検査で陽性の選手は「失格」ではなく「棄権」 IOCがルール公表 | NHKニュース
東京オリンピックで行われる新型コロナウイルスの検査で陽性となり出場できなかった選手やチームについて、IOC＝国際オリンピック委員会は、「棄権」として扱うことなど具体的なルールを公表しました。 IOCは10日、東京オリンピックの期間中、毎日PCR検査を受ける選手やコーチが陽性となった場合の競技ごとの取り扱いをまとめた「東京大会の競技の特別ルール」を公表しました。 それによりますと、大会での新型コロナウイルスの感染対策などをまとめた「プレーブック」に違反した場合を除き、検査で陽性となって選手やチームが出場できなくなった場合は、「失格」ではなくその時点までの記録が残る「棄権」として扱われることになります。 例えば、決勝に進んだ選手やチームが「棄権」となった場合は銀メダルが授与されます。 さらに競技ごとに具体的なルールも定められ、たとえば、日本が金メダルを目指す野球では競技が始まる前に陽性が出て棄
五輪選手団 コロナ検査結果出る前に入国手続き 成田空港｜NHK 首都圏のニュース
東京オリンピックに出場するために来日する選手団について、成田空港では、新型コロナウイルスの検査結果が出る前に入国手続きを行う措置が始まりました。 選手団の待ち時間を短縮させたいとしていますが、専門家は一般の利用者と接触しないよう徹底した感染対策が必要だと指摘しています。 東京オリンピックに向けて各国の選手団の来日が相次ぐ中、成田空港ではウイルス検査や入国手続きがすべて終わるまでに５時間近くかかることもあり、大会組織委員会などは選手団の待ち時間を短縮するため、検査結果が出る前に入国手続きを行う措置を始めました。 これまで選手たちは検査結果を確認してから入国手続きを行っていましたが、今後は結果が出る前に入国手続きを済ませ、空港内の待機場所に移動して結果の通知を待つということです。 その際、選手たちは空港内のロビーを移動するため、大会組織委員会のスタッフが一般の利用者と接触しないように誘導し、感
“聞こえているのに聞き取れない” APD 初の大規模調査へ | NHKニュース
「雑音の中では話が聞き取れない」 「早口や小さな声が聞き取りにくい」 聴力は正常でも雑音の多い場所では必要な音や話を選び取れず、理解できなくなってしまう「APD（＝聴覚情報処理障害）」という症状があります。専門家で作る研究グループはこうした症状がある人がどのくらいいるか実態を把握するため、大阪と首都圏を中心におよそ5000人の子どもを対象にした初めての大規模調査を始めることにしています。 APD＝聴覚情報処理障害は、脳の神経機能の問題などが原因とも指摘されていますが、詳しい原因はわかっておらず、明確な治療法もありません。 専門家でつくる研究グループは、ことし秋頃から大阪と首都圏を中心に小中学校と高校のおよそ5000人を対象に調査を始めることにしています。 調査では、子どもと保護者を対象にアンケートを行い、聞き間違いや聞き返しがどの位の頻度であるかなど、およそ20の質問に回答してもらい、症状
ソフトバンク 職域接種の対象を近隣住民にも拡大 25万人規模に | NHKニュース
ソフトバンクグループの孫正義社長は、今月21日から始める新型コロナウイルスのワクチンの職域接種をめぐり、対象を自社の関係者だけでなく、近隣の住民にも広げて25万人規模とする考えを明らかにしました。 ソフトバンクグループの孫正義社長は15日、東京 港区に設けた会社のワクチン接種会場を河野規制改革担当大臣が訪れた際、記者団の取材に応じ「社員・職域・その家族の15万人規模に近隣の方々10万人を追加して、合計25万人規模の接種を行いたい」と述べ、今月21日からの職域接種では、自社の関係者だけでなく近隣の住民にも対象を広げて、25万人規模とする考えを明らかにしました。 また、接種する会場については「全国に15か所、これから続々と開いていく。そうすると一日当たり1万人分の接種ができる」と述べました。 さらに孫社長は「2回、ワクチン接種を受け、2週間が経過した方々には、福岡ソフトバンクホークスのPayP
スポーツ支援企業の40％ “今後 支援縮小や打ち切り検討” | NHKニュース
東京オリンピックの開幕が迫る中、スポーツを支援している企業のうち40％が、今後、支援の縮小や打ち切りを検討していることが、球技の国内のリーグで作る団体の調査で分かりました。 担当者は「オリンピックが終わったあとはより状況が厳しくなるとみられる。スポーツの価値を模索していく必要がある」と話しています。 球技の国内のリーグで作る「日本トップリーグ連携機構」はことし2月、チームのスポンサーなどスポーツの支援に実績を持つ企業200社と支援の実績がない企業200社を対象にアンケート調査をしました。 その結果、スポーツの支援に実績がある企業のうち、 ▼「支援を継続しない」と答えた企業は3％、 ▼「支援を継続したいが規模や内容の見直しが必要」と答えた企業は37％に上り、 合わせて40％が支援の縮小や打ち切りを検討していることが分かりました。 その理由については「成果の可視化が難しく、費用対効果が計りにく
サッカー欧州選手権で新型コロナの感染再拡大 ロシア | NHKニュース
ロシア第2の都市サンクトペテルブルクでは、サッカーのヨーロッパ選手権の試合が始まった6月中旬から新型コロナウイルスの感染が再び拡大し、29日には1日の死者がこれまででもっとも多くなる事態となっています。 ロシアのサンクトペテルブルクでは、6月12日からサッカーのヨーロッパ選手権の試合が始まり、国内外から多くの人が訪れています。 サンクトペテルブルクでは、試合が始まったころから新型コロナウイルスの感染が再び拡大しています。 ロシア政府によりますと、29日、1日の感染者数は1374人となり、6月10日時点と比べて60％近く増加し、死者はこれまでで最も多い119人に上りました。 試合会場では、入場できる観客が半数に制限され、マスクの着用も求められているほか、パブリック・ビューイングの会場でも入場が制限されています。 しかし、試合後はサポーターに加えて、この時期に学校を卒業した若者などがマスクをつ
サッカー欧州選手権 フィンランドサポーターら300人コロナ陽性 | NHKニュース
ロシアのサンクトペテルブルクで行われたサッカーのヨーロッパ選手権の試合を観戦したフィンランドのサポーターらおよそ300人が、帰国後に新型コロナウイルスの検査で陽性と確認されました。 フィンランドの保健当局によりますと今月、ロシア第2の都市、サンクトペテルブルクで行われたサッカーのヨーロッパ選手権の試合を観戦したサポーターらおよそ300人が、フィンランドへの帰国後、新型コロナウイルスの検査で陽性と確認されたということです。 また、フランスのAFP通信によりますと、今月21日に行われた1次リーグの試合後におよそ3000人がフィンランドに帰国し、このうち、バスなどを利用して帰国したおよそ800人が検査を受けずに入国し、隔離の指示も出されなかったということです。 サンクトペテルブルクでは、インドで確認された変異ウイルスの「デルタ株」の感染が増えていることなどから、フィンランドの当局は、帰国したすべ
組織委 濃厚接触疑いある人 空港で特定 検査や隔離へ対応検討 | NHKニュース
東京オリンピック出場のため来日したウガンダ選手団の1人が新型コロナウイルスに感染しその後、選手団や受け入れた大阪 泉佐野市の職員などが濃厚接触者に認定されたことを受けて、大会組織委員会は選手などが入国時の検査で陽性となった場合は濃厚接触の疑いがある人を空港で特定し検査や隔離できるよう政府などと対応を検討することになりました。 今月19日、成田空港に到着したウガンダの選手団9人のうち1人の感染が確認され、23日には泉佐野市内のホテルに滞在中の1人が陽性と確認されたほか、保健所の調べで、バスの運転手や接触を持った市の職員も濃厚接触者に認定されました。 ウガンダ選手団の入国の際には、空港の検査で陽性が判明したものの、濃厚接触者の認定は泉佐野市に移動するまで行われず対応が課題となっていました。 これを受けて組織委員会は、選手などが入国時の検査で陽性となった場合は濃厚接触の疑いがある人を空港で特定し
「天皇陛下 五輪開催で感染拡大 ご心配と拝察」 宮内庁長官 | NHKニュース
宮内庁の西村長官は、来月開幕するオリンピックについて、天皇陛下が現在の新型コロナウイルスの感染状況を大変心配されているとして、関係機関が連携して感染防止に万全を期してもらいたいとする考えを示しました。 宮内庁の西村長官は、24日の定例の記者会見で、「オリンピックをめぐる情勢につきまして、天皇陛下は現下の新型コロナウイルス感染症の感染状況を、大変ご心配されておられます」と述べました。 そのうえで、「国民の間で不安の声があるなかで、ご自身が名誉総裁をおつとめになるオリンピック・パラリンピックの開催が感染拡大につながらないかご懸念されている、ご心配であると拝察をいたします」と話しました。 そして「私としましては、感染が拡大するような事態にならないよう、組織委員会をはじめ関係機関が連携して感染防止に万全を期して頂きたい」と述べました。 天皇陛下は、東京オリンピック・パラリンピックの名誉総裁に就任し
「ファスト映画」投稿急増 映画産業界に危機感 法的措置も | NHKニュース
1本の映画を無断で10分程度にまとめてストーリーを明かす「ファスト映画」と呼ばれる違法な動画の投稿が、YouTubeで急増し、著作権を持つ映画会社などの団体が調査を始めました。 この1年で950億円余りの被害が確認され、団体は投稿者の特定を進め、法的な措置に乗り出しています。 映画の映像や静止画を無断で使用し、字幕やナレーションを付けてストーリーを明かす10分程度の動画は、短時間で内容が分かることから「ファスト映画」や「ファストシネマ」と呼ばれています。 著作権法に違反する疑いがありますが、去年の春ごろからYouTubeへの投稿が目立つようになり、映画やアニメの会社などで作るCODA＝コンテンツ海外流通促進機構が実態の調査を始めました。 その結果、この1年だけで少なくとも55のアカウントから2100本余りの動画が投稿されたことが分かったということです。 ファスト映画は新型コロナウイルスの感
IOCバッハ会長「史上最も準備整った大会 自信を持って東京に」 | NHKニュース
IOC＝国際オリンピック委員会のバッハ会長はオンラインで開かれた選手との交流フォーラムに参加し「自信を持って東京に来て欲しい」などと述べ安全安心な東京オリンピック・パラリンピックの開催を強調しました。 IOCは、27日に200を超える国や地域の選手たちを対象にした交流フォーラムをオンラインで開きました。 この中でバッハ会長は選手の質問に答える形で「東京大会は史上最も準備の整った大会だ。自信を持って東京に来て欲しい」と述べ、安全安心な大会の開催を強調しました。 また、ファイザーが無償で提供するなどして世界で進む選手たちのワクチン接種についてバッハ会長は「できるだけ入国前に接種してきてほしい。選手や日本の人々の安全がさらに増す」と述べて自主的な接種を改めて呼びかけました。 質疑応答は1時間半におよび、選手からは開催中止や再延期を求める声はありませんでした。 一方、アメリカの選手からは大会のコロ
中国大使館 批判相次ぎ投稿削除 米を死に神になぞらえイラスト | NHKニュース
東京にある中国大使館がアメリカを死に神になぞらえたイラストをツイッターに投稿したところ、ネット上で批判が相次ぎ、投稿はその後削除されました。中国政府は近年、自国の立場を国外に宣伝するためツイッターを活用していますが、投稿内容はたびたび物議を醸しています。 中国大使館は29日、ツイッターの公式アカウントで、シリアやリビアなどと書かれた部屋から血が流れ、アメリカの国旗をあしらった服を着た死に神が部屋の扉をたたくイラストを投稿しました。 投稿には日本語で「米国が『民主』を持って来たらこうなります」とも書き込まれ、民主主義の重要性を強調するバイデン政権をやゆしたものとみられます。 これに対してツイッター上では「大使館がやることか」とか「寒気がした」などと批判が相次ぎ、投稿はその後、削除されました。 一方、東京のアメリカ大使館は30日、ツイッターに「あの極めて不快なツイートに声を上げてくださった日本
隣の庭のカエルの鳴き声は騒音か? 「自然音」と訴え退ける判決 | NHKニュース
「隣の庭のカエルがうるさい」として住民が騒音の差し止めやカエルの駆除を求めた訴えについて、東京地方裁判所は「カエルの鳴き声は自然音で騒音には当たらない」として退ける判決を言い渡しました。 東京 板橋区に住む住民は、隣の家の庭の池でカエルが繁殖し深夜まで鳴き声がうるさいとして、隣の住民に対し騒音の差し止めやカエルの駆除などを求める訴えを起こしました。 訴えを起こされた住民は「池には6、7匹のアマガエルが生息しているが、オタマジャクシやカエルを外から持ち込んでいない。騒音には当たらない」と主張し争っていました。 これについて東京地方裁判所の益留龍也裁判官は判決で「仮にうるさい音が発生していたとしてもカエルの鳴き声は自然音の1つだ。あえて大きな音をわざと発生させるなど特段の事情がないかぎり、騒音には当たらない」と指摘し、住民の訴えを退けました。
JAXAなどに大規模なサイバー攻撃 中国人民解放軍の指示か | NHKニュース
JAXA＝宇宙航空研究開発機構や防衛関連の企業など日本のおよそ200にのぼる研究機関や会社が大規模なサイバー攻撃を受け、警察当局の捜査で中国人民解放軍の指示を受けたハッカー集団によるものとみられることが分かりました。 警視庁は、日本に滞在していた中国共産党員の男がサイバー攻撃に使われたレンタルサーバーを偽名で契約したとして、20日にも書類送検する方針です。 捜査関係者によりますと、JAXA＝宇宙航空研究開発機構が2016年にサイバー攻撃を受けていたことがわかり、警視庁が捜査したところ、日本国内にあるレンタルサーバーが使われ、当時日本に滞在していたシステムエンジニアで中国共産党員の30代の男が、5回にわたって偽名で契約していたことが分かりました。 サーバーを使うためのIDなどは、オンラインサイトを通じて「Tick」とよばれる中国のハッカー集団に渡ったということです。 また、中国人民解放軍のサ
バイデン大統領 「国家緊急事態」 ロシア外交官10人を追放へ | NHKニュース
アメリカのバイデン大統領は、政府機関へのサイバー攻撃にロシアが関与するなど安全保障や経済が脅威にさらされているとして、アメリカに駐在するロシアの外交官の追放などを盛り込んだ大統領令を出しました。ロシア側は強く反発しています。 アメリカのバイデン大統領は15日、ロシアの活動によって安全保障や経済が脅威にさらされ「国家緊急事態」だとして関係者への制裁などを含む大統領令を出しました。 この中では、アメリカの政府機関へのサイバー攻撃や去年11月の大統領選挙への干渉にロシアの情報機関SVR＝対外情報庁が関与していたと断定しています。 そのうえで、情報機関に関係しているとされるアメリカに駐在するロシアの外交官10人を国外に追放するとしています。 また、大統領令では ▽サイバー攻撃を支援したロシアの6つの企業のほか ▽大統領選挙で根拠のない情報を拡散させるのに関わった32の法人や個人 それに ▽ウクライ
米政権 巨大企業100社程度 “売り上げに課税” 主要各国に提案 | NHKニュース
企業への課税強化を打ち出すアメリカのバイデン政権が、国境を越えて事業を行う巨大企業100社程度を対象に、国ごとの売り上げに課税する新たな税制ルールを主要各国に提案し、国際的な法人税改革で議論を主導するねらいとみられます。 国境を越えて事業を行う企業への課税をめぐっては、巨大IT企業などを念頭に、「デジタル課税」と呼ばれるルール作りがOECD＝経済協力開発機構で進められています。 これについてバイデン政権は、業種を問わず、世界で事業を行う企業、100社程度を対象に国ごとの売り上げに応じて課税する新たな税制ルールを日本やヨーロッパなどの主要国に提案しました。 欧米のメディアは、「GAFA」などとも呼ばれる巨大IT企業だけでなく、自動車メーカーなども対象になる見込みだと伝えています。 トランプ前政権は、アメリカのIT企業をいわば狙い撃ちにする形で「デジタル課税」のルール作りが進むことを警戒し、国
仏 スポーツ界の指導者400人以上が性的暴行や暴力などの疑い | NHKニュース
フランスで、フィギュアスケートの選手だった女性が、かつてコーチから性的暴行を受けていたと告発したのをきっかけに、スポーツ省が進めていた調査結果が公表されました。それによりますと、性的暴行や暴力をはたらくなどした疑いがある指導者はフランス国内で400人以上に上ることが分かり、対策の強化を求める声が高まっています。 フランスでは去年、フィギュアスケートの元選手で、1998年の長野オリンピックにも出場したサラ・アビトボルさんが、10代のころ、コーチから性的暴行を繰り返し受けていたと告発したのをきっかけに、スポーツ省が1年間にわたって国内48の競技団体を対象に、実態の調査に乗り出していました。 今月、その結果が公表され、それによりますと、過去に選手などへの性的暴行や暴力、または何らかのハラスメントをはたらいたり、関わったりした疑いがある指導者は421人に上り、このうち96％は男性でした。 一方、被
東京オリ・パラ開閉会式の統括責任者 佐々木氏辞任へ | オリンピック・パラリンピック | NHKニュース
東京オリンピック・パラリンピックの開閉会式の統括責任者を務める佐々木宏クリエーティブディレクターが女性タレントを豚に見立てる演出案を提案するなど、みずからの不適切な表現やアイデアの責任を取りたいとして辞任することになりました。 東京大会の開会式と閉会式の佐々木クリエーティブディレクターは去年3月、大会の演出チームのSNS上のやり取りで、女性タレントを豚に見立てる演出案を提案し、メンバーの反対で撤回したとする記事を「文春オンライン」が17日、掲載しました。 これについて佐々木氏は謝罪文を出し「開会式のアイデアを仲間うちでやりとりする中で私のアイデアおよび発言内容に非常に不適切な表現がありました。スタッフから怒られ大変恥ずかしながらその場で目が覚め、謝って撤回しました」としています。 そのうえで「大変な侮辱となる私の発案、発言は取り返しのつかないことで心から反省し、おわび申し上げます」として組
“10億年後 酸素濃度10万分の1以下” 研究者シミュレーション | NHKニュース
およそ10億年後の地球は大気中の酸素の濃度が、現在の10万分の1以下に低下するというシミュレーション結果を東邦大学などの研究グループがまとめ、遠い未来の地球は、酸素が薄かった太古の時代に似た環境になる可能性があるとしています。 46億年前に誕生した地球は、二酸化炭素や窒素の大気に覆われ、やがて誕生した微生物や植物が光合成を始めたことで酸素の濃度が上昇して、現在の地球が出来たとされています。 東邦大学の尾崎和海講師などの研究グループは、太陽が長期的には明るさを増すとされていることが地球にどのような影響を及ぼすか、シミュレーションしました。 その結果、数億年かけて気温が上昇することで、二酸化炭素が風化した岩石の中に取り込まれて利用されにくくなり、植物の光合成が低下して、大気中の酸素の濃度が下がるということです。 そして、およそ10億年後になると、オゾン層がほぼ消失して地表に届く紫外線が増えるこ
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日本で唯一の成長産業？知られざる“コンサル業界”に迫った | NHK | WEB特集
