来年就活だけど、夢中になれるものが見つからなくて死にたい
子供のころから、良い大学に入って大企業に努めるのが幸せのロールモデルだって思ってきた。 大学受験のとき、「実際人生、学歴や企業だけじゃないっしょww」とか言いながらも、やっぱり頑張って勉強して私大の雄と言われる大学に入学した。 だけど、大学入ってみて、自分が夢中になれる勉強なんてどこにもなかった。 マーケティングだって、プログラミングだって、いま流行りのデータサイエンスだって、どれも手をつけたし、今も続いてるものはあるけど、それが楽しいってわけじゃない。 ただ、大学で用意された知識・技術の中で将来性がありそうだからってだけで選んだ。 入学してから、自分が夢中になれるものを探してきたけど、どれも楽しくないんだよ。 来年から、就活って言ったけど、今年の６月から18卒向けの就活サイトも公開されて、実際にはもう始まってる。 高給取りのコンサルや商社やマスコミは人気だ。 俺もコンサル希望してる。 理
子宮頸がんワクチンと痛み「国が見解を」 | NHKニュース
子宮頸がんワクチンの接種と、体の痛みなどの症状との因果関係を巡って、名古屋市が去年実施した大規模調査の分析結果を撤回したことについて、河村市長は「名古屋市だけで分析・判断することは難しい」と説明したうえで、国が疫学的な調査に基づく見解を示すべきだと強調しました。 この結果、去年発表した中間報告では、ワクチンの接種の有無と症状の出方に有意な差は無かったとする見解を盛り込んでいましたが、今月の最終報告書ではこの見解を事実上撤回しました。 これについて名古屋市の河村市長は２７日の記者会見で「名古屋市だけで分析し、医学的見地から判断することは難しい」と説明する一方、調査結果はすべてホームページで公開しており、多くの専門家による分析に役立ててもらいたいという考えを示しました。そのうえで因果関係については「国が責任を持って一定の見解を出してもらいたい」と述べ、国が疫学的な調査に基づく見解を示すべきだと
古市憲寿氏の発言、小沢一郎氏が許す ワイドナショーでの反省が契機に
6月19日に実施された「ネット党首討論」で、司会者の古市憲寿氏から「再婚相手は見つかったか」と質問され、抗議していた「生活の党と山本太郎となかまたち」の小沢一郎代表が27日、コメントを発表した。古市氏については「是非前を向いて頑張っていただきたいと思います。 応援しています」と、問題を水に流す方針を明かした。 古市憲寿氏に関して 私たちは今、選挙戦の真っ只中で、日々国民の皆さまに自らの政策を訴えています。 19日のニコニコ動画主催の党首討論も、政策のぶつけ合いという事で真剣に臨んでいた中での出来事でした。 後日、ダウンタウンの松本人志さんとのやりとりの中で、古市氏が自分の言葉でお詫びをしたかったと言われたのをお聞きしました。 私たちはもう前を向いています。 古市憲寿氏におかれましても、将来ある有能な方ですので、是非前を向いて頑張っていただきたいと思います。 応援しています。 平成28年6月
子宮頸がんワクチンの副反応調査、名古屋市が評価を撤回：朝日新聞デジタル
名古屋市は、子宮頸（けい）がんワクチンの副反応について「接種者に有意に多い症状はなかった」とする評価を撤回した。調査は昨年、市民約７万人を対象に実施。今月まとめた最終報告書では評価を示さなかった。市は「社会的影響が大きく、市だけで結論は出せない」と説明している。 市は昨年９月、おおむね１４～２１歳の女性７万９６０人にアンケートを送付。約４割の３万７９３人（接種２万１０３４人、非接種９２４５人、接種不明５１４人）から回答を得た。 調査は、ひどく頭が痛い▽簡単な計算ができなくなった▽手や足に力が入らない、といった接種の副反応にみられる２４の症状の有無などを尋ねるもの。その結果、接種者に「多い症状」はなかった。一方、接種者に「少ない症状」は、関節やからだが痛む▽杖や車いすが必要になった、など１５症状あった。 これを受け、市は昨年１２月、「接種者に有意に多い症状はなかった」との評価を発表したが、薬
正しくは「速報と変わらず因果関係なし」 名古屋市子宮頸がんワクチン副反応疫学調査「事実上撤回」の真相
名古屋市は、昨年、市内に住む若い女性約7万人を対象に、日本初の子宮頸がんワクチン接種後症状に関する大規模調査を行った。回答率は4割超。こういった調査では高い数字である。 「調査結果（速報）」で示された結果は、月経不順、関節や体の痛み、光過敏、簡単な計算ができない、身体が自分の意志に反して動くなど、子宮頸がんワクチンとの因果関係が疑われている24の症状について、年齢で補正するとむしろ15症状でワクチン接種群に少ないという衝撃的なものだった（参考記事はこちら）。この調査で解析を行ったのは名古屋市立大学大学院医学研究科公衆衛生学分野、鈴木貞夫教授の研究室である。 一方、薬害問題に取り組むNGO「薬害オンブズパースン会議」は、速報発表当日に名古屋市役所で会見を開き、「明らかに不自然な結果で、被害実態をとらえる解析もなされていない」（朝日新聞の記述）と批判。2日後の12月16日には市長宛てに「速報の
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