IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ データ活用 ＞ 事例ニュース ＞ NTTドコモ、Python GUIライブラリ「Streamlit」でデータ可視化アプリを内製開発 データ活用 データ活用記事一覧へ [事例ニュース] NTTドコモ、Python GUIライブラリ「Streamlit」でデータ可視化アプリを内製開発 データ抽出/分析にかかるコストを54％削減 2024年2月22日(木)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト NTTドコモは、全社規模でデータ活用を推進する中で、データ可視化アプリケーションを容易に開発するため、オープンソースのPython GUIライブラリ「Streamlit（ストリームリット）」を導入した。導入効果として、開発に着手してから8営業日でアプリを運用開始している。また、開発したアプリの利用により、データの抽出や分析にかかるコストを54％

「データを大量に学習させたのが性能向上のキモだ」。NECデータサイエンスラボラトリーの小山田昌史主席研究員は、同社の大規模言語モデル（Large Language Model：LLM）の「cotomi」の性能を高める工夫をこう語る。小山田主席研究員は加えて、「限界はあるが、同じ量のデータをLLMに学習させても、（LLMの性能向上へ実質的に寄与する）正味のデータ量が変わってくる可能性がある」と指摘する。 NEC、NTTはいずれも、小さいLLMでもビジネスで利用できる性能を実現すべく、2つの方法でデータの「質」を高めている。ではLLMの性能を高める「質の高いデータ」とは何なのか。両社の工夫を見ていこう。 不要なデータや重複する記述を削除 前提として、米OpenAI（オープンAI）が2020年1月に発表した「スケーリング則（Scaling Laws）」によると、LLMの性能はそのパラメーター数を

国内大手ITベンダーが2024年、ついに大規模言語モデル（Large Language Models：LLM）サービスの提供を始める。NTTは2024年3月に「tsuzumi（つづみ）」を、NECは2024年春ごろに「cotomi（コトミ）」をそれぞれ提供する予定だ。さらにソフトバンクも2024年内にLLMを開発するとしている。 NTTやNECが提供する国産LLMはいずれも、「大規模」言語モデルとはいえ米OpenAI（オープンAI）の「GPT」などに比べるとコンパクトにつくられている。実はこの規模を選んだことこそが、2社それぞれの見いだした勝ち筋でもある。果たして2社は「GPT1強」とも言える市場に変化を起こせるか。国内勢と海外勢の違いをひもときながら、2社の狙いを見ていこう。 「大規模」だけど「小さい」国産LLM これまでGPTをはじめとするTransformerベースのLLMは、パラメ

明治大学 総合数理学部 宮下芳明研究室（以下、宮下芳明研究室）、株式会社NTTドコモ（以下、ドコモ）、H2L株式会社は、宮下芳明研究室とH2Lが研究開発した味覚を再現する技術と、ドコモが開発した「人間拡張基盤」を連携し、相手の感じ方に合わせた味覚を共有する技術を開発した。 今回開発された技術は、味覚に関するデータを把握する機器（センシングデバイス）と、味覚の感度に対する個人差を推定し共有する「人間拡張基盤」、味覚を再現する駆動機器（アクチュエーションデバイス）の3つで構成されている。 具体的には、伝えたい味をセンシングデバイスで分析・数値化したものと、共有する相手の味覚の感じ方を、約25項目のデータをもとに人間拡張基盤上で独自アルゴリズムを用いて推定し、それらをアクチュエーションデバイスを通じて、相手に伝えたい味を再現する。 アクチュエーションンデバイスは、味の基本となる五味（甘味、酸味、

NTTドコモが「生成AI」と「メタバース」に力を入れている。生成AIの急台頭で関心が大きく薄れてしまったメタバースだが、NTTドコモは生成AIによってメタバースを発展させようとしている。今回はその取り組みを紹介しよう。 「人間拡張基盤」で味覚を共有 NTTドコモは、同社やそのグループ企業が研究開発を進めている最新技術を紹介するイベント「docomo Open House」を毎年開催している。その内容はNTTドコモの主力事業であるモバイル通信技術だけでなく、コミュニケーションや都市デザインなど非常に多岐にわたる。2024年版であるdocomo Open House'24は、2024年1月17日から2日間にわたって開催された。 NTTドコモがNTTの完全子会社となって以降、NTTは基礎技術、NTTドコモはそれらを活用した応用技術と、研究開発分野のすみ分けがある程度進んでいる。 ただモバイル通信

2023年8月21日からNTTドコモグループ3社（株式会社NTTドコモ、NTTコミュニケーションズ株式会社、NTTコムウェア株式会社）は、NTTドコモが開発した「大規模言語モデル（LLM） 付加価値基盤」を使い、生成AIの社内活用の実証実験を開始することを発表した。 具体的には、業務における専門性の高い問い合わせに対し、社内ルールやマニュアルをベースにLLMが生成した文章で回答を行うなどの業務での活用を試し、法人顧客との検証を経て、2023年度中のサービス提供開始を目指す。 現状の基盤の機能に加えて今後は以下を目指すという。 ドコモが保有するビッグデータや音声認識/画像認識などのAI技術との統合 機微情報の外部送出フィルタリング機能や LLM からの不適切回答のフィルタリング機能を追加 Azure OpenAI Serviceだけでなく、NTT研究所が独自に開発する分野特化型のLLMなど、

株式会社 NTT QONOQ（以下、コノキュー）は、仮想空間にてコミュニケーションがとれるバーチャルオフィスソリューション「NTT XR Lounge（エヌティティ エックスアール ラウンジ）」（以下、XR Lounge）を、2023年6月30日から法人向けに提供する。 「XR Lounge」は、各自任意の場所で働きながらも、業務で利用するPCの横に置いたスマートフォンやタブレットから、好きな3Dアバターで参加することができる3D空間を用いたバーチャルオフィスソリューションだ。 「今」を共有するコミュニケーションスタイルで、「ちょっとした相談」や「気軽なアイディアの共有」がしやすいのが特徴だ。 「XR Lounge」の画面イメージ また、ユーザの操作に基づいてステータスが更新される。 他のアバターと話している時や1人で集中したい時は、ユーザ操作と連動したアバター変化でステータスが可視化され

「国産」生成ＡＩの開発本格化　ＮＴＴ、年度内に提供予定 2023年06月10日07時13分配信 【図解】生成ＡＩの基盤技術「大規模言語モデル」の国内開発状況 文章などを自動で作成する生成人工知能（ＡＩ）の「国産」開発に向けた動きが本格化している。ＮＴＴは法人向けの生成ＡＩサービスを年度内に提供する予定。生成ＡＩの基盤技術である大規模言語モデルの無料公開や開発を表明する企業も相次ぐ。先行してサービスを展開する海外勢に遅れまいと各社は躍起となっている。 記者がＣｈａｔＧＰＴに「インタビュー」してみた【news深掘り】 ＮＴＴが提供を目指す生成ＡＩは、金融や医療分野などで法人向けに提供する。現在基盤となる言語モデルを開発中で、モデルの規模を示す指標の「パラメーター」の数は７０億～３００億を見込む。米新興企業オープンＡＩが開発した言語モデル「ＧＰＴ３」の１７５０億と大きな開きがあるが、専門性の高い

2023-06-01 NTTと味の素が協業し、生活者の食習慣や身体データなどを活用し食と健康の価値共創を推進 日本電信電話株式会社（以下、NTT）と味の素株式会社は、NTTの「デバイス開発やデジタルツインコンピューティング、行動変容などのIOWN関連技術」と、味の素の「食と健康を科学するアミノサイエンス」などを組み合わせた、食習慣や身体の状況を示す種々のデータ活用による仕組み作りに向け協業すべく、基本合意書を締結した。 今回の合意では、生活者の食事内容を記録したデータや血糖値等の身体に関するデータなどを活用し、身体状況や満足感についての未来予測を行う。 これにより、食の満足度を高めながら健康にもよい影響を与える食習慣の提案や、その実践を促す施策も含めたビジネスモデルの創出において、協業を推進する。 また、協業により開発するサービスの、行政や企業連携を通じた社会実装を目指すとしている。 具体

KDDIがメタバースサービス「αU」を立ち上げたが、一方でNTTドコモはメタバースをメインに事業展開する「NTT QONOQ（コノキュー）」という新会社を2022年10月に設立している。 ソフトバンクもメタバースに注力する中、NTTグループはどのようにメタバースをビジネスにしていくのか。NTTコノキューの丸山誠治社長に話を聞いた。 まずは特化型サービスから NTTドコモは2021年にNTTの完全子会社となった。その後、NTTグループに分散するメタバースやXR関連の事業や人材が「NTTコノキュー」に集められた。 丸山社長は「我々が売っている商材のなかにはDOORという、NTTの持ち株会社が作っていたブラウザベースのVRチャットサービスがある。さらにNTTコミュニケーションズが手がけていた企業向けのソリューションもある。人とアセットを全部吸収したカタチでやっていくのが元々の趣旨。そういう意味で

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

株式会社 NTT QONOQ（以下、コノキュー）は、Mixed Reality（以下MR）技術による遠隔作業支援ソリューション「NTT XR Real Support（エヌティティ エックスアール リアルサポート）」（以下、Real Support）を、2023年3月15日から法人向けに提供する。 「Real Support」では、一般的なWeb会議ツールの各種機能（現地からの映像伝送、音声通話、PCからの画面共有、テキストメッセージ送信など）に加え、「空間ポインティング」「3Dフロー」機能が利用可能。 「空間ポインティング」は、遠隔地のPCから、カメラに映る装置・機械に印をつけると、MR技術によって、現地作業員のグラスに同じように印が表示される機能だ。 「空間ポインティング」機能のイメージ画面 「3Dフロー」では、遠隔地と現地をリアルタイムに繋ぎ、同じ画面を共有することができる。また、M

NTTコミュニケーションズ株式会社(以下 NTT Com)は、さまざまな事情により働く場所や時間に制約のある方の活躍の場を広げ、労働人口の減少などの社会課題解決に向けたアプローチを強化するため、事業共創プログラム「OPEN HUB for Smart World」(以下 「OPEN HUB」)において、2023年3月9日より、デジタルヒューマンやメタバースを取り入れた新たな取り組みを開始します。 2021年10月に開始した「OPEN HUB」では、これまで約1,300社、3,000名にご利用いただくなど、多くのお客さまやパートナーの皆さまとリアルとリモートを中心とした環境で事業共創活動を展開してきましたが、このたびデジタルヒューマン技術※により生成された「デジタルカタリスト」を来訪者対応に活用するとともに、メタバース上の事業共創の場「OPEN HUB Virtual Park」を開設しまし

脳波をアバターのオーラで可視化　ドコモが取り組む、“1万人が集まれる”メタバース「MetaMe」とは何か：房野麻子「モバイル新時代」（1/3 ページ） NTTドコモの研究開発や最新技術を活用したソリューションなど、幅広い取り組みを紹介する「docomo Open House’23」が、2月28日までオンラインで開催されている。 中でも、ドコモが力を入れているのがメタバースの新サービス「MetaMe（メタミー）」だ。MetaMeは「自分らしさを表現し、目的や価値観に応じて他者とつながることが可能になる『メタコミュニケーション』を体験するサービス」として、2月21日にβ版の提供が開始される。 メタコミュニケーション構想に3つの課題 フィーチャーフォン時代には「iモード」、スマホ時代は「SNS」とコミュニケーションの形は変わってきた。ドコモが6Gを見据えた次世代コミュニケーションサービスとして検

NTTドコモは2023年2月2日から28日にかけて、研究開発イベント「docomo Open House'23」（以下、Open House）をオンライン開催中だ。5G（第5世代移動通信システム）の進化や6Gに向けた研究開発、Web3時代につながる新サービスなどを展示している。 ドコモがOpen Houseの目玉として打ち出したのが、2023年2月中にβ版サービスを開始する予定の新たなメタバースサービス「MetaMe（メタミー）」だ。とはいえドコモは既に2022年3月から商用メタバースサービス「XR World」を提供している。なぜドコモはこのタイミングで別のメタバースサービスを始めるのか。そこには仮想空間が直面する課題を、技術の力で解決しようという狙いがある。今回、実際のOpen Houseの展示を取材できたので、様子を紹介しよう。

2023-02-10 日本テクト・アインホールディングス・NTT Com、薬局で認知機能のチェック・相談を行う実証実験を開始 日本テクトシステムズ株式会社（以下、日本テクト）、株式会社アインホールディングス、NTTコミュニケーションズ株式会社（以下、NTT Com）は、脳の健康への意識を高めることを目的とし、薬局で認知機能を手軽にチェックするとともに、認知機能に関する不安を相談できる環境を提供する実証実験を開始する。 この実証実験では、Fujisawaサスティナブル・スマートタウン内のアイン薬局 FujisawaSST店に、日本テクトが開発したタブレットによる高齢者運転免許更新時の認知機能検査システム「MENKYO」の体験ができる、「ホンモノ体験アプリMOGI」（以下、MOGI）を設置し、無料で認知機能検査を体験することができる。 実証実験の概要 「MOGI」は、タブレットによる高齢運転者

この記事は NTTコミュニケーションズ Advent Calendar 2022 18日目です…が、少々遅れてお届けします。 はじめに PS本 5G&IoTサービス部　増田です。Advent Calendar参加も（たぶん）3年目となりました。 「テキスト指示をもとに、AIがお好みの画像を生成する（Text-to-Image）」「今ある画像へ、テキスト指示で編集を加える（Image-to-Image）」 -- そんな画像生成AIが注目を集めています。2022年の上半期、Open AIによるDALL-E 2の公開、Midjourneyの登場と盛り上がりを見せました。2022年8月23日のStable Diffusion一般公開からは、使ってみた報告、従来研究との融合、商用プロダクト応用と、研究者、アーティスト、プログラマなど様々な人の参加により、界隈はさらに活気づいています。 画像生成AIの

2022-12-14 NTT東日本、製造機器を見える化する「置くだけIoT」の実証実験及び本格提供を開始 NTTグループで製造現場を持つNTTエレクトロニクス茨城事業所では、工場のDXを推進しているものの、工場管理においては、定期巡回による異常確認や異常検知等、経験則による手作業の運用が残っており、業務運営や働き方改革を進める上での課題となっていた。 そこで東日本電信電話株式会社（以下、NTT東日本）は、各種センサとクラウドサービスを組み合わせて製造機器の状態を見える化する「置くだけIoT」を活用した実証実験を2022年12月13日より開始し、実証実験を皮切りに、「置くだけIoT」の本格提供を開始する。 この実証実験では、NTTエレクトロニクス茨城事業所を実証フィールドとして、「置くだけIoT」による各種設備のセンシングと、工場内LANの管理を一元的に実施。工場内におけるリソース配置や現場

IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ ベンダー戦略 ＞ 市場動向 ＞ NTTデータが考えるメタバースの可能性と課題─取り組みと今後の計画を紹介 ベンダー戦略 ベンダー戦略記事一覧へ [市場動向] NTTデータが考えるメタバースの可能性と課題─取り組みと今後の計画を紹介 2022年11月9日(水)神 幸葉（IT Leaders編集部） リスト 将来、約8兆ドル（約920 兆円）まで市場規模が拡大するという予測もあるメタバース。日本を代表するITベンダーの1社であるNTTデータが、この旬のテーマにおける戦略と取り組みを公にした。同社が2022年10月26日に開催した説明会の内容から要旨を紹介する。 夢物語は現実へ、注目を浴びて広がるメタバース 1992年、SF小説の中で登場した「メタバース」。現実と仮想の融合という概念は、技術の進化により、すでに夢物語ではなくなっている。 例