野島: この図は、月間PV数の推移をグラフにしたものです。2017年4月に開設して順調に増えたのですが、その後いったん失速。2019年にSNSでいくつかの記事がバズったことが契機となり、また徐々に増え始めました。 2019年から2022年までは、コンテンツ制作が軌道に乗ってきたのですが、PV数は停滞。2022年にスマホ対応したことで、一気にPV数が増え、月間平均80万PVを超えた、というのが大きな流れです。 ――2019年から22年までは、けっこう大変だったのですね。 野島: そうですね。でも、「PVを伸ばすことがメディアの成功」という定義ではなかったので、方向転回しなければというプレッシャーはありませんでした。編集部内では、いろいろ試しては失敗したり成功したり、ということを繰り返していました。 意思決定者の変化に対応しつつ、CPAの引き下げを目標に――「データのじかん」を立ち上げる際に、
世界的な新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、人々の生活様式は大きく変化した。ニューノーマルに向け企業のデジタルシフトが加速する中、マーケティングも「パーソナライゼーション」から「ヒューマニゼーション」にシフトすべきだと述べるのがセールスフォース・ドットコムの熊村剛輔氏だ。 このほどリモート開催された「Web担当者Forumミーティング 2021 春」にて、熊村氏は、新たな時代に考えるべきデジタルでの顧客とのつながりや、増え続ける顧客接点にいかに対応すべきか、企業としての顧客接点のあるべき姿を理解するポイントを示した。 デジタルマーケティングの歴史は「顧客接点拡張」の歩みだったデジタル技術の発展によって、企業は顧客とのデジタル上のつながりを模索してきた。熊村氏は「デジタルマーケティングの歴史は、顧客とのつながりを作る歴史だといっていい」と述べた。その意味で、デジタルマーケティングは
そして、デイリーポータルZはPV向上を第一の目的にしていないという。1日に公開する記事3本のうち、1本は読む前からおもしろいことがわかるバズ狙いの記事。あとの2本は読んでみればおもしろいリピーター向けの記事だ。 PVにこだわらない理由は、収益構造にある。デイリーポータルZはB2Bの記事広告が収益の6割を占めるため、PV数で稼ぐ必要がなく、独自性を打ち出すことの方を重視しているのだという。そして、PVがライターの原稿料に影響することもない。「モチベーションを下げないよう、PVを気にせず書きたいものを書いてもらっている」と林氏は語った。 20万UU以上の記事からバズる記事の共通点を探しだす本セミナーで林氏は、2010年以降の記事のうち、20万UU以上のアクセスがあった記事をピックアップし、その傾向を分析した。すると、特にここ最近の流行り傾向を踏まえて、次のキーワードがうかびあがった。 高カロリ
「MEO(Map Engine Optimization)」という言葉をご存知だろうか。Googleマップ上での検索最適化に取り組むことを指す言葉だが、お世辞にも識者の評判は良くない。この言葉を嫌いな人も多く”MEOは悪である”との扱いを受けてしまうことすらある。 それは、悪質業者がGoogleポリシーに違反する行為を「MEO」として営業を行ったり、違反行為である検索対策テクニックが「MEO」の冠を付けてWebで公開されていることに由来する。それをビジネスオーナーが正しいものだと信じ実践または依頼した結果、公開停止などさまざまな問題につながっているため、悪印象を持つ人が多いのである。 しかし、ユニヴァ・ペイキャスト Gyro-nカンパニーの島津氏は「MEOという言葉そのものに罪はない」と主張する。MEOという言葉で説明しようとしている内容自体は、店舗や地域ビジネスの運営に有用なことだ。ME
サーチマーケティング戦術の効率性は常に変化している。 このゼロクリック50%超えは、トラフィックが発生しないという事実の裏返しとして、50%の「SERP面を活用したSEOの新しい機会」として捉え直すことができるはずだ。 On-SERP SEOの機会を検討すべき時である。 筆者の理解でこのコンセプトを言語化すれば、次の通りだ。 たとえクリックが発生しなくとも、自社プロダクト・サービスに関連するクエリでの自社露出を高めることにより認知を高め(クエリとブランドを消費者の脳の中で関連付けことを狙い)、最終的なビジネス目的達成に資する戦略ブランドへの検索需要を創出することを意図し、最終的に「すべての自社プロダクト・サービス関連一般キーワードに比べ、自社プロダクト名・サービス名での検索が最も多くなることを理想とする」野心的なSEO戦略ちなみに、On-SERP SEOの具体的な施策については、本セッショ
株式会社so.laの辻正浩氏が、Googleを退職した長山一石氏とタッグを組んで、新会社「JADE(ジェイド)」を設立、2019年6月1日から営業を開始する。創業の背景や新会社のミッション、さらには現在のSEO業界における課題まで、サイバーエージェントの木村賢氏が聞いた。◎撮影:吉田浩章 株式会社JADEを始めます(辻正浩氏のブログ)https://webweb.hatenablog.com/blog/other/sola2jade株式会社JADE設立のお知らせ https://ja.dev/entry/2019/05/29/222311 普通の生活をしていて、一人でSEOなんてできるわけない木村: 辻さんと長山さんが新会社を設立するということで、詳しく話を聞いていきます。とりあえず簡単に自己紹介からいきましょうか。僕はサイバーエージェントの木村です。インタビューはしたことがないですが、編
2017年10月2日に発効された以前の利用規約(version_12)には、年齢制限に関する記載はありませんでした。 公式アカウントを会社の設立記念日に設定するとか、公式キャラクターの年齢にするとか、13歳未満に設定すると、一発凍結されます。Web担のアカウントもサイト設立日を入力して、アカウントが凍結しました。 しかし、安心してください。解除申請を行えば、たいていの場合凍結は解除されます。編集部の場合は、翌日には解除されました。 これ以上、冷や汗をかくような犠牲者を増やしたくないので、凍結した経緯と解除申請の様子をここに記します。 ※ 当初、四谷のTwitterアカウントで投稿した内容には、公式キャラクターの年齢と記載していましたが、サイト設立日でした。失礼しました。 実は先に凍結された、姉妹媒体のネットショップ担当者フォーラムのTwitter公式アカウントWeb担Twitterアカウン
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