インタラクティブメディアに大きな伸び--電通2008年3月度単体売上高
電通は4月7日、2008年3月度の単体売上高を発表した。4大マスメディアが前年より減少あるいは横ばいという不振の中で、インタラクティブメディアが大きな伸びを示した。 発表によると、電通全社の2008年3月度の売上高は1730億7400万円で、前年比3.3％減となった。業務別では、新聞が204億9000万円で前年比8.9％減、雑誌が84億9900万円で前年比0.6％増、ラジオが21億8200万円で前年比7.2％減、テレビが705億2100万円で前年比1.5％減と、4大マスメディアは前年比より減少あるいは横ばいという結果になった。 一方、インターネットやモバイル関連メディアを含むインタラクティブメディアは、31億2000万円で前年比18.3％増と大きな伸びを示した。このほか、OOH（交通広告・屋外広告など）メディアは65億2900万円で前年比1.7％増、クリエイティブが273億800万円で前年
NBCユニバーサル、広告メッセージを組み込んだオンライン番組を制作へ
米NBC Universalは米国時間4月18日、スポンサー企業製品の宣伝を目的としたオンライン番組の制作を計画していることを明らかにした。 これらの新番組は、NBC Universalのデジタル部門で公開される。番組制作は、同社Digital Studioなどの部門が、世界で最も力のある広告マーケティング企業の1社であるOmnicom Groupと協力して担当する。 この提携により、女優Rosario Dawson主演のインターネットSF番組「Gemini Division」などが当初制作される。この番組は、Acura、Intel、Microsoft、UPSの4社がスポンサーとなる予定だ。 しかし、商品を強調したこの種の番組は、視聴者が操作されていると感じ、視聴しなくなってしまう恐れもある。今回の場合、視聴者離れを起こさないよう、番組制作側がどのように商品をストーリーに織り込むかは不明だ
ネット広告によるブランディング効果3つの法則とは？ マイクロソフト、ヤフーらが検証
ビデオリサーチインタラクティブ、NTTレゾナント、マイクロソフト、ヤフーの4社がインターネット広告のブランディング効果に関する調査を共同で実施し、4月21日に結果を発表した。 4社は調査の結果、インターネット広告にはクリック率やコンバージョンレートを主体とするダイレクトレスポンス効果だけではなく、ブランディング効果もあることが検証されたとしている。 この検証結果は「インターネット広告出稿によるブランディング効果3つの法則」（PDF）としてまとめられ、無償で公開されている。サマリーは以下の通りだ。 1.インターネット広告ブランディング効果の法則 インターネット広告到達者の29.1％が広告認知 広告認知者の62.0％が広告内容を理解 広告認知者の30.4％を商品購入・利用喚起 広告到達者の広告メッセージ理解は非到達者の1.25倍に 広告到達者の商品購入・利用意向は非到達者の1.15倍に 2.イ
他メディアとの連携で真価を発揮するモバイル広告:モバイルチャンネル - CNET Japan
今回はモバイル広告について考察を加えたい。まずは電通が発表している過去3年間の日本の媒体別の広告費をご覧いただきたい。 2007年の広告費を媒体別にみると、テレビをはじめとする、新聞、雑誌、ラジオの「4マス媒体」の広告費が軒並み減少する一方、「セールスプロモーションメディア（SP）広告」と呼ばれる屋外広告、交通広告、ダイレクトメール（DM）、フリーペーパー、POP広告が、増加していることが分かる（ただし折込、電話帳を除く）。 表中段にあるインターネット広告費は、おおまかに言うとPC広告とモバイル広告を合算したものとなっていて、前年に比べて20％以上伸びており、全体に占める構成比は2005年の5.6％から2007年の8.6％に上昇している。 テレビおよび新聞が占める広告費が合算して全体の4割以上を占めており、突出して高いと言わざるを得ないのだが、それでもインターネット広告の躍進は目覚ましいも
グーグル、現在試験中のテレビ広告を一般公開へ
Googleは少し前からテレビ広告を実地に試験しており、今後2〜3週間以内に一般に公開する予定だ。このサービスを利用すると、広告主はA&E、Bravo、CNBC、CNN、Discovery、ESPN、Fox News、MTVといった人気の高いテレビネットワークにスポット広告を流すことができる。この種の広告は予算に余裕のない平均的な企業を対象としたものではないが、テレビ広告キャンペーンを導入して、その効果を測定したい大企業にとっては便利なツールになるかもしれない。 この新しいサービスは広告に多額の予算をつぎ込める企業を対象にしているため、企業が今後どのように反応するかわからないが、現在Googleはスケーラビリティの問題に取り組んでいるため、実際にサービスが投入される日付は未定だ。 この種の広告が平均的な企業にとって金額面でより利用しやすいものになるように、Googleにはいつの日かユーザー
リンクシェア・ショッピング サイトサービス終了のお知らせ
リンクシェア・ショッピング サイトサービス終了のお知らせ 当サイトは2009年9月25日をもちまして、サービスを終了させていただきました。長きに渡りご愛顧をいただきまして誠にありがとうございました。 2009年9月25日 リンクシェア・ショッピング運営事務局 ◆関連サイト リンクシェア・チャンネルは、商品のレビューやお買い物に関する口コミ情報を集めたサイトです。ショッピング上級者があなたのお買い物をサポート♪ リンクシェア・チャンネルのサイトはこちら »
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ごめんなさい。smashmediaのブログは削除されました。 10年に渡り、あちらこちらに書き連ねてきましたが、ご愛読いただきほんとうにありがとうございました。またリンクしてくださった方にも、心からお礼申し上げます。 以下、少し駄文を書きます。 ブログには「パーマリンク」という基本的な考え方があり、すべての発言や記事は半永久的に固定されたURLによって公開され、未来におけるアクセス権（閲覧可能性）を担保するという、じつに素敵なコンセプトなのですが、一方で古い情報が永遠に残り続けてしまうという弊害も生んでいます。 ブログというものが「ストック」であるならば、そこに書かれた内容に対して、書き手であるブログ運営者は責任をもつべきで、自らの考え方が変われば内容を更新し、状況や情報が変われば現在にあわせて修正すべきです。 でも現実問題として、そこまでさかのぼって更新や修正をできるほうが稀で、結果とし
行動ターゲティング,ブログ広告,リターゲティングのマイクロアド
マイクロアドはデータとテクノロジーをかけ合わせたマーケティングプラットフォームを提供する会社です。「Redesigning the Future Life」という想いを掲げ、広告やコミュニケーションだけではなく、人々の未来の暮らしそのものを再デザインしてまいります。
MS、広告コンバージョン貢献度の測定技術を開発中--検索以外の広告分野を模索
Microsoftは広告主に検索以外にも目を向けさせようとしている。 MicrosoftのBrian McAndrews氏は米国時間1月31日に記者やアナリストに送った電子メールの中で、同社はオンライン広告が商品の売り上げに貢献する間接的な役割（「コンバージョン貢献度」と呼ばれる分野）をより正確に測定する新しい技術に取り組んでいると述べている。McAndrews氏はMicrosoftが2007年にaQuantiveを60億ドルで買収したときにaQuantiveの最高経営責任者（CEO）を務めていた人物だが、同氏はMicrosoftには「効果をより正当に評価」できる広告を実現にするための新しい製品があると述べている。 Microsoftの広告ツール事業を率いているMcAndrews氏はオンラインビデオ広告についても「大幅な成長」を予測している。またゲーム内広告も「広告分野に大きく進出しはじめ
ヤフー、コンテンツ連動型広告のブレイナーを吸収合併
ヤフーは、コンテンツ連動型広告を手がけるブレイナーを4月1日付けで吸収合併する。コンテンツ連動型広告事業を強化するのが狙いだ。 ヤフーを存続会社とする現金交付型による吸収合併方式を採り、ブレイナーは4月1日付けで解散する。ブレイナーの株式1株につき230円を支払う。ブレイナーの発行済株式総数は511万6821株のため、評価額は11億7687万円となる。 なお、ヤフーは2007年12月時点でブレイナーの株式41.7％を保有する筆頭株主だった。 ヤフーは今後、Yahoo! JAPAN内だけでなく、提携サイトにもコンテンツ連動型広告を表示させる。個人や中小企業のサイトやブログにもブレイナーの技術を使って広告配信する考えだ。
広告ベースの無料音楽配信サービスは成功するか
2008年は、無料かつ合法的な音楽サービスがブレイクしそうだ。 数人のアナリストは、音楽業界はCDやデジタル著作権や有料配信サービスから音楽の無料提供へと重心を移すべきだ、と提言している。彼らによれば、音楽業界がいまだに掘り当てていない鉱脈が何であれ、それは広告収入を通じてもたらされるはずだという。 しかし、楽曲と広告収入を交換するという考え方は、何十年もディスクの販売に依存してきた音楽業界の幹部たちには恐怖感を抱かせるものだ。そのため、彼らは広告収入モデルに対していまだにバリケードを築いている。音楽の無料配信に挑戦する企業の側が目立った成果をあげていないことと相まって、今もなお、ビジネスモデルをゼロからスタートさせようとしている状況だ。 Pali Capitalが運営する「Pali Research」のアナリストRich Greenfield氏は最近、「大手のレコード会社は、広告収入モデ
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JCN Newswire | Asia Press Release Distribution
http://japan.internet.com/research/20080401/1.html
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http://japan.internet.com/wmnews/20080306/5.html
ネット広告費が雑誌広告を抜き去る、電通発表「2007年日本の広告費」
http://japan.internet.com/wmnews/20080225/12.html
http://japan.internet.com/wmnews/20080226/11.html
http://japan.internet.com/wmnews/20071206/4.html
http://japan.internet.com/wmnews/20071206/1.html