藤井は負けを悟ったような表情で、△3八銀で精算して△4七角＝図12＝と王手飛車をかける。ここで渡辺が▲3九玉としていたら何事も起きなかった。ところが渡辺の指した手は、▲2七玉！　「ええっ」と棋士全員が驚く。これでは△3七歩成と「王手で」成り捨てられて、6九の馬の利きが通ってしまうではないか。 渡辺は60秒では詰みを読みきれず、119手目に▲3二銀。控室で悲鳴があがり…以下の手順は記したくない。正確には、藤井の△4二金は△4二銀打が正解で、▲4二竜では▲3四歩△2四玉▲3五銀から馬を抜けば再逆転だったが、それはAIでもなければ指せないだろう。▲3二銀で勝負は終わったのだ。

さて指し直し局、後手となった藤井は1時間しか持ち時間がなくても、初手お茶から△8四歩。渡辺は相掛かりに誘導し、両端を付き合ってから▲5八玉と立つ。渡辺が昨年から愛用している形だ。藤井が飛車先を交換し浮き飛車にしたのに対し、渡辺が▲6六角と、飛車取りに角を出た。 ▲6六角までは渡辺は経験があり、藤井も1筋の付き合いがない形で同一局面を指している。過去の実戦はすべて▲7五角だったが、渡辺は▲7七桂＝図4＝と跳ね、23手目で前例がなくなった。 渡辺は独自の研究範囲に持ち込み、藤井の持ち時間を削っていく。馬をつくり、飛車を8筋に展開＝図5＝。馬と銀を交換して▲8三同飛成と飛車を成り込み、快調に攻めていく。私もしばらくの間対局室で観戦していたが、腕をまくってから飛車を成り込む渡辺の表情には余裕があった。藤井が残り10分なのに対し、渡辺は1時間も残している。控室に戻って、「渡辺さん自信ありげでしたよ」

藤井聡太王位（21）に渡辺明九段（40）が挑戦する伊藤園お～いお茶杯第65期王位戦七番勝負（中日新聞社など主催）が開幕し、第1局は7月6日、7日、名古屋市の「徳川園」で行われた。

愛知県の大村秀章知事のリコール（解職請求）運動を巡る署名偽造事件で、美容外科「高須クリニック」グループの事務や経理を担う関連会社「高須ホールディングス（ＨＤ）」（名古屋市中村区）の一部の役員や社員が同社所在のビル内で署名の偽造をしていた疑いがあることが、複数の関係者への取材で分かった。この会社の役員でもある高須克弥院長の女性秘書（６８）が、リコール活動団体事務局長の田中孝博被告（６０）＝地方自治法違反罪で公判中＝の依頼で、社員らに名簿の書き写し作業の指示をしていたとみられる。愛知県警は女性秘書と五十代の女性の計二人を地方自治法違反（署名偽造）の疑いで書類送検した。 事件を巡っては、田中被告が名古屋市の広告関連会社に依頼し、昨年十月下旬に多数のアルバイトを動員して佐賀市内で署名の偽造をしていたことが分かっている。佐賀市以外での名簿の書き写しによる署名偽造の実態が具体的に明らかになるのは初めて

個人が残した戦争資料が、捨てられてしまうケースが増えている。戦後七十六年を経て体験者が高齢化しているうえ、ステイホーム中に部屋の物を処分する「コロナ断捨離」の影響も出ている。資料館や博物館で引き取る場合もあるが、態勢は全国でまちまち。危機感を強め、資料のデジタル化に取り組む大学生に現状を聞いた。

名古屋市熱田区出身の後藤選手は「名古屋が大好きなので、地元に金メダルを持ち帰ることができて良かった」と報告。「おめでとうございます。わしもハイボール飲みながら見てた」と活躍をたたえた河村市長は、後藤選手に金メダルを首にかけてもらうと「重たいな」とつぶやき、突然マスクを外して金メダルをかむパフォーマンスを見せた。 一瞬の出来事に後藤選手はびっくりした表情を見せていたが、ツイッター上では「選手が得た金メダルを勝手にかじるパフォーマンスするとか…心底最悪」「勝手に金メダル囓るのは、この人ならまさにって感じだな」「とてつもない努力をしてきた中でも世界で1番にならないと貰えないのに、気軽に何してくれてんの？　かわいそう」「新しいメダル買って弁償しろ」など憤る声が次々と寄せられた。

全ての国民がコロナ禍に我慢を強いられながらも協力し、一年以上、踏ん張ってきた。一方、政府は五輪だけは別物で、開催するための手だてを探している。そのダブルスタンダードにやるせなさや不平等を感じるのは当たり前だと思う。 札幌市で開かれた五輪のテストイベントでも、大会組織委員会は万全な感染対策と言うが、国民は「他のイベントとどこが違うのか」と感じている。そこに乖離（かいり）、分断が生じている。心の底から応援してもらえない空気の中で競技するアスリートも苦しいと思う。

全国の小中学生らに一人一台のタブレット端末などの配備が進む中、閲覧や使用を制限する「フィルタリング」を学校側が設定しても、子どもが抜け道や裏技を使ってゲームや動画サイトに熱中する問題が起きている。「ＧＩＧＡ（ギガ）スクール構想」を掲げ政府が主導した高価な学習用端末が「ゲーム機」となってしまう状況に、学校関係者や保護者は頭を悩ませている。　（北村希）

名古屋市の河村たかし市長は２２日の定例会見で、愛知県の大村秀章知事のリコール活動団体の運動を支援するため、１０年前の名古屋市議会リコール（解散請求）の受任者約３万４０００人分の名簿を団体に提供していたことを明らかにした。大村知事のリコール活動の署名偽造に流用された可能性は否定した。 河村市長や市長事務所によると、議員報酬削減などを訴えた２０１１年２月の市議会リコールで署名集めを務めた受任者約３万４０００人分の名簿を、市長を支援する市民団体「ネットワーク河村市長」名義で事務所で管理していた。 事務所は知事リコール活動開始後の昨年９月、電子化した名簿を活動団体事務局に提供。事務局は郵送費用などを負担し、重複などを除いた約３万人に受任者として協力を呼びかける文書を郵送。約３０００人から返信があり、名簿は事務局から市長支援団体に返却されたという。

愛知県の大村秀章知事のリコール（解職請求）運動中に多数のアルバイトが署名を偽造していた問題で、偽造の作業が法的な署名収集期間の締め切り後も続いていたことが、関係者への取材で分かった。アルバイトの募集期間が当初の予定から追加されており、リコール活動団体が、選管に提出する署名数を増やす目的で業者に依頼したとみられる。 署名の収集期間は、地方自治法施行令で２カ月間と定められている。首長選のため署名集めが一時禁止されて期間が延長された市町を除く６４市区町村では、昨年１０月２５日までだった。これらの市区町村の選管の署名提出期限は１１月４日だったため、提出の締め切りまでに署名を水増ししようとした可能性がある。...

愛知県の大村秀章知事のリコールに向けた署名集めに関連し、名簿書き写しのアルバイトに参加した福岡県久留米市内の契約社員の男性（５０）が本紙の取材に応じた。男性は登録している人材紹介会社から「簡単な軽作業」「名簿を書き写すだけ」との趣旨の電子メールを受け、十月中旬から下旬にかけて佐賀市内の貸会議室で、時給九百五十円で作業をした。五百円の交通費も支給された。

愛知県の大村秀章知事のリコール（解職請求）に向け、美容外科「高須クリニック」の高須克弥院長らが同県選挙管理委員会に提出した署名簿に、偽造が疑われる大量の署名が含まれていた問題で、多数のアルバイトが、愛知県民らの名前や住所が書かれた名簿を、リコール活動団体の署名簿に書き写していたことが分かった。名古屋市の広告関連会社の下請け会社が、大手人材紹介会社を通じてアルバイトを募集。佐賀市内の貸会議室で書き写させていた。

「無限にかっこよくなりたい」 南米・ブラジル発祥の音楽を組み合わせた格闘技「カポエイラ」の競技者で、白山市松任中学校一年の舘あかりさん（１３）＝同市平松町＝が今月九日、世界大会のＵ−１８オンラインカポエイラソロ大会Ｕ１４女子（対象十二、十三歳）の部で初優勝した。「競技を続け、無限にかっこよくなりたい」と意気込む。（吉田拓海） カポエイラは踊りと武術を組み合わせた動きをすることから「美しい格闘技」とも呼ばれる。十六世紀、ブラジルの黒人奴隷たちがダンスに見せかけて護身術を学んだのが発祥とされる。歌や太鼓などの演奏に合わせ、全身をしなやかにつかった円運動を繰り返しながら、蹴りを矢継ぎ早に繰り出す。殴る動作は禁止されている。 舘さんは金沢市の「ゲトカポエイラ」に所属。カポエイラをしている父の利彦さん（４１）の影響で、小学一年生の頃から始めた。見学に訪れた際、競技の素早い動きを「かっこいい」と感じた

発達障害の一つである注意欠陥多動性障害（ＡＤＨＤ）に見られる症状と、場所や状況を問わず強い眠気に襲われる睡眠障害「ナルコレプシー」。この二つが遺伝的に関連していることを、浜松医科大子どものこころの発達研究センターの高橋長秀客員准教授、土屋賢治特任教授らの研究グループが、世界で初めて発見した。研究成果は、英医学誌「Ｔｒａｎｓｌａｔｉｏｎａｌ　Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ」に掲載された。　（細谷真里）

日本代表デビュー戦となったエルサルバドル戦でシュートを放つ久保建＝９日、ひとめぼれスタジアム宮城で（平野皓士朗撮影） ＦＣ東京の日本代表ＭＦ久保建英（たけふさ、１８）が、スペインの名門レアル・マドリードに完全移籍することが決定的となった。複数の関係者への取材で明らかとなった。４日に１８歳となり海外移籍が解禁。当初は古巣・バルセロナ（スペイン）復帰で基本合意していたが、条件面で歩み寄れず、好条件のライバルクラブ加入に気持ちが傾いたもよう。交渉は最終段階に入っており、既にメディカルチェックも済ませ、契約書にサインするのみ。早ければ１４日にレアル加入が正式決定する。

賃金や労働時間の動向を把握する厚生労働省の「毎月勤労統計調査」について、全数調査が必要な対象事業所の一部を調べない不適切な調査が二〇〇四年から行われていたことが分かった。担当者間で十五年間引き継がれてきた可能性があり、データを正しく装うため改変ソフトも作成していた。統計を基に算定する雇用保険などが過少に給付されていたことも判明し、厚労省は不足分を支払うことを検討する。 しかし、東京都内では全数調査の対象が約千四百事業所あったが、実際には三分の一程度しか調べられていなかった。さらに、全数調査に近く見せかけるため、統計上の処理が自動的に行われるようプログラミングされたソフトも作成されていたという。賃金が比較的高いとされる大企業の数が実際より少ないと、実態よりも金額が低く集計される可能性がある。