子宮頸がんワクチン論争 はっきり示された専門家の総意
シンポジウム終了後、かつてはこの学会の長であった横田氏に声をかける人は2、3人で、「他のシンポジストは患者を診ていない！」と怒りながら立ち去ったそうだ。 アカデミアの役割 もう一人の座長である岡田賢司氏 (福岡歯科大学総合医学講座小児科学分野)は、4月21日に出された「子宮頸がんワクチン接種推進に向けた学術学会の見解」と題する、日本小児科学会をはじめとする17の学術団体が集まってつくった「予防接種推進専門協議会」の共同声明を紹介し、シンポジウムを締めくくった。声明では、国内外の疫学データをもとに、ワクチンの安全性を確認し、専門的見地から子宮頸がんワクチンの積極的な接種を推奨するとしている。 3月16日には池田修一氏（信州大学医学部長）率いる厚生労働省研究班が、ワクチン薬害が証明されたかのようなミスリーディングな発表を行い（参考記事：「子宮頸がんワクチンと遺伝子 池田班のミスリード」）、3月
子宮頸がんワクチン、産婦人科医らがセミナー 報道関係者に「正しい理解」訴える
子宮頸がん（HPV）ワクチンは各国で打たれているワクチンだが、日本では副作用問題から接種が極端に低迷している。 「このままでは子宮頸がんで死ぬのは日本女性ばかりになりかねない」との強い危機感を抱く産婦人科医たちを中心にした専門家会議が、報道関係者を対象にしたセミナーをこのほど、東京で開いた。集まった記者たちに「正しく理解してほしい」と訴えた。 重い副作用を理由に日本では接種率が悪化 セミナーがあった2016年4月21日、海外の代表として米アルベルト・アインシュタイン医科大学のフィリップ・キャッスル教授（疫学・公衆衛生）が基調講演した。子宮頸がんはHPV（ヒト・パピローマ・ウイルス）と呼ばれるウイルスが感染することで起きる。多くは自然に消えるが一部のウイルスが一部女性の子宮頸部に居つづけ、前がん状態を経て子宮頸がんになる。10代女性にウイルス感染を防ぐワクチンを打つことで7～9割の子宮頸がん
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