俺「アッ」 外人「ペラペラペ-ラペラペ-ラ ヒヨシステ-ション ペラペ-ラペペラペ-ラ」 俺「アッアッアッアッ……!」 外人「ah……」 俺「s,sorry……」 向かいに座ってる競艇新聞持ってるおっちゃん「らすとすてーしょん」 外人「thank you.」 英語力以前の問題だった生きてて辛い
俺「アッ」 外人「ペラペラペ-ラペラペ-ラ ヒヨシステ-ション ペラペ-ラペペラペ-ラ」 俺「アッアッアッアッ……!」 外人「ah……」 俺「s,sorry……」 向かいに座ってる競艇新聞持ってるおっちゃん「らすとすてーしょん」 外人「thank you.」 英語力以前の問題だった生きてて辛い
一番嫌い『ユニクロ』批判噴出、裁判へ ▼記事によると… ・ウイグル問題がきっかけで、不買運動が起こっている『ユニクロ』。ここに来て新たな問題が発覚。それは「ユニクロ」の店舗で導入されている無人会計システム。 これは商品タグを1つずつ読み取ることなく、レジの〝くぼみ〟に商品をまとめて置くだけで、情報が読み取れる画期的なシステムだ。しかし、このシステムは「ユニクロ」が開発したわけではなく、レジコンペに参加した『株式会社アスタリスク』が開発・提案したもの。 「ユニクロ」側は「アスタリスク」のコンペを不採用にした上で、システムのみを秘密裏に採用し、実用化させているというわけである。通常ではあり得ない事態に「アスタリスク」は猛抗議し、システムの特許の有効性とシステムの利用中止を主張。 対して「ユニクロ」は「これまでの技術と同じで発明は簡単だ」と主張し、「アスタリスク」に喧嘩を売る形で裁判がスタートし
「洗剤に負けない洗浄力」などの表示には根拠がないとして、消費者庁は、マグネシウムを使った洗濯用品「洗たくマグちゃん」を販売した宮本製作所(茨城県古河市)に再発防止を求める措置命令を出した。東京大学非常勤講師の左巻健男さんは「マグネシウム洗濯では臭いや油汚れは取れず、実質的には水洗いと変わらない。科学的な用語を使ったあやしい商品には注意が必要だ」という――。 効果に根拠なしとされた「マグネシウム洗濯」 環境問題に関心を持ち、環境に負荷をかけないようにと、マグネシウム洗濯、洗濯ボールや洗濯リングなど、石けん・洗剤を使わないで洗濯する人たちがいます。 洗濯マグネシウムの「アルカリで洗う」という“科学的”な理屈に納得して使用していた人もいたでしょう。 ところが、マグネシウム洗濯製品には効果の根拠がないとして、消費者庁から景品表示法違反の措置命令が出されました。 洗濯の科学を含む界面化学を学生時代に
緊急事態宣言の延長が決まり、ますます追い詰められる人が増えることは明白です。困窮世帯からの悲鳴が上がる中、5月28日に、政府より困窮世帯への新たな支援策として、困窮世帯への3ヶ月で最大30万円の現金給付の支援策が表明されました。 困窮世帯へ最大30万円の給付金 政府が新たな支援策 ようやく、政府も困窮者への支援を積極的に行なってくれるのか?と思いましたが、中身を見ていくと、この給付を受ける条件が大変厳しく、これでは、今困っている多くの人は利用できません。 対象となる世帯もたった20万世帯、給付見込みも500億円と、非常に少なく、これをもって、困窮世帯への支援を済ませられては、多くの困窮者はますます追い詰められます。 なぜ、この給付では困窮者は救われないのか、一つ一つ確認していきましょう。 ①前提となっている「緊急小口資金」と「総合支援資金」を、知らない困窮世帯がたくさんあります現在発表され
ハンバーガーチェーンといえば、1971年に日本1号店を開店した最大チェーンのマクドナルドを始め、1972年設立のロッテリア、モスバーガーなどがわが国での老舗として挙げられる。後発チェーンとしては、1992年のフレッシュネスバーガーがある。 今回取り上げるバーガーキングは日本への上陸が1993年と後発組で、知名度、店舗数ともに他のチェーンにはやや後れをとる。また、「高い」というイメージを持っている人も多いかもしれない。 しかしここ最近、そうした状況に変化が生じてきている。同チェーンをめぐり、“バズる”という現象がたびたび起こっており、とくに若い人の間で知名度がぐんぐんアップしているのだ。バズる理由となっているのは、思い切ったブランド戦略だ。 「なんだか面白そうなブランド」 例えば、2020年1月、秋葉原店の近隣にあるマクドナルドが閉店した際、なぜかバーガーキングが店頭広告を出した。競争を繰り
東京五輪期間中に選手村でコンドームを配布する目的について、組織委員会の「母国で持ち帰って、啓発に協力してもらう」という説明に、世界もびっくり仰天だ。 【写真】五輪中止パロディーTシャツが皮肉な大人気 今大会、国内コンドームメーカー4社が約4万個ずつ、合計約16万個を配布する。狙いについて組織委員会は「選手村で使うというものではなく、母国に持ち帰っていただき啓発にご協力いただくという趣旨・目的のもの」と説明。1988年ソウル五輪からHIV(ヒト免疫不全ウイルス)の感染予防を目的に始まり「IOC(国際オリンピック委員会)がその撲滅のための啓発活動の一環として行っている」という。 しかし新型コロナウイルス感染拡大下では、なんとも奇妙な説明に聞こえたようだ。真っ先に反応したのが中国。「新浪体育」は「選手村では飲酒が可能 コンドームは配られるが、選手村で使うものではない」と報道。飲酒可能で日本国民が
過去に「死ね」や童貞いじりとみられる誹謗中傷ツイートを行っていたことがわかり炎上したSNS啓発団体「この指とめよう」の小竹海広代表が、5月30日にTwitterで謝罪文を発表しました。 SNS誹謗中傷をなくす社団法人の代表が過去に誹謗中傷ツイート 5月25日、SNS誹謗中傷をなくすために持続的な活動を行うことを目的として、一般社団法人「この指とめよう」が設立されました。 素晴らしい理念ですが、団体のメンバーには過去に童貞いじりをしたことで炎上し、謝罪文を発表するもその後撤回するなどしてさらに物議をかもすことになったブロガーのはあちゅう氏が名を連ねており、童貞いじりを批判してきた人たちから「まず誰が指を止めるべきなのか」と滑り出しから暗雲が立ち込め始めます。 まあこれだけなら団体ではなく個人間のトラブルの話でしかありませんが、5月26日、社団法人の代表理事である小竹氏が過去に有名子役に対して
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