし、そこから20年経ったと思うと2020年の未来っぽさはすごい 世紀の前半は未来っぽいと感じて、後半は逆に古臭く感じる…みたいな法則ないかな 2087年あたりの人は逆に2100年が見える分未来らしさをあまり感じないかもしれない （追記：俺は1996年生まれ、ピチピチの23歳です）
児童ポルノ豪州に大量持ち込み 東京電力子会社社員に実刑判決 | NHKニュース
大量の児童ポルノの動画などをオーストラリア国内に持ち込もうとしたとして、関税法違反の罪に問われている日本人の男に対し、現地の裁判所は、禁錮1年4か月の実刑判決を言い渡しました。 これまでの裁判で、被告は罪を認めていて、26日開かれた裁判で、パースの地方裁判所は、禁錮1年4か月の実刑判決を言い渡しました。 オーストラリアでは、国境警備隊が児童ポルノなど子どもを搾取の対象とする犯罪の取締りを強化しています。 一方、東京電力ホールディングスは、ＮＨＫの取材に対し、「当社社員が有罪判決を受けたことは誠に遺憾であり、大変申し訳ない。今後、事実関係を調査の上、厳正に対処する」とコメントしています。
民間のデータサイエンティストが見た「驚きの内幕」、厚労省のコロナ分析 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて4月7日に発令された緊急事態宣言が5月25日、約1カ月半ぶりに全域で解除された。発令の際に呼びかけられたのが「接触の8割減」。今回の解除基準には含まれていないが、自粛による人々の行動の変化と新規感染者の減少の関係性を把握し、第2波に備えるためにも、接触の分析は重要だ。 8割の根拠は、厚生労働省クラスター対策班のメンバーで北海道大学の西浦博教授の計算に基づくもの。通信業者の位置情報などを活用して、一人当たりの接触頻度を調べることで、感染拡大の状況を推定できるという。「新規感染者数」は感染してから陽性の診断を受けるまでおよそ2週間の時間差があるが、「接触」はリアルタイムに監視することができる数少ない指標でもある。 この接触の評価に4月から関わっているのが民間のデータ分析会社ALBERT（アルベルト）の社員の有志だ。チームを率いるのは32歳のデータサイエンティ
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